自動車部品の価格競争激化
FY2016に初出。12回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-04-28。
ジェイテクトがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。10社中8社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに11社。
- 2026-04-28悪化業績予想の修正
「当社の事業領域においては、米国の関税政策や中国を中心とした競争環境の激化等の厳しさが増す中、付加価値の高い製品の市場投入や、欧州構造改革の断行、原価改善活動の推進により、収益性の改善を図ってまいりました。」
競争環境について「厳しさが増す」との表現が記載され、中国を中心とした競争激化に加えて米国の関税政策が示されている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「特に中国自動車メーカーの車両の過剰生産や低価格攻勢は、世界市場における価格競争を一段と激化させております。」
自動車部品の価格競争について、中国メーカーの過剰生産・低価格攻勢を新たな圧力として明示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「顧客も気付いていない「潜在ニーズ」の発掘、不断の技術開発、製造原価の低減等に努めております。」
激しい価格競争と低価格競合の存在を再確認し、潜在ニーズの発掘、技術開発、原価低減で対応する方針を記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループ製品の市場における価格競争はたいへん激しいものとなっております。」
製品市場における激しい価格競争と、価格低下によるシェア・収益性低下の可能性を再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「売上高減少の影響に加え、売価水準の低下や研究開発費の増加等により、営業利益は195億42百万円と前第3四半期連結累計期間に比べ174億78百万円(47.2％)の減益となりました。」
売価水準の低下が研究開発費の増加や売上高減少とともに営業利益を圧迫しており、価格面の収益圧力を再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「売上高減少の影響に加え、売価水準の低下や研究開発費の増加等により、営業利益は139億9百万円と前第2四半期連結累計期間に比べ105億71百万円(43.2％)の減益となりました。」
売価水準の低下が研究開発費の増加や売上高減少とともに営業利益を圧迫しており、価格競争による収益圧力を再確認している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「売上高減少の影響に加え、売価水準の低下や研究開発費の増加等により、営業利益は72億9百万円と前第1四半期連結累計期間に比べ83億92百万円(53.8％)の減益となりました。」
売価水準の低下が売上高減少や研究開発費増加とともに利益を圧迫し、機械器具部品の営業利益が前年同期比53.8％減少している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「競争環境の激化による売価水準の低下を原価低減と生産性の向上で補うことができず」「営業利益は666億8百万円と前連結会計年度に比べて147億82百万円、率にして18.2％の減益となりました。」
価格競争による売価水準低下が原価低減・生産性向上で吸収できず、通期営業利益の減益要因として明確に現れている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「「機械器具部品」におきましては、日本やアジア、北米においてステアリングやベアリングの販売が増加したことに加え、前第３四半期連結会計期間末に富士機工株式会社グループを連結子会社化した影響等により、売上高は前第３四半期連結累計期間に比べ635億29百万円(6.8％)増収の9,977億５百万円となりましたが、売価水準の低下や研究開発費をはじめとする費用の増加等の影響を売上高増加や原価低減の効果で補えず、営業利益は370億21百万円と前第３四半期連結累計期間に比べて104億70百万円(22.0％)の減益となりました。」
売価水準の低下が費用増加等とともに利益を圧迫しており、自動車部品の価格面の収益圧力を再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、売上高増加の効果等があったものの、売価水準の低下や研究開発費をはじめとする費用の増加等により、325億84百万円と前第２四半期連結累計期間に比べて26億57百万円(7.5％)の減益となり」
売価水準の低下が費用増加等とともに営業利益の減益要因となっており、価格面の収益圧力を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、円安や売上高増加の効果があったものの、売価水準の低下や研究開発費をはじめとする費用の増加等により、352億41百万円と前第２四半期連結累計期間に比べて６億34百万円(1.8％)の減益となりました」
売価水準の低下が費用増加等とともに営業利益の減益要因として記載され、価格面の収益圧力を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「自動車業界における価格競争はたいへん厳しいものとなっており、当社グループは、各製品及び市場において、競争の激化に直面すると予想されます。」
低コスト競合や新規競合の台頭による価格圧力をリスクとしている。