アジア他製造設備の減損損失と回収可能性低下
FY2017-Q3に初出。21回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
NTNがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、その減少額8,090百万円を、前連結会計年度においては、11,735百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
減損損失は前年度の11,735百万円から8,090百万円へ減少した。一方、日本、米州、アジア他では引き続き減損損失を計上している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当中間連結会計期間のセグメント情報では固定資産に係る重要な減損損失は該当事項なしとされ、前年同期に計上された643百万円の減損損失は当期には計上されていない。 - FY2025悪化有価証券報告書
「下表の資産は、収益性の悪化等により、当連結会計年度及び前連結会計年度において、将来キャッシュ・フローの見積期間にわたって回収可能性が認められないことから、また生産再編や開発中止等に伴い今後の使用見込みが無くなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当連結会計年度において、その減少額11,735百万円を、前連結会計年度においては、4,168百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
減損損失が前年度の4,168百万円から11,735百万円へ増加し、生産再編や開発中止に伴う資産も対象となった。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「下表の資産は、開発中止等に伴い今後の使用見込みが無くなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当中間連結会計期間において、その減少額643百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
開発中止等により使用見込みがなくなった日本の製造設備等について、643百万円の減損損失を計上した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「下表の資産は、収益性の悪化等により、当連結会計年度及び前連結会計年度において、将来キャッシュ・フローの見積期間にわたって回収可能性が認められないことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当連結会計年度において、その減少額1,609百万円を、前連結会計年度においては、601百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
減損損失が前年度の601百万円から1,609百万円へ増加し、日本及びアジア他の製造設備等で発生している。 - FY2022対処有価証券報告書
「下表の資産は、収益性の悪化等により、当連結会計年度及び前連結会計年度において、将来キャッシュ・フローの見積期間にわたって回収可能性が認められないことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当連結会計年度において、その減少額601百万円を、前連結会計年度においては、2,462百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
減損損失は前年度の2,462百万円から当年度の601百万円へ減少した。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、その減少額2,462百万円を、前連結会計年度においては、29,001百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
減損損失は前年度29,001百万円から当年度2,462百万円へ減少した。ただし、米国子会社で470百万円等の減損損失は発生している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
製造設備の減損損失と回収可能性低下について、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
製造設備の減損損失と回収可能性低下について、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
製造設備の減損損失と回収可能性低下について、重要な変更はないとしている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「下表の資産は、収益性の悪化等により、当連結会計年度及び前連結会計年度において、将来キャッシュ・フローの見積期間にわたって回収可能性が認められないことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当連結会計年度において、その減少額16,963百万円を、前連結会計年度においては、634百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
製造設備等の減損損失が前年度の634百万円から16,963百万円へ大幅に増加し、従来のアジア他中心の記載から日本の製造設備等へ影響が広がった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
製造設備の減損損失と回収可能性低下について、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
製造設備の減損損失と回収可能性低下について、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
製造設備の減損損失と回収可能性低下について、重要な変更はないとしている。 - FY2018対処有価証券報告書
「下表の資産は当連結会計年度及び前連結会計年度において、将来キャッシュ・フローの見積期間にわたって回収可能性が認められないことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当連結会計年度において、その減少額634百万円を、前連結会計年度においては、4,562百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
減損損失は前年度4,562百万円から当年度634百万円に減少し、当年度は日本の製造設備等が中心で、前年度に計上されたアジア他の減損は記載されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
製造設備の減損損失と回収可能性低下について、重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
前事業年度に記載した製造設備の減損損失と回収可能性低下について、重要な変更はないとしている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「下表の資産は当連結会計年度及び前連結会計年度において、将来キャッシュ・フローの見積期間にわたって回収可能性が認められないことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当連結会計年度において、その減少額4,562百万円を、前連結会計年度においては、2,687百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
通期では減損損失4,562百万円を計上し、アジア他3,759百万円のほか、日本555百万円、欧州164百万円等にも減損損失が広がっている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループは、製造用資産については管理会計上の事業区分に基づく工場などをキャッシュ・フローを生み出す最小の単位とし、本社及び営業用資産については共用資産としてグルーピングしております。下表の資産は当第３四半期連結累計期間において今後の使用見込が無いことから、また、将来キャッシュ・フローの見積期間にわたって回収可能性が認められないことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当第３四半期連結累計期間において、その減少額3,728百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
アジア他の製造設備について、今後の使用見込みがなく回収可能性も認められないとして、建物及び構築物1,308百万円、機械装置2,420百万円、合計3,728百万円の減損損失を計上した。