鋼材等の原材料価格上昇
FY2017に初出。29回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-10-30。
NTNがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。32社中15社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに9社。
- FY2026対処有価証券報告書
「損益につきましては、規模減の影響などはありましたが、売価転嫁や変動費の削減などにより、営業利益は31,034百万円（前連結会計年度比35.2％増）となりました。」
鋼材等のコスト上昇や関税影響が残る中、売価転嫁や変動費削減により営業利益が前年同期比35.2％増となった。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「当中間連結会計期間の売上高は402,256百万円(前年同期比2.8％減)となりました。損益につきましては、営業利益は規模減の影響などはありましたが、売価転嫁や変動費および固定費の削減などにより、12,865百万円(前年同期比29.3％増)となりました。」
売価転嫁、変動費削減及び固定費削減により、売上高が減少する中でも営業利益は前年同期比29.3％増となった。 - FY2025再定義有価証券報告書
「また、当社グループは製品・半製品を海上輸送によって海外に輸出しており、海上運賃等の物流コストが高騰した場合や関税率に変動があった場合、製品価格への反映やサプライチェーンの見直し等によって利益影響の低減を図っております。原材料価格や物流コスト、関税率の想定を超える上昇が発生した場合、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローに影響を及ぼす可能性があります。」
従来の鋼材価格上昇リスクに、海上運賃等の物流コストと関税率の変動を加え、製品価格への反映やサプライチェーン見直しを対応策として示している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「営業利益は規模減の影響などはありましたが、売価転嫁や比例費の削減などにより、9,949百万円（前年同期比47.1％増）となりました。」
原材料価格上昇等への対応に関連して、売価転嫁や比例費削減により営業利益が前年同期比47.1％増となった。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「セグメント損益は鋼材価格の上昇に伴う売価転嫁の推進などはありましたが、2,453百万円のセグメント損失（前年同期は7,230百万円のセグメント損失）となりました。」
米州では鋼材価格上昇が引き続き損失要因となったが、売価転嫁の推進もあり、セグメント損失は前年同期の7,230百万円から2,453百万円へ縮小した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「セグメント損益は鋼材価格の上昇に伴う売価転嫁の推進などはありましたが、2,381百万円のセグメント損失（前年同期は5,372百万円のセグメント損失）となりました。」
米州セグメントでは鋼材価格上昇への売価転嫁を進めたものの、セグメント損失2,381百万円を計上した。前年同期より損失は縮小したが、原材料価格上昇の影響は継続している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「損益につきましては、鋼材価格の上昇や固定費の増加などはありましたが、売価転嫁などにより、営業利益は1,490百万円（前年同期は783百万円の営業損失）となりました。」
鋼材価格の上昇及び固定費の増加が引き続き発生し、売価転嫁を進めているものの、原材料価格上昇リスクが経営成績に影響している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は773,960百万円（前連結会計年度比20.6％増）となりました。損益につきましては、欧米の自動車市場向けを中心に鋼材価格上昇や固定費の増加などはありましたが、売価転嫁や規模、為替の影響などにより営業利益は17,145百万円となりました。」
鋼材価格上昇が欧米自動車市場向けの利益を圧迫し、売価転嫁を進めてもコスト上昇が経営成績に影響している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「セグメント損益は規模の影響などはありましたが、現時点では売価転嫁より鋼材価格上昇や固定費の増加などが先行しており、7,230百万円のセグメント損失（前年同期は6,902百万円のセグメント損失）となりました。」
米州セグメントで鋼材価格上昇が売価転嫁に先行し、固定費増加とともにセグメント損失が前年同期より拡大した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「セグメント損益は規模の影響などはありましたが、現時点では売価転嫁より鋼材価格上昇や固定費の増加などが先行しており、5,372百万円のセグメント損失（前年同期は4,034百万円のセグメント損失）となりました。」
米州セグメントで鋼材価格の上昇が売価転嫁に先行し、固定費増加とともにセグメント損失が前年同期の4,034百万円から5,372百万円へ拡大した。鋼材価格上昇リスクの影響が実績化している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「損益につきましては、規模等の影響などに加え、鋼材価格の上昇や固定費の増加などに対する売価転嫁を行ったものの、現時点では費用増が先行して発生し、営業損失は783百万円（前年同期は1,654百万円の営業利益）、経常利益は10百万円（前年同期比99.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純損失は2,487百万円（前年同期は1,184百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」
鋼材価格上昇や固定費増加に対して売価転嫁を行ったものの費用増が先行し、全社で営業損失及び親会社株主に帰属する四半期純損失が発生した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は、極めて厳しい状況であった前連結会計年度からは大幅に増加しましたが、半導体不足の影響などにより当初の見込みからは大幅に減少し、178,643百万円（前連結会計年度比25.0％増）となりました。セグメント損益は販売規模の増加などはありましたが、鋼材価格の上昇や固定費の増加などの影響が大きく前連結会計年度より悪化し、7,427百万円のセグメント損失（前連結会計年度は2,803百万円のセグメント損失）となりました。」
鋼材価格の上昇が固定費の増加等とともに米州セグメントの損失を拡大させた。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「セグメント損益は販売規模の増加などはありましたが、鋼材価格の上昇や固定費の増加などの影響が大きく前年同期より悪化し、6,902百万円のセグメント損失（前年同期は3,313百万円のセグメント損失）となりました。」
米州セグメントで鋼材価格の上昇が固定費増加等とともに利益を圧迫し、セグメント損失が前年同期より拡大した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「セグメント損益は販売規模の増加などはありましたが、鋼材価格の上昇や固定費の増加などの影響が大きく前年同期より悪化し、4,034百万円のセグメント損失（前年同期は3,444百万円のセグメント損失）となりました。」
米州セグメントで鋼材価格の上昇が固定費増加等とともに利益を圧迫し、前年同期からセグメント損失が拡大した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「特に材料費のなかで大きなウエイトを占める鋼材の価格上昇に対しては一部製品価格への反映や歩留り向上、ＶＡ・ＶＥ活動による材料コスト低減を図っておりますが、想定を超える上昇により財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローに影響を及ぼす可能性があります。」
鋼材価格上昇リスクと、製品価格への反映、歩留り向上、VA・VE活動による対応策を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
鋼材等の原材料価格上昇リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
鋼材等の原材料価格上昇リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
鋼材等の原材料価格上昇リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「営業利益は鋼材価格や米国における関税率の上昇、固定費の増加などにより8,655百万円（前連結会計年度比60.3％減）となりました。」
鋼材価格の上昇が米国関税率の上昇等とともに自動車市場向け営業利益を押し下げ、前年同期比60.3％減となった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は販売増加の効果などはありましたが、鋼材価格や関税率の上昇、固定費の増加などにより2,745百万円（前年同期比49.0％減）となりました。」
鋼材価格の上昇が米州セグメント利益を押し下げ、利益が前年同期比49.0％減となった。鋼材価格上昇リスクの影響が実績に表れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は販売増加の効果などはありましたが、鋼材価格や関税率の上昇、固定費の増加などにより2,626百万円（前年同期比29.1％減）となりました。」
鋼材価格の上昇が米州セグメントの利益を圧迫したと記載され、鋼材価格上昇リスクの影響が実績に表れている。併せて関税率の上昇も利益減少要因として示されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
鋼材等の原材料価格上昇リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
鋼材等の原材料価格上昇リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
鋼材等の原材料価格上昇リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2017初出有価証券報告書
「特に材料費のなかで大きなウエイトを占める鋼材の価格上昇に対しては一部製品価格への反映や歩留り向上、ＶＡ・ＶＥ活動による材料コスト低減を図っておりますが、想定を超える上昇により経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
鋼材価格の上昇をリスクとし、製品価格への反映、歩留り向上、VA・VE活動による対応策を記載している。