研究開発体制のグローバル化と新技術・新商品の開発
FY2017に初出。32回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における研究開発活動費はグループ全体で19,950百万円です。」
研究開発費19,950百万円を計上し、Bearing Inspector、HA-C軸受、樹脂モールド絶縁軸受、EDJ、低発塵軸受等の開発・量産・サービス展開を進めた。 - 2026-05-15前進決算説明資料
「大手ダイカストメーカーや国内自動車メーカーに、外観検査用途で採用」
i-WRIST搭載の外観検査用高速ユニットについて、開発にとどまらず大手顧客での採用実績を記載している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループ全体の研究開発費は9,561百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発費9,561百万円を計上し、研究開発活動の状況について重要な変更はないとしている。 - FY2025前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における研究開発活動費はグループ全体で19,656百万円です。…対策として、既にセラミック球入り軸受を量産納入中ですが、コストダウンを図った樹脂モールド絶縁軸受を新たに開発し、2025年3月から量産を開始しました。」
研究開発費19,656百万円を計上し、樹脂モールド絶縁軸受の2025年3月量産開始、HA-C、CFJ、PTJ、状態監視製品等の開発・市場展開を記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループ全体の研究開発費は9,666百万円であります。 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について、重要な変更はありません。」
研究開発費9,666百万円を計上したが、研究開発活動の状況について重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は13,625百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について、重要な変更はありません。」
第３四半期累計の研究開発費13,625百万円を開示し、研究開発活動の状況について重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は8,931百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について、重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費8,931百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は4,738百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について、重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費4,738百万円を開示し、研究開発活動の状況について重要な変更はないとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における研究開発活動費はグループ全体で18,678百万円です。」
研究開発費を18,678百万円計上し、EV・HEV用高速軸受、CFJ、状態監視製品、ロボット関連製品、水素関連軸受等の開発・市場展開を記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は14,007百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について、重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費14,007百万円を開示し、研究開発活動の状況について重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は9,200百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について、重要な変更はありません。」
第２四半期累計の研究開発費9,200百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は4,538百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について、重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費4,538百万円を開示し、研究開発活動の状況について重要な変更はないとしている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動費はグループ全体で17,444百万円です。」
EV・HEV用高速軸受、CFJ、Ra-sHUB、DLCコーティング自動調心ころ軸受、軸受診断アプリケーション、i-WRIST等の研究開発成果を記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は13,078百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について、重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費13,078百万円を開示し、研究開発活動の状況について重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は8,651百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について、重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費8,651百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は4,502百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について、重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費4,502百万円を開示し、研究開発活動の状況について重要な変更はないとしている。 - FY2021前進有価証券報告書
「シール、グリース、内部設計の大幅な見直しにより、回転フリクションを従来品比約60％低減し、車両燃費を約0.53％改善しました。」
研究開発費17,485百万円を計上し、低フリクションハブベアリングⅢ、ULＴAGE軸受、低発塵軸受、ワイヤレス・センサ内蔵軸受などの製品開発を進めた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は12,769百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について、重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費12,769百万円を開示し、研究開発活動の状況について重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は8,537百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について、重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費8,537百万円を開示し、研究開発活動の状況について重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は4,471百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について、重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費4,471百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は15,218百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について、重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費15,218百万円を開示し、研究開発活動の状況について重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は10,249百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について、重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費10,249百万円を開示し、研究開発活動の状況について重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は5,180百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について、重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費5,180百万円を開示し、研究開発活動の状況について重要な変更はないとしている。 - FY2019前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における研究開発活動費はグループ全体で21,661百万円です。」
研究開発費が21,661百万円となり、ｓＨＵＢ、ｅＨＵＢ、ＣＦＪ－Ｗ、センサ内蔵軸受ユニット、ｉ－ＷＲＩＳＴ等の新商品開発を進めた。さらにＣＡＥ開発研究所を設立した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は16,123百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について、重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費16,123百万円を開示し、研究開発活動の状況について重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は10,723百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について、重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費10,723百万円を開示し、研究開発活動の状況について重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は5,376百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について、重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費5,376百万円を開示し、研究開発活動の状況について重要な変更はないとしている。 - FY2018前進有価証券報告書
「平成29年９月には、基盤、新規事業を支える要素技術開発力のさらなる強化、最先端技術獲得のため、大阪大学にＮＴＮ次世代協働研究所を設立し、５年、10年先の事業拡大に向けた新たな一歩を踏み出しました。」
大阪大学に「ＮＴＮ次世代協働研究所」を設立し、5年・10年先の事業拡大に向けた研究開発体制を具体化した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は14,616百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動について、重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費14,616百万円を開示し、研究開発活動について重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は9,408百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動について、重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費9,408百万円を開示し、研究開発活動について重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は4,621百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動について、重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費4,621百万円を開示し、研究開発活動について重要な変更はないとしている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動費はグループ全体で19,196百万円であり、当社では、海外販売の拡大に対応するため、研究開発体制のグローバル化をさらに推進しています。日本での最先端技術研究を産学官の連携を活用しながら進め、海外研究開発拠点とのグローバルな新技術・新商品の開発網を構築するとともに、米州、欧州、アジア他の各地域において拡販に即応した技術サービス、認定評価、調査、分析等、顧客対応の加速化を図っています。」
研究開発費19,196百万円を計上し、産学官連携、海外研究開発拠点との開発網、地域別の技術サービス・認定評価・調査分析体制を進めている。