研究開発・設備投資を確保しつつ安定的に継続する株主還元
FY2017に初出。30回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-10-30。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「2025年10月31日開催の取締役会 普通株式 2,923 5.5 2025年９月30日 2025年12月１日 利益剰余金」
2025年9月30日を基準日とする中間配当について、1株当たり5.5円、総額2,923百万円を決議している。前年同期と同水準の中間配当である。 - FY2025前進有価証券報告書
「当事業年度の配当につきましては、以下のとおり１株につき11円（うち中間配当5.5円）といたしました。」
中間配当5.5円と期末配当5.5円を実施し、年間配当は11円となった。 - FY2025-H1引き上げ有価証券報告書
「2024年10月31日開催の取締役会 普通株式 2,923 5.5 2024年９月30日 2024年12月２日 利益剰余金」
2024年9月30日を基準日とする中間配当を1株当たり5.5円と決議し、前年同期の5.0円から増額した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「2023年10月31日開催の取締役会 普通株式 2,658 5.0 2023年９月30日 2023年12月１日 利益剰余金」
2023年9月30日を基準日とする中間配当について、1株当たり5円、総額2,658百万円の取締役会決議が行われた。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「2023年６月27日 定時株主総会 普通株式 1,329 2.5 2023年３月31日 2023年６月28日 利益剰余金」
2023年3月期の期末配当について、1株当たり2.5円、総額1,329百万円の支払いが実施された。 - FY2023前進有価証券報告書
「当事業年度の配当につきましては、以下のとおり１株につき５円（うち中間配当2.5円）といたしました。」
前事業年度の配当見送り後、当事業年度は中間配当2.5円及び期末配当2.5円、年間5円の配当を実施した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「2022年10月31日開催の取締役会 普通株式 1,329百万円 2.5 2022年９月30日 2022年12月１日 利益剰余金」
前事業年度に配当を見送った後、2022年９月30日を基準日とする中間配当について、１株当たり2.5円、総額1,329百万円の取締役会決議が行われた。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「配当金支払額 該当事項はありません。」
当第1四半期累計期間も配当金支払額の記載はなく、前事業年度から続く配当見送り後の状態を再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「Ⅱ 当第３四半期連結累計期間（自 2021年４月１日 至 2021年12月31日） １．配当金支払額 該当事項はありません。」
当第3四半期累計期間についても配当金支払額の記載はなく、前事業年度から続く配当見送り後の状態を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「Ⅱ 当第２四半期連結累計期間（自 2021年４月１日 至 2021年９月30日） １．配当金支払額 該当事項はありません。」
当第2四半期累計期間についても配当金支払額の記載はなく、配当見送り後の状態を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「Ⅱ 当第１四半期連結累計期間（自 2021年４月１日 至 2021年６月30日） １．配当金支払額 該当事項はありません。」
当第1四半期累計期間についても配当金支払額の記載はなく、前事業年度から続く配当見送り後の状態を再確認している。 - FY2021後退有価証券報告書
「なお、当事業年度の配当につきましては、当事業年度の業績と現下の当社の経営状況等に鑑み、誠に遺憾ではございますが、見送らせていただきました。」
従来の年間配当実績から、当事業年度は配当を見送った。配当の基本方針自体は維持している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「Ⅱ 当第３四半期連結累計期間（自 2020年４月１日 至 2020年12月31日） １．配当金支払額 該当事項はありません。」
当第3四半期累計期間についても配当金支払額の記載はなく、前四半期から続く配当開示のない状態を再確認している。 - FY2021-Q2後退有価証券報告書
「２．基準日が当第２四半期連結累計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当第２四半期連結会計期間末後となるもの 該当事項はありません。」
当第2四半期累計期間について、配当金支払額および期末後に効力発生する配当の記載がいずれもなく、前年同期に記載された中間配当5円とは異なる開示となっている。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「ＮＴＮグループは、持続的な利益の創出による株主への利益還元に努め、積極的なコミュニケーションを通じて、長期的な信頼関係を構築します。」
従来の安定的・継続的な配当方針に加え、持続的な利益創出、株主への利益還元、積極的なコミュニケーション及び長期的な信頼関係を株主への姿勢として示している。 - FY2020-Q2後退有価証券報告書
「2019年10月31日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。 (イ) 配当金の総額………………………………………2,658百万円 (ロ) １株当たりの金額…………………………………5円00銭 (ハ) 支払請求の効力発生日及び支払開始日…………2019年12月２日」
当期中間配当は1株当たり5円となり、前年同期の中間配当7.5円から減少した。安定的・継続的な配当方針自体の変更は記載されていない。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「2019年６月25日 定時株主総会 普通株式 3,987 7.5 2019年３月31日 2019年６月26日 利益剰余金」
2019年3月期の期末配当について、1株当たり7.5円、総額3,987百万円の支払いが実施された。 - FY2019前進有価証券報告書
「なお、当事業年度に係る剰余金の配当は以下のとおりであります。」
2018年9月30日基準の中間配当、2019年3月31日基準の期末配当はいずれも1株当たり7.5円、年間配当は15円となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「平成30年10月31日開催の取締役会 普通株式 3,987百万円 7.5 平成30年９月30日 平成30年12月３日 利益剰余金」
当期中間配当について、1株当たり7.5円、配当総額3,987百万円の支払いが実施された。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「平成30年10月31日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。 (イ) 配当金の総額………………………………………3,987百万円 (ロ) １株当たりの金額…………………………………7円50銭 (ハ) 支払請求の効力発生日及び支払開始日…………平成30年12月３日」
当期中間配当について取締役会決議が行われ、1株当たり7.5円、配当総額3,987百万円とされた。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「平成30年６月26日定時株主総会 普通株式 3,987百万円 7.5円 平成30年３月31日 平成30年６月27日 利益剰余金」
平成30年3月期の期末配当について、1株当たり7.5円、総額3,987百万円の支払いが実施された。 - FY2018前進有価証券報告書
「なお、当期の期末配当金につきましては、１株につき７.５円（普通配当５円、創業１００周年記念配当２円５０銭）といたしました。」
期末配当を1株7.5円と決定し、中間配当7.5円と合わせた年間配当は15円となった。期末配当には創業100周年記念配当2.5円を含む。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「平成29年10月31日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」
当期中間配当について取締役会決議が行われ、1株当たり7円50銭、配当総額3,987百万円とした。 - FY2017初出有価証券報告書
「配当につきましては、将来の成長のために必要な研究開発や設備投資などの資金を確保し、中長期的な視点から安定的に継続しつつ、経営成績に応じて実施することを基本方針といたします。具体的にはキャッシュ・フローの状況を勘案のうえ、連結配当性向を重視し決定することにしております。」
研究開発・設備投資資金を確保しながら、キャッシュ・フローと連結配当性向を勘案して安定的・継続的に配当する方針を示している。