収益基盤の再構築
FY2016に初出。24回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに67社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当事業では、アフターマーケット向けや精機製品等、重点領域の拡大を通じた、ポートフォリオの変革を推進することや、構造改革を完遂させることに加え、適正売価の浸透を図ることで営業利益率10％以上の収益水準への回復を目指していきます。」
収益基盤の改善策を、重点領域の拡大、構造改革、適正売価の浸透および営業利益率10％以上という事業別目標に具体化している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「産業機械ビジネスの拡大及び自動車の電動化への対応を通じて、事業ポートフォリオ変革を進めます。」
従来の生産力強化・高付加価値製品への注力から、産業機械拡大と自動車電動化による事業ポートフォリオ変革へ重点を移している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「この結果、産業機械事業の売上高は2,522億2百万円（前年同期比+28.5％）、営業利益は各地域で販売が増加したことにより、222億21百万円（前年同期は25億2百万円の利益）となりました。」
産業機械事業で売上高が前年同期比28.5％増、営業利益が222億21百万円となり、収益基盤の改善実績を開示している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「この結果、産業機械事業の売上高は821億93百万円（前年同期比+40.6％）となりました。営業利益は各地域で販売が増加したことにより、65億31百万円(前年同期は6億79百万円の損失)となりました。」
産業機械事業で前年同期の営業損失から営業利益へ転じ、売上高も前年同期比40.6％増となった。収益基盤の再構築に関する改善実績を具体化している。 - FY2021通期の両事業減収減益を具体化有価証券報告書
「この結果、産業機械事業の売上高は2,752億26百万円（前期比△3.2％）となりました。営業利益は中国を除く各地域で販売が減少した影響により76億97百万円（前期比△47.8％）となりました。」
産業機械事業に加え、自動車事業も売上高4,497億22百万円（前期比△13.8％）、営業損失40億18百万円となり、両事業の通期減収減益を開示している。 - FY2021-Q3両事業の第3四半期累計減収減益と改善策を開示有価証券報告書
「この結果、自動車事業の売上高は3,186億48百万円（前年同期比△21.7％）となりました。営業損失は日本を中心に各地域で販売が減少した影響により92億48百万円（前年同期は99億71百万円の利益）となりました。当事業では、グローバル自動車市場の先行きは不透明な状況ではありますが、ATの搭載率向上や多段化、自動車の電動化などへ対応することでパワートレインビジネスの拡大を図るとともに、ステアリングビジネスの再成長や、搭載の義務化が期待される電動ブレーキシステムにも注力していきます。さらに、これまで蓄積してきた技術と新たに取り組む技術開発によって、電動化・自動運転といった自動車の技術革新への貢献を目指します。また、生産性向上や固定費抑制を進めることで、収益力の改善を図っていきます。」
自動車事業で大幅な減収と営業損失を開示する一方、パワートレイン拡大、ステアリング再成長、電動ブレーキ、電動化・自動運転対応、生産性向上・固定費抑制を引き続き掲げている。産業機械事業も売上高1,962億28百万円、営業利益25億2百万円で減収減益となった。 - FY2021-Q2両事業の第2四半期減収減益を開示有価証券報告書
「この結果、自動車事業の売上高は2,022億67百万円（前年同期比△33.1％）となりました。営業損失は日本を中心に各地域で販売が減少した影響により141億13百万円（前年同期は70億61百万円の利益）となりました。」
収益基盤の再構築を掲げる一方、自動車事業は大幅な減収と営業損失を開示した。産業機械事業も売上高1,045億41百万円、営業利益12億25百万円で、前年同期比で減収減益となった。 - FY2021-Q1両事業の第1四半期減収減益を開示有価証券報告書
「この結果、自動車事業の売上高は741億87百万円（前年同期比△52.2％）となりました。営業損失は日本を中心に各地域で販売が減少した影響を受け、124億7百万円（前年同期は50億65百万円の利益）となりました。」
自動車事業について、第1四半期の売上高が前年同期比52.2％減となり、営業損失に転じたことを開示している。産業機械事業も売上高17.4％減、営業損失2億11百万円となった。 - FY2020両事業の通期減収減益を具体化有価証券報告書
「この結果、産業機械事業の売上高は2,324億70百万円（前期比△13.9％）となりました。営業利益は日本を中心に各地域で販売が減少した影響を受け、141億2百万円（前期比△57.1％）となりました。」
収益基盤の再構築を掲げる一方、産業機械事業の通期売上高・営業利益が減少したことを具体的に開示している。自動車事業も売上高5,738億14百万円、営業利益98億4百万円で、前期比それぞれ16.8％減、78.2％減となった。 - FY2020-Q3両事業の減収減益と収益改善策を開示有価証券報告書
「この結果、自動車事業の売上高は4,468億94百万円（前年同期比△15.6％）となりました。営業利益は中国をはじめ各地域で減収となった影響により110億31百万円（前年同期比△71.4％）となりました。当事業では、今後増加することが見込まれるAT関連製品を中心に事業の拡大を図ると共に、EPSビジネスの再成長を目指しています。さらに、これまで蓄積してきた技術と新たに取り組む技術開発によって、電動化・自動運転といった自動車の技術革新への貢献を目指します。また、生産性向上や固定費抑制を進めることで、収益力の改善を図っていきます。」
自動車事業の減収減益を開示する一方、AT関連製品の拡大、EPS再成長、電動化・自動運転への対応、生産性向上・固定費抑制を継続して掲げている。 - FY2020-Q2自動車事業の減収減益を開示有価証券報告書
「この結果、自動車事業の売上高は3,021億52百万円（前年同期比△15.5％）となりました。営業利益は中国をはじめ各地域で減収となった影響により70億61百万円（前年同期比△73.6％）となりました。当事業では、今後増加することが見込まれるAT関連製品を中心に事業の拡大を図ると共に、EPSビジネスの再成長を目指しています。さらに、これまで蓄積してきた技術と新たに取り組む技術開発によって、電動化・自動運転といった自動車の技術革新への貢献を目指します。また、生産性向上や固定費抑制を進めることで、収益力の改善を図っていきます。」
自動車事業で売上高・営業利益が前年同期比で大幅に減少した一方、AT関連製品の拡大、EPSビジネスの再成長、電動化・自動運転への対応、生産性向上・固定費抑制による収益改善を引き続き掲げている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「また、生産性向上や固定費抑制を進めることで、収益力の改善を図ります。」
自動車事業における収益改善策として、生産性向上と固定費抑制を再掲している。 - FY2019収益改善策を追加有価証券報告書
「また、生産性向上や固定費抑制を進めることで、収益力の改善を図ります。」
収益基盤の再構築に関連して、自動車事業における生産性向上と固定費抑制という追加の手段を明示している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「産業機械事業は、工作機械や半導体など各セクターの高需要を背景に、供給体制の整備・強化を進めてきた結果、対前年同期比増収を維持しました。但し、足元のスマートフォン市場の低迷や中国経済の成長鈍化など、市場環境の悪化による業績下振れリスクが高まっています。」
供給体制の整備・強化に加え、スマートフォン市場の低迷や中国経済の成長鈍化を踏まえた事業運営を記載している。産業機械事業は売上高2,040億29百万円、営業利益249億58百万円で、営業利益は前年同期比36.3％増となった。また、高収益セクターへの注力とポートフォリオ改善も記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「能力増強投資等により生産力強化を行うとともに、高付加価値製品や高収益セクターに注力し、収益力を強化しました。この結果、産業機械事業の売上高は1,358億72百万円(前年同期比+7.1％)、営業利益は167億29百万円(前年同期比+63.3％)となりました。」
生産力強化、高付加価値製品・高収益セクターへの注力という施策と、産業機械事業の売上高・営業利益の具体的な改善実績を記載している。 - FY2018収益力強化の具体策を明示有価証券報告書
「能力増強投資等により生産力強化を行うとともに、高付加価値製品や高収益セクターへ注力することでポートフォリオの改善を行い、収益力強化を進めております。」
収益基盤の再構築に関し、生産力強化、高付加価値製品・高収益セクターへの注力、ポートフォリオ改善という具体的な手段を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「この中期経営計画では、「次の100年に向けた進化のスタート」をスローガンとし、「オペレーショナル・エクセレンス(競争力の不断の追求)」と「イノベーション＆チャレンジ(あたらしい価値の創造)」を方針に据えて、持続的成長、収益基盤の再構築、新成長領域確立の3つの経営課題に取り組んでいます。」
収益基盤の再構築を第5次中期経営計画の経営課題として再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「この「NSKビジョン2026」の下、当社グループは2016年度から2018年度迄の第5次中期経営計画をスタートさせました。この中期経営計画では、「次の100年に向けた進化のスタート」をスローガンとし、「オペレーショナル・エクセレンス(競争力の不断の追求)」と「イノベーション＆チャレンジ(あたらしい価値の創造)」を方針に据えて、持続的成長、収益基盤の再構築、新成長領域確立の3つの経営課題に取り組んでいます。」
収益基盤の再構築を第5次中期経営計画の経営課題として再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「2016年度から2018年度迄の第5次中期経営計画をスタートさせました。この中期経営計画では、持続的成長、収益基盤の再構築、新成長領域確立の3つの経営課題に取り組んでいます。」
収益基盤の再構築を第5次中期経営計画の経営課題として再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「持続的成長、収益基盤の再構築、新成長領域確立の3つの経営課題に取り組んでいます。」
収益基盤の再構築を第5次中期経営計画の経営課題として再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「持続的成長、収益基盤の再構築、新成長領域確立の３つの経営課題に取り組んでいきます。」
収益基盤の再構築を第5次中期経営計画の経営課題として再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「持続的成長、収益基盤の再構築、新成長領域確立の３つの経営課題に取り組んでいきます。」
収益基盤の再構築を経営課題として再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「この「NSKビジョン2026」の下、当社グループは2016年度から2018年度迄の第5次中期経営計画を新たにスタートさせました。この中期経営計画では、「次の100年に向けた進化のスタート」をスローガンとし、「オペレーショナル・エクセレンス(競争力の不断の追求)」と「イノベーション＆チャレンジ(あたらしい価値の創造)」を方針に据えて、持続的成長、収益基盤の再構築、新成長領域確立の３つの経営課題に取り組んでいきます。」
収益基盤の再構築を経営課題として再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「持続的成長、収益基盤の再構築、新成長領域確立の３つの経営課題に取り組んでいきます。」
収益基盤の再構築を中期計画上の独立した経営課題として示している。