為替及び金利の変動
FY2016に初出。25回の記載のうち13回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
日本精工がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。27社中13社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに9社。
- FY2026対処有価証券報告書
「為替差益 611」
為替変動について、前年度に計上していた為替差損ではなく、当年度はその他の営業収益に為替差益611百万円を計上している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「このような経済環境において当社グループの業績は、為替が円高に推移した影響を受けましたが」
円高が当中間連結会計期間の業績に影響したことを記載しており、為替変動の影響が実際に発生している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「為替差損 1,658 2,507」
為替差損は前期の16億58百万円から当期25億07百万円へ増加し、為替変動による損失影響が拡大している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「為替差損 300 1,649」
為替変動の影響が当中間連結会計期間の為替差損16億49百万円として実際に発生し、前年同期の3億円から増加した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような経済環境において当社グループの業績は、為替が円安に推移したこともあり、非継続事業を除いた継続事業の当第2四半期連結累計期間の売上高は3,866億91百万円(前年同期比+0.1％)となりました。」
円安が継続事業の売上高に影響したことを再確認している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「このような経済環境において当社グループの業績は、為替が円安に推移したことに加え、インフレ影響に対して売価転嫁を推し進めた結果」
円安が当四半期の業績に影響したことを記載している。円安は売価転嫁と併せて継続事業の売上高増加要因として示されている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「為替差損 － 2,080」
為替差損を20億80百万円計上した。円安は売上高を押し上げる要因としても記載されたが、為替損失は前期の12億71百万円から増加した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 425 2,015」
為替差損は前年同期の425百万円から当期2,015百万円へ増加しており、為替変動の損失影響が拡大している。一方、円安は売上高を押し上げる要因としても記載されている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「このような経済環境において当社グループの業績は、為替が円安に推移した影響やインフレ影響に対して売価転嫁を推し進めたものの、材料・エネルギー・物流のインフレが一段と進行した影響を受けました。」
円安が当四半期の業績に影響したことを記載しており、為替変動の影響が実際の業績に現れている。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 425」
第3四半期累計期間の為替差損は4億25百万円で、前年同期の7億51百万円から減少している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、それぞれ1,780百万円及び550百万円であり、連結損益計算書の「その他の営業費用」に含まれています。」
純損益に認識された為替差損は前期の17億80百万円から当期は5億50百万円に減少した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「米州では半導体製造装置向けの販売は増加しましたが、アフターマーケット向けの減少に加えて為替影響もあり減収となりました。」
為替影響が米州の産業機械事業の減収要因として第3四半期累計業績に現れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「米州では半導体製造装置向けの販売は増加しましたが、アフターマーケット向けの減少や為替影響などにより減収となりました。」
為替変動の影響が米州の減収要因として実際の第2四半期累計業績に現れている。 - FY2020対処有価証券報告書
「純損益に認識された為替差損は、前連結会計年度及び当連結会計年度において、それぞれ1,780百万円及び1,271百万円であり、連結損益計算書の「その他の営業費用」に含まれています。」
為替差損は前期の1,780百万円から1,271百万円へ減少した。為替予約等によるヘッジ方針は継続している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「米州においてはアフターマーケット向けの販売が増加しましたが、電機向けの減少に加え為替影響により微減となりました。」
為替影響が米州の売上減少要因として第3四半期累計期間の実績に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「欧州は電機向けの減少と為替の影響により減収となりました。」
為替の影響が欧州の減収要因として当第2四半期累計期間の実績に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「欧州では電機向けの販売減少に加え、為替換算の影響により減収となりました。」
為替換算の影響が欧州の減収要因として実際の四半期業績に現れている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「純損益に認識された為替差損は、前連結会計年度及び当連結会計年度において、それぞれ1,186百万円及び1,780百万円であり、連結損益計算書の「その他の営業費用」に含まれています。」
為替差損が前期の11億86百万円から17億80百万円へ増加し、損失として継続して発生している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「米州では医療向けなどが好調に推移しましたが、新興国通貨安により減収となりました。」
新興国通貨安が米州の減収要因として実際に現れ、為替変動の事業影響を記載している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「為替差損 1,186」
為替差損を1,186百万円計上し、前期の233百万円および第3四半期累計の588百万円から通期の損失額が増加している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 588」
第3四半期累計期間のその他の営業費用として為替差損588百万円を計上し、為替変動の影響が会計上の損失として現れている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「このような地域別状況に為替変動(円高)の影響も加わり、産業機械事業の売上高は2,269億24百万円（前期比△6.8％）、営業利益は146億60百万円（前期比△27.3％）となりました。」
円高の影響が産業機械事業の減収・減益として通期業績に現れた。自動車事業についても円高の影響による減収・減益を記載している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「このような地域別状況に為替変動(円高)の影響も加わり、産業機械事業の売上高は1,146億72百万円（前年同期比△16.0％）、営業利益は58億43百万円（前年同期比△61.7％）となりました。このような地域別状況ではありましたが、為替変動(円高)の影響を受け、自動車事業の売上高は3,285億93百万円（前年同期比△3.1％）、営業利益は275億28百万円（前年同期比△14.7％）となりました。」
円高の影響が産業機械事業に加えて自動車事業にも及び、両事業の減収・減益として実際に現れたことを開示している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「このような地域別状況に為替変動(円高)の影響も加わり、産業機械事業の売上高は577億12百万円(前年同期比△17.9％)、営業利益は41億54百万円(前年同期比△52.2％)となりました。」
為替変動（円高）が事業業績の減収・減益の一因として実際に現れ、影響額を含む四半期実績が開示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは為替変動及び金利変動の悪影響を軽減すべく、外貨建債権債務の均衡を図り、また、社内規定に従い必要に応じヘッジ取引を行っていますが、その影響を完全に回避できるとは限りません。」
外貨建債権債務の均衡とヘッジ取引を対策とし、為替・金利感応度も開示している。