4つのコアテクノロジーを活用した製品・技術開発
FY2016に初出。33回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載は2026-10-18。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- 2026-10-18前進newswitch.jp自社製アクチュエーターを自動巡回ロボットへ搭載する具体的な計画が報じられた。
- FY2026前進有価証券報告書
「ロータリーアクチュエータは、超薄肉軸受の最適配置によりロボットの関節部用として他社比30%増のトルク密度となる小型・軽量化を実現しました。リニアアクチュエータには逆作動性に優れるボールねじを採用しロボットの腕・脚部用として高いバックドライバビリティを実現するとともに、高密度・高放熱レイアウトにより他社比30%増の推力密度となる小型・軽量化を実現しました。」
5つのコアテクノロジーを用いた研究開発について、デルタ電子との協業によるロボット用アクチュエータを開発し、トルク密度・推力密度を他社比30％増とする成果を開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「これらの取り組みの具体的な成果の一つとして、2023年に世界で初めて確立した「Micro-UT法を用いた高精度寿命予測技術」を2024年に実用化しました。転がり軸受の寿命計算パラメータである基本動定格荷重を向上させることで、基本定格寿命を最大2倍に延長しました。」
コアテクノロジーを用いた研究開発について、Micro-UT法による寿命予測技術を2024年に実用化し、軸受寿命を最大2倍に延長した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「コアテクノロジー(トライボロジー(摩擦・潤滑)技術、材料技術、解析技術、メカトロ技術、生産技術)を駆使した製品開発を進めています。」
従来の4つのコアテクノロジーに生産技術を加えた構成を示し、リアルデジタルツイン、大学との協働研究拠点、グリース劣化診断技術などへ技術開発の枠組みを広げた。研究開発費は156億02百万円だった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、当社グループにおける継続事業の研究開発活動の金額は、74億91百万円です。なお、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
継続事業の研究開発費74億91百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、36億2百万円です。なお、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期の研究開発費36億02百万円を開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、材料技術においては、「Micro-UT法を用いた高精度寿命予測技術」を世界で初めて確立しました。」
4つのコアテクノロジーを用いた研究開発について、Micro-UT法による寿命予測技術の世界初の確立、大学との研究拠点設置に向けた協定、ワイヤレス振動診断器やバイオマスプラスチック保持ピース等を記載した。研究開発費は198億39百万円となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、147億48百万円です。なお、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第3四半期累計の研究開発費147億48百万円を開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、96億92百万円です。なお、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費96億92百万円を開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費はグループ全体で19,175百万円であり、その内訳は、産業機械事業5,680百万円、自動車事業12,528百万円、その他965百万円です。」
研究開発費を191億75百万円とし、長寿命ボールねじ、ワイヤレス振動診断器、バイオマスプラスチック保持器、eアクスル、ステアバイワイヤ、電動ブレーキ用ボールねじ等の開発成果を具体化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、145億74百万円です。なお、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとし、第3四半期累計の研究開発費145億74百万円を開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、93億64百万円です。なお、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費93億64百万円を開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、44億0百万円です。なお、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計の研究開発費44億円を開示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「従来比2倍の長寿命を実現し、小型・軽量化、低摩擦化により省エネルギー化に貢献します。」
4つのコアテクノロジーと生産技術を用いた研究開発について、リニアガイドの従来比2倍の長寿命化、高速回転玉軸受、電動車向け低フリクションハブユニット軸受、非接触式トルクセンサ等の成果を記載している。研究開発費は168億20百万円となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、125億85百万円です。なお、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費125億85百万円を開示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、84億25百万円です。なお、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費84億25百万円を開示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、40億15百万円です。なお、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとし、第1四半期の研究開発費40億15百万円を開示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費はグループ全体で18,265百万円であり、その内訳は、産業機械事業3,674百万円、自動車事業13,866百万円、その他725百万円です。」
研究開発を継続し、高信頼性鉄道駆動装置用軸受、潤滑ユニット、ロボット用車輪ユニット、高速回転玉軸受、商用車用ステアバイワイヤシステム、電動ブレーキ用ボールねじ等の開発・ラインナップ拡充を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、137億99百万円です。なお、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費137億99百万円を開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、46億16百万円です。なお、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がない旨を再確認し、当第1四半期の研究開発費46億16百万円を開示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費はグループ全体で19,023百万円であり、その内訳は、産業機械事業3,812百万円、自動車事業14,909百万円、その他301百万円です。」
4つのコアテクノロジーを用いた研究開発について、研究開発費を190億23百万円と開示し、電動車向け軸受、EV変速機用トルクセンサ、状態監視ソフトウェア等の開発成果を記載している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、142億97百万円です。なお、電動化をはじめとする自動車の技術変化を捉えた新製品開発を進めるため、榛名工場に新商品・新技術開発エリアを新設しました。」
研究開発費142億97百万円を開示し、電動化などの技術変化に対応するため榛名工場に新商品・新技術開発エリアを新設したという具体的な進展を記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、94億36百万円です。なお、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がない旨を再確認し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費94億36百万円を開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、44億1百万円です。なお、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第158期第1四半期の研究開発費44億1百万円を開示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費はグループ全体で170億59百万円であり、その内訳は、産業機械事業35億32百万円、自動車事業132億22百万円、その他3億5百万円です。」
研究開発費を170億59百万円と開示し、低フリクション製品、インダストリー4.0対応アプリ、EV向け軸受、走行中ワイヤレス給電などの具体的な開発成果を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、126億77百万円です。なお、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計期間の研究開発費126億77百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、81億74百万円です。なお、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がない旨を再確認し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費81億74百万円を開示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、38億17百万円です。なお、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がない旨を再確認し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費38億17百万円を開示している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費はグループ全体で138億58百万円であり、その内訳は、産業機械事業35億5百万円、自動車事業100億42百万円、その他3億11百万円です。」
研究開発費を138億58百万円と開示し、変速機付きホイールハブモータの実証試験成功、低フリクション軸受、EPS用シャフト冷間成形技術など具体的な成果を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、92億9百万円です。なお、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がない旨を再確認し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費92億9百万円を開示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、60億35百万円です。なお、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がない旨を再確認し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を開示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、28億40百万円です。なお、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について重要な変更がない旨を明示し、当四半期の研究開発費28億40百万円を開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、企業理念に定める「円滑で安全な社会に貢献し、地球環境の保全をめざす」を実現するため、お客様や社会のニーズを的確にとらえ、4つのコアテクノロジー(トライボロジー(摩擦、潤滑)技術、材料技術、解析技術、メカトロ技術)を駆使した製品や技術の開発を進めています。」
研究開発の基本方針として、4つのコア技術を明示している。研究開発費は111億55百万円。