生産基盤のグローバル強化
FY2016に初出。18回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに6社。
- FY2026-H1上期の有形固定資産取得支出を開示有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出182億69百万円」
当中間連結会計期間の有形固定資産取得支出は182億69百万円となり、前年同期の217億17百万円から減少した。 - FY2025設備投資実績減少・次年度計画設定有価証券報告書
「当連結会計年度では、生産性向上及び設備更新、品質管理強化、DX推進、新製品の増強投資などに対し56,531百万円(対前期△1,946百万円)の設備投資を行いました。」
設備投資額は565億31百万円となり、前期の584億78百万円から減少した。生産性向上、設備更新、品質、DX、新製品、生産拠点再編等への投資を行い、翌期は550億円を計画している。 - FY2024設備投資実績減少・次年度計画設定有価証券報告書
「当連結会計年度では、経済社会活動が正常に動き出したものの、原材料・エネルギー価格の高騰など、先行きは依然不透明な状況にありますが、当社のコアバリューである「安全・品質・環境・コンプライアンス」に関する案件や、生産性向上及び設備更新、更にはDX推進などに対し58,478百万円(対前期+4,386百万円)の設備投資を行いました。」
当年度の設備投資は584億78百万円となり、前年度の620億85百万円から減少した。2025年3月期は600億円を計画し、産業機械の生産拠点再編や自動車の新製品対応、DX、安全・品質・環境対策を対象としている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「投資活動に使用されたキャッシュ・フローは、保有株式の縮減を進めたことに伴うその他の金融資産の売却による収入118億68百万円があった一方で、有形固定資産の取得による支出384億29百万円、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出109億17百万円、その他の金融資産の取得及び償還等により、822億79百万円の支出となりました(前年同期は341億81百万円の支出)。」
生産基盤等に関係する有形固定資産の取得へ384億29百万円を支出し、前年同期の317億38百万円から増加した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度では、経済社会活動が正常に動き出したものの、半導体等部材の供給不足、原材料の上昇などにより先行きは依然不透明な状況にありますが、当社のコアバリューである「安全・品質・環境・コンプライアンス」に関する案件や、生産性向上及び設備更新、更にはIoT関連及びDX推進などに対し62,085百万円(対前期+9,773百万円)の設備投資を行いました。」
設備投資額は620億85百万円となり、前期から97億73百万円増加した。IoT・DX、生産性向上、設備更新、安全・品質・環境、BCPを対象とする投資を実施している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「投資活動に使用されたキャッシュ・フローは、保有株式の縮減を進めたことに伴うその他の金融資産の売却による収入24億28百万円、有形固定資産の取得による支出317億38百万円等により、341億81百万円の支出となりました。」
当第3四半期連結累計期間に有形固定資産の取得へ317億38百万円を支出し、前年同期の237億86百万円から投資関連支出が増加している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「投資活動に使用されたキャッシュ・フローは、保有株式の縮減を進めたことに伴うその他の金融資産の売却による収入11億45百万円、有形固定資産の取得による支出212億14百万円等により、232億24百万円の支出となりました(前年同期は160億55百万円の支出)。」
有形固定資産の取得に212億14百万円を支出し、前年同期の149億80百万円から設備投資関連の支出が増加している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「投資活動により使用されたキャッシュ・フローは、有形固定資産の取得による支出103億51百万円等により、108億1百万円の支出となりました(前年同期は59億84百万円の支出)。」
第1四半期の有形固定資産取得支出は前年同期の59億84百万円から103億51百万円へ増加し、生産基盤等への投資実績を開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度では、経済社会活動の正常化が進んだものの、半導体等部材の供給不足、原材料の上昇などにより先行きは依然不透明な状況にありますが、当社のコアバリューである「安全・品質・コンプライアンス・環境」に関する案件や、生産性向上及び設備更新、更にはICT関連などに対し52,311百万円の設備投資を行いました。」
生産基盤・設備更新・ICT等に対する当年度投資を523億11百万円として開示し、翌年度は国内外の能力増強や生産拠点再編を含む700億円計画へ進めている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「投資活動により使用されたキャッシュ・フローは、前年同期に比べて28億55百万円減少し、160億55百万円の支出となりました。主な内訳は、有形固定資産の取得による支出149億80百万円です。」
当第2四半期連結累計期間に有形固定資産の取得へ149億80百万円を支出した実績を開示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「年間投資予定額は510億円であり、所要資金については自己資金及び借入金を充当する予定です。」
2022年3月期について、産業機械事業では国内外での能力増強・生産拠点再編、自動車事業では国内外での能力増強・生産性向上を含む設備投資計画を具体化している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは成長分野での競争力を高めるため、生産性向上や設備更新への投資を継続していくと共に新製品の投入やIoT等を活用した次世代生産体制構築へ向けた投資を推進していきます。また、安全・品質・環境対策への投資も行っていきます。年間投資予定額は400億円であり、所要資金については自己資金及び借入金を充当する予定です。」
次世代生産体制、設備更新、新製品投入等に関する当連結会計年度の設備投資計画を年間400億円として具体化している。 - FY2020設備投資額減少有価証券報告書
「当連結会計年度では、米中貿易摩擦などを背景に世界経済が低調に推移する中、当社のコアバリューである「安全・品質・コンプライアンス・環境」関連の案件、必要性の高い生産性向上案件や設備更新案件、また働き方改革を進めるためのICT案件などに対し54,927百万円(対前期△26,175百万円)の設備投資を行いました。」
生産性向上、設備更新、新技術・新製品開発への投資を継続したが、設備投資額は前期の81,102百万円から54,927百万円へ減少した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループは、事業の成長、競争力の向上、新技術への開発投資を戦略的に行っており、当連結会計年度の設備投資額は、前期と比べて12,314百万円増の81,102百万円の投資となりました。」
生産基盤・新技術への設備投資を実施し、2019年3月期の投資額が811億2百万円となったことを開示している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「産業機械事業は、工作機械や半導体など各セクターの高需要を背景に、供給体制の整備・強化を進めてきた結果、対前年同期比増収を維持しました。」
産業機械事業で供給体制の整備・強化を進めた結果、売上高が前年同期比4.4％増となったことを記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資は、生産基盤強化の投資に注力しながら、グローバルに需要好調な産機事業・自動車軸受事業に対し増強投資を行いました。この結果、前期と比べて101億85百万円増の687億88百万円の投資を実施しました。」
生産基盤強化とグローバルな産業機械・自動車軸受事業への増強投資を実施し、設備投資額687億88百万円を開示している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資は、生産基盤強化の投資に注力しながら、グローバルに拡大するパワートレイン事業と、新興国を中心に増強投資を行いました。この結果、前期と比べて36億6百万円増の586億2百万円の投資を実施しました。」
生産基盤強化とグローバルなパワートレイン事業への設備投資を実施し、当年度投資額586億2百万円を開示している。韓国天安市の天安工場設立も記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「第156期(2016年4月1日～2017年3月31日)は、第5次中期計画の初年度となります。市場の変化、成長分野での競争力を高める為の投資を行っていくとともに、IoT等の次世代の生産体制構築へ向けた投資も、積極的に行っていきます。」
産業機械では日本・アセアン、自動車ではグローバル、日本・韓国を中心とする増強投資を計画している。