IoT等による次世代の生産体制
FY2016に初出。16回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-05-12。
日本精工がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに0社。
- 2026-05-12引き上げ決算
「設備投資額 60,000」
次期年度の設備投資計画を600億円とし、前年度実績518億94百万円および従来の550億円計画を上回る水準を示している。 - FY2025後退有価証券報告書
「年間投資予定額は550億円であり、所要資金については自己資金及び借入金を充当する予定です。」
次世代の生産体制、DX、生産性向上等を含む設備投資について、2026年3月期の年間投資予定額を550億円とした。前回の600億円計画から縮小している。 - FY2024後退有価証券報告書
「年間投資予定額は600億円であり、所要資金については自己資金及び借入金を充当する予定です。」
DX推進、生産性向上、設備更新を含む2025年3月期の設備投資計画を600億円とした。前回の650億円計画から金額は縮小したが、デジタル活用と次世代の生産体制への投資方針は継続している。 - FY2023後退有価証券報告書
「年間投資予定額は650億円であり、所要資金については自己資金及び借入金を充当する予定です。」
次世代のモノづくりやIoT活用を含む設備投資について、2024年3月期の年間投資予定額を650億円とした。前回の700億円計画から金額は縮小した一方、生産性向上、設備更新、新製品投入、IoT活用の方針は継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループは持続的成長及びコスト競争力を高めるために、生産性向上や設備更新への投資を継続していくと共に新製品の投入やIoT等を活用した次世代の新たなモノづくりの体制構築に向けた投資を推進していきます。年間投資予定額は700億円であり」
IoT等を活用した次世代生産体制について、2023年3月期の年間投資予定額を700億円とし、次世代のモノづくりに加えて生産性向上・設備更新を具体化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループは持続的成長及びコスト競争力を高めるために、生産性向上や設備更新への投資を継続していくと共に新製品の投入やIoT等を活用した次世代生産体制構築へ向けた投資を推進していきます。」
IoT等を活用した次世代生産体制への投資を継続する方針を再確認し、2022年3月期の年間投資予定額を510億円としている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「IoTの活用によってモノつくりを進化させます。」
IoTを活用した製造革新を第6次中期経営計画の取り組みとして再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「IoTの活用によってモノつくりを進化させます。」
IoTを活用した製造革新を、第6次中期経営計画の経営資源強化策として再確認している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは成長分野での競争力を高めるため、生産性向上や設備更新への投資を継続していくと共に新製品の投入やIoT等を活用した次世代生産体制構築へ向けた投資を推進していきます。また、安全・品質・環境対策への投資も行っていきます。年間投資予定額は400億円であり、所要資金については自己資金及び借入金を充当する予定です。」
前連結会計年度末に未定としていた設備計画について、IoT等を活用した次世代生産体制への投資を含む年間投資予定額400億円を具体化している。 - FY2020後退有価証券報告書
「当社グループでは、新型コロナウイルス感染拡大の収束やその後の世界的な経済活動の回復時期を見通すことが非常に困難な状況であるため当連結会計年度末においては、次連結会計年度の設備の新設、除却等の計画は未定としています。」
IoT等を含む次世代生産体制への投資を進めてきた一方、感染拡大の影響により次年度の設備計画を未定とした。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「IoTの活用によってモノつくりを進化させます。」
IoTを活用した製造革新を第6次中期経営計画の取り組みとして再掲している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「IoTの活用によってモノつくりを進化させます。」
第6次中期経営計画の経営資源強化におけるIoT活用による製造革新を再確認している。 - FY2019前進有価証券報告書
「2020年3月期は、第6次中期経営計画の初年度となります。成長分野での競争力を高めるため、能力増強・合理化・生産性向上に向けた投資を継続すると共に、成長分野への新製品の投入やIoT等を活用した次世代生産体制構築へ向けた投資を進めていきます。重要設備の新設等の年間投資予定額は600億円です。」
IoT等を活用した次世代生産体制について、第6次中期経営計画初年度である2020年3月期の投資計画600億円と、能力増強・合理化・新製品投入を具体化している。 - FY2018前進有価証券報告書
「第158期(2018年4月1日～2019年3月31日)は、第5次中期経営計画の最終年度となります。市場の変化、成長分野での競争力を高める為の投資を継続して行っていくとともに、IoT等の次世代の生産体制構築へ向けた投資も積極的に行っていきます。重要設備の新設等の年間投資予定額は約850億円です。」
IoT等の次世代生産体制への投資を継続し、第158期の年間投資予定額を約850億円と具体化している。 - FY2017前進有価証券報告書
「市場の変化、成長分野での競争力を高める為の投資を行っていくとともに、IoT等の次世代の生産体制構築へ向けた投資も、積極的に行っていきます。重要設備の新設等の年間投資予定額は680億円です。」
IoT等の次世代生産体制への投資について、2017年度の年間投資予定額680億円を具体化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「市場の変化、成長分野での競争力を高める為の投資を行っていくとともに、IoT等の次世代の生産体制構築へ向けた投資も、積極的に行っていきます。」
第156期の設備投資計画において、IoT等を含む次世代生産体制への投資を明示している。年間投資予定額は約620億円。