原材料・部品の価格高騰および調達途絶リスク
FY2020に初出。9回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022。直近の記載はFY2026。
ニチダイがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。63社中39社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに30社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「また、減収による粗利減に加え、材料コストの増加などの影響により、経常損失は２億９千２百万円（前年同期は１億３千３百万円の営業利益）となりました。」
材料コストの増加が金型事業の収益悪化要因として実績に現れている。原材料・部品価格上昇および調達環境リスクが継続している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社グループの主要顧客業界である日系自動車産業では、生産台数は回復傾向にあるものの、以前の水準にはまだ達しておらず、米国による関税引き上げに伴う部品・素材コストの上昇により、グローバル市場での調達・生産戦略の見直しが懸念される状況が続いております。」
部品・素材コストの上昇要因として米国関税引き上げが明示され、調達・生産戦略の見直し懸念が加わった。原材料・部品コストと調達環境のリスクが具体化している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「一方、長期化するウクライナ問題や円安の為替相場による原材料、エネルギー価格の高止まり、中国における経済減速など世界経済については依然として先行き不透明な状況が続いております。」
ウクライナ問題や円安を背景とする原材料・エネルギー価格の高止まりが継続している。原材料価格上昇リスクが前四半期から続き、調達・製造コスト環境の悪化要因として明示されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一方、ウクライナ問題等を背景とした原材料価格の高騰、急激な為替変動など、世界経済については先行き不透明な状況が続いております。」
原材料価格の高騰が引き続き実際の経営環境として記載されている。価格高騰・調達環境に関するリスクは継続しているが、本四半期に重要な変更があったとは記載されていない。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「また、ウクライナ情勢等に伴う、原材料やエネルギー価格の高騰は続いており、世界経済は先行き不透明な状況が続いております。」
原材料・エネルギー価格の高騰が継続しており、原材料価格リスクが引き続き実際の経営環境に現れている。部品供給不足の影響も継続している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループの主要顧客業界である日系自動車産業では、新型コロナウイルス感染拡大に伴う、中国のロックダウンによる部品供給不足などにより、世界各地の自動車販売台数が低迷し、日系自動車メーカーの生産台数にも影響を及ぼしております。」
部品調達途絶リスクについて、中国のロックダウンに伴う部品供給不足が実際に発生し、自動車メーカーの生産台数への影響として顕在化している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「また、ウクライナ問題等国際情勢の不安定化や、それに伴う原材料価格の高騰など、世界経済は先行き不透明な状況にあります。」
原材料価格の高騰が国際情勢の不安定化に伴う実際の経営環境として記載され、価格上昇リスクが具体化・拡大した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による事業への影響については、ASEAN地域における新型コロナウイルス感染拡大に伴う部品供給の問題に加え、半導体の供給不足の影響が生じており生産が停滞しております。」
原材料・部品の調達途絶リスクについて、ASEAN地域の部品供給問題と半導体供給不足が実際に生じ、生産停滞として顕在化している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループは、原材料・部品等について一定の在庫を確保し、複数のグループ外の供給元から調達しております。しかしながら、市況の変化による価格の高騰や品不足、供給元での災害、倒産等の理由によって原材料や部品の調達に支障をきたし、製品の利益率の悪化や生産停止等により、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・部品について、価格高騰、品不足、供給元の災害・倒産による調達支障と、それに伴う利益率悪化・生産停止の可能性を新たな主要リスクとして示している。