持続的成長に向けたバランスある資本構成と資金調達余力の確保
FY2016に初出。10回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。34社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに9社。
- FY2026-H1借入金区分の是正と残高増加有価証券報告書
「負債につきましては、前連結会計年度末から800百万円増加し115,423百万円となりました。これは主に、為替の影響等により社債及び借入金が1,272百万円増加したことによります。」
負債合計は800百万円、社債及び借入金は1,272百万円増加した。一方、前期末に流動負債として表示していた財務制限条項抵触借入金のうち18,726百万円は、金融機関の権利放棄承諾を得たことで非流動負債表示に是正された。 - FY2025資本指標の悪化有価証券報告書
「ROE（注１） 1.6 △55.3 親会社所有者帰属持分比率（注２） 35.2 24.4 ネットDEレシオ（注３） 1.1 1.6」
資本管理方針を維持する一方、ROEは1.6％からマイナス55.3％、親会社所有者帰属持分比率は35.2％から24.4％、ネットDEレシオは1.1倍から1.6倍へ変化し、資本指標の悪化が示された。 - FY2023前進有価証券報告書
「財務活動によるキャッシュ・フローは、長期借入金の返済による支出7,000百万円の減少がありましたが、転換社債の発行による収入10,020百万円により、1,394百万円の増加となりました。」
長期借入金を7,000百万円返済する一方、転換社債の発行により10,020百万円を調達し、資金調達手段を追加した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「2023年11月９日に本新株予約権及び本転換社債型新株予約権付社債の払い込みが完了しております。第17回新株予約権の調達資金の額は5,029百万円、第１回無担保転換社債型新株予約権付社債の発行総額は10,000百万円であります。」
2023年10月18日の取締役会決議に基づく第三者割当による新株予約権及び無担保転換社債型新株予約権付社債について、2023年11月9日に払い込みが完了した。資金調達余力の確保に向けた具体的な調達手段が追加された。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「負債につきましては、前期末に比べ3,719百万円減少し106,041百万円となりました。これは、借入金が2,694百万円減少したことによります。」
借入金が2,694百万円減少し、負債合計も前期末比3,719百万円減少した。多額の有利子負債は残るものの、残高ベースではエクスポージャーが低下している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「主な要因は、中長期の財務体質の強化を図るため、劣後特約付シンジケートローン及び劣後特約付社債の発行により20,000百万円の資金調達を実施したことによります。」
劣後特約付シンジケートローン及び社債による20,000百万円の資金調達を通期でも記載し、財務体質強化と資金調達余力確保の方針を確認している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「財務活動によるキャッシュ・フローは、13,060百万円の資金の増加となりました。主な要因は、中長期の財務体質の強化を図るため、劣後特約付シンジケートローン及び劣後特約付社債の発行により20,000百万円の資金調達を実施したことによります。」
中長期の財務体質強化を目的に、劣後特約付シンジケートローン及び社債の発行による20,000百万円の資金調達を実施し、資金調達余力の確保に向けた具体的な進展を記載している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「財務体質の強化及び資本効率の維持・向上を図るため、劣後特約付きシンジケートローンによる資金調達を行った」
劣後特約付きシンジケートローンによる10,000百万円の資金調達を行い、資金調達余力と財務体質の強化、資本効率の維持・向上を進めたと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「持続的成長の実現には、今後、外部資源の獲得等の事業成長に向けた事業投資機会が生じた際に、機動的な事業投資を実施するため、充分な資金調達余力の確保が必要であると認識しており、バランスある資本構成の維持を目指しております。」
外部資源の獲得などの投資機会に備え、十分な資金調達余力とバランスある資本構成を維持する方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「持続的成長の実現には、今後、外部資源の獲得等の事業成長に向けた事業投資機会が生じた際に、機動的な事業投資を実施するため、充分な資金調達余力の確保が必要であると認識しており、バランスある資本構成の維持を目指しております。」
外部資源の獲得などの投資機会に備え、十分な資金調達余力とバランスある資本構成を維持する方針を記載している。