さらなる利益ある成長と企業価値の継続創造
FY2016-Q2に初出。39回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載は2026-08-10。
ツバキ・ナカシマがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。8社中2社が悪化側に。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに1社。
- 2026-08-10実績引用決算説明資料
「FY2026の見通しは本決算公表時点から変更なし」
FY2026通期計画を据え置く一方、上期営業利益には土地売却益10億円が含まれ、土地売却益を除く営業利益は2.8億円と実績の構成を明示している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当中間連結会計期間の売上収益は、為替相場の円安進行による押上げ効果があったものの、欧州地域における内燃車(ガソリン車・ディーゼル車)需要の回復の遅れに加え、米国において航空防衛市場向け需要の取り込みが想定より遅れたことなどにより、前年同中間期比2.2％増の36,862百万円となりました。利益面につきましては、上記構造改革の一環として2026年２月に米国の連結子会社 TN GEORGIA, INC.が所有する固定資産の一部を譲渡したことに伴い固定資産売却益1,050百万円をその他の収益に計上したことが寄与し、人件費や資源価格等の上昇による押下げ要因があったものの、営業利益は前年同中間期比66.7％増の1,320百万円となりました。親会社の所有者に帰属する中間損失は前年同中間期から841百万円改善しましたが、124百万円の損失となりました。」
売上収益は前年同中間期比2.2％増、営業利益は66.7％増となり、親会社所有者帰属中間損失も841百万円改善した。一方、最終損益は124百万円の損失であり、固定資産売却益1,050百万円の寄与も含まれている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「前期から23,150百万円減少し、22,336百万円の営業損失となりました。親会社の所有者に帰属する当期利益は前期から28,126百万円減少し、27,214百万円の損失となりました。」
2025年12月期は営業損失22,336百万円、親会社所有者帰属当期損失27,214百万円となり、利益ある成長という目標に対して業績面の悪化が大幅に進んだ。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間の売上収益は、長引く自動車産業の低迷および価格競争等を起因とするマーケットシェアの下落により主に欧州で大きく減収となり、前年同中間期比10.5％減の36,055百万円となりました。利益面につきましては、2025年２月17日に公表した新中期経営計画の施策の１つである調達・生産コストの削減に取り組んでいるものの、売上の減少、競合他社との価格競争及び人件費等の上昇により、営業利益は前年同中間期比63.5％減の791百万円となりました。親会社の所有者に帰属する中間利益は前年同中間期と比較して2,668百万円減少し、965百万円の損失となりました。」
利益ある成長を掲げる中、売上収益と営業利益が前年同中間期比で減少し、親会社所有者帰属中間利益は損失となった。新中期経営計画のコスト削減施策に取り組んでいるものの、業績面では悪化が示された。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループが再び高収益体質を取り戻すためには、事業・コスト構造の大幅な変換とキャッシュの創出が不可欠であると認識しております。」
従来の利益ある成長・企業価値創造の方針を維持しつつ、競争環境や収益目標未達を踏まえ、再び高収益体質を取り戻すための事業・コスト構造転換とキャッシュ創出へ重点が組み替えられた。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の売上収益は、プレシジョン・コンポーネントビジネスにおいて、日本における一部自動車メーカーの生産・出荷の停止や、一般産業機器、工作機械の需要回復の遅れにより数量ベースでは売上が減少したものの、円安の影響もあり、前年同中間期比6.9％増の40,304百万円となりました。利益面につきましては、売上減少や、棚卸評価損の計上、原材料価格転嫁のタイムラグ、人件費の上昇等はあったものの、前期に計上した工場閉鎖費用がなくなったことや、コスト改善の効果がみられたことにより、営業利益は前年同中間期比17.9％増の2,170百万円となりました。また、親会社の所有者に帰属する中間利益は前年同中間期比86.9％増の1,703百万円となりました。」
継続事業ベースで売上収益、営業利益、親会社所有者帰属中間利益がいずれも前年同中間期比で増加した。数量ベースの売上減少やコスト上昇要因がある一方、工場閉鎖費用の消失とコスト改善により利益面の前進が示された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「経営戦略を着実に実行、さらなる利益ある成長を実現し、企業価値を継続的に創造し続ける輝く企業を目指して日々経営に取り組んでおります。」
さらなる利益ある成長と企業価値の継続的創造を目指す方針を、事業選択と集中の説明において再確認している。 - FY2023前進有価証券報告書
「このような状況下、当期の売上収益は、主力事業のプレシジョン・コンポーネントビジネスの主要製品が、世界的な工作機械受注の落ち込み、また、当社製品納入先の在庫調整などにより伸び悩んだものの、エネルギー価格・原材料価格上昇分の販売価格への転嫁や円安影響等により、前期比1.6％増の80,337百万円となりました。」
売上収益は前期比1.6％増、営業利益は前期の営業損失9,065百万円から853百万円の営業利益へ改善した。親会社所有者帰属当期損失も9,089百万円から1,287百万円へ縮小したが、なお損失が残っている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「このような状況下、当第3四半期連結累計期間の売上収益は、主力事業のプレシジョン・コンポーネントビジネスの主要製品が、世界的な工作機械受注の落ち込み、また、当社製品納入先の在庫調整などにより伸び悩んだものの、エネルギー価格・原材料価格上昇分の販売価格への転嫁や円安影響等により、前年同四半期比1.3％増の59,189百万円となりました。利益面につきましては、為替影響を除いた売上の減少に伴う利益減や、オランダのスタンピング工場閉鎖に伴う費用1,916百万円を計上しましたが、前年同期に計上した欧州ローラービジネスの構造改革に対する費用(24億円)がなくなったことから、営業利益は前年同四半期比4.3%増の2,776百万円となりました。親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期比20.2%減の1,192百万円となりました。」
売上収益と営業利益は前年同期比で増加した一方、親会社所有者帰属四半期利益は減少した。利益ある成長について、指標別に異なる動きが示された。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の売上収益は、主力事業のプレシジョン・コンポーネントビジネスの主要製品が自動車生産台数の回復の遅れや、世界的な工作機械受注の落ち込み、そして当社製品納入先の在庫調整などにより伸び悩んだものの、エネルギー価格・原材料価格上昇分の販売価格への転嫁や円安影響等あり、前年同四半期比3.4％増の39,565百万円となりました。利益面につきましては、為替影響を除いた売上の減少に伴う利益減や、当第2四半期においてオランダのスタンピング工場閉鎖に伴う費用12億円を計上しましたが、前年同期に計上した欧州ローラービジネスの構造改革に対する費用（23億円）がなくなったことから、営業利益は前年同四半期比40.3％増の1,896百万円となりました。また、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期比128.2％増の911百万円となりました。」
売上収益、営業利益、親会社所有者帰属四半期利益が前年同期比でいずれも増加した。オランダ工場閉鎖費用12億円が発生した一方、前年同期の欧州ローラービジネス構造改革費用23億円がなくなったことも営業利益増加の要因として記載されている。成長戦略の伸長と収益力改善を残り半期も継続するとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営戦略の最終年度である2023年度について、引き続き成長戦略の伸長に注力するとともに、利益率改善を軸にした取り組みを徹底し、株主様・お客様・お取引先そしてグループ従業員に対し、よりよい企業価値の提供を行ってまいります。」
2023年度が中期経営戦略の最終年度であることを明示し、成長戦略の伸長と利益率改善を継続的な重点課題としている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「コスト改善および成長戦略の推進を中心に、早期の業績改善を実現すべく、引き続き有効な手立てを講じてまいります。」
利益ある成長と業績改善に向け、コスト改善および成長戦略を中心に引き続き対応すると記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「コスト改善および成長戦略の推進を中心に、2022年12月期の経営目標を達成すべく、引き続き有効な手立てを講じてまいります。」
2022年12月期の経営目標達成に向け、コスト改善と成長戦略を中心に取り組む方針を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「2021年度から開始した2023年度までの中期経営戦略を遂行し、業績回復するべく事業を行ない、株主様・お客様・お取引先そしてグループ従業員に対し、よりよい企業価値の提供を行ってまいります。」
2021年度開始・2023年度までの中期経営戦略を遂行し、業績回復と企業価値の提供を目指す方針を再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「このような状況のなか、製造業全般における設備投資の積極化を受けた工作機械向けの需要および自動車市場におけるEV化の加速に伴うセラミックボールの需要が堅調に推移し、当期の売上収益は前期比30.6％増の67,926百万円となりました。利益面につきましては、売上高の増加およびコスト改善の効果の反面、特定顧客に納入した一部製品の不具合に対する対策費用として5億円をその他の費用に計上したこと等により、営業利益は前期比61.1%増の5,816百万円となりました。親会社の所有者に帰属する当期利益は前期比89.4%増の3,554百万円となりました。」
2021年12月期は売上収益、営業利益、親会社所有者帰属当期利益が前期比で増加し、利益ある成長に関する通期実績を更新した。ただし、製品不具合対策費用5億円も計上している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「このような状況のなか、工作機械向けの需要および自動車向け、なかでもEV向けの需要が堅調に推移し、当第3四半期連結累計期間の売上収益は前年同四半期比39.3％増の51,199百万円となりました。利益面につきましては、営業利益は前年同四半期比153.6%増の5,379百万円となりました。親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期比212.9%増の3,352百万円となりました。」
売上収益、営業利益、親会社所有者帰属四半期利益が前年同期比で増加し、利益ある成長に関する測定可能な実績が第3四半期累計でも更新された。 - FY2021-Q2引き上げ有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の売上収益は、前年同四半期比44.6％増の34,738百万円となり、営業利益は前年同四半期比173.4％増の3,625百万円となりました。また、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期比286.6％増の2,680百万円となりました。なお、売上高、利益ともに従来予想を上回る見通しとなりましたので、2021年２月12日に公表いたしました2021年12月期の通期連結業績予想を上方修正しております。」
売上収益、営業利益、親会社所有者帰属四半期利益が前年同期比で大幅に増加し、さらに売上高・利益の通期連結業績予想を上方修正したと記載している。利益ある成長に関する見通しが引き上げられている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「この結果、当第1四半期連結累計期間の売上収益は、前年同四半期比18.7％増の16,892百万円となり、営業利益は、前年同四半期比80.8％増の1,792百万円となりました。親会社の所有者に帰属する四半期利益は、前年同四半期比92.0％増の1,327百万円となりました。」
前年同期比で売上収益、営業利益、親会社所有者帰属四半期利益がいずれも増加し、利益ある成長と企業価値向上に向けた測定可能な前進が示された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「”さらなる利益ある成長”を実現し、企業価値向上を継続的に創造し続ける、輝く企業を目指します。」
さらなる利益ある成長と企業価値向上を継続的に掲げている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「厳しい事業環境が継続しておりますが、当社グループは、お客様へのサービスを維持向上すべく事業を行ってまいりますとともに、当社グループを成長軌道に復する取り組みに引き続き注力してまいります。」
厳しい事業環境下で顧客サービスの維持向上と成長軌道への復帰に引き続き注力するとしており、従来の利益ある成長・企業価値回復の流れを維持している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループを成長軌道に復する取り組みに注力してまいります。」
従来の利益ある成長・企業価値回復の流れを引き継ぎ、新型コロナウイルス感染症による環境変化のもとで、成長軌道への復帰に注力すると記載している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「厳しい事業環境が継続しておりますが、企業体質強化の機会と積極的に捉え、当社グループは「さらなる利益ある成長を実現し、企業価値を継続的に創造し続ける輝く企業を目指す」という経営理念のもと、ワンチームとして成長することにより、お客様によりよい価値を提供し、利益及び企業価値の回復に努めてまいります。」
従来の「さらなる利益ある成長」と企業価値創造を掲げ続ける一方、新型コロナウイルス下では「ワンチームとして成長」し、「利益及び企業価値の回復」に努めるという表現に変化した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「厳しい事業環境が継続しておりますが、企業体質強化の機会と捉え、“Agility(敏速）”をモットーに「“Further Profitable Growth（さらなる利益ある成長）”を実現し、企業価値を継続的に創造し続ける輝く企業を目指す」という経営理念のもと、全社一丸となり、企業活動の効率化に取り組んでまいります。」
利益ある成長と企業価値の継続的創造という経営理念を維持しつつ、厳しい事業環境を企業体質強化の機会と捉え、企業活動の効率化に取り組むと記載している。累計では売上収益11.7％減、営業利益0.9％減、親会社所有者帰属四半期利益7.5％減となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「厳しい事業環境が継続しておりますが、当社グループは「“Further Profitable Growth（さらなる利益ある成長）”を実現し、企業価値を継続的に創造し続ける輝く企業を目指す」という経営理念のもと、全社一丸となり、企業活動の効率化に取り組んでまいります。」
厳しい事業環境と業績の前年同期比減少を記載する一方、さらなる利益ある成長と企業価値の継続的創造という経営理念を引き続き掲げている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「厳しい事業環境が継続しておりますが、当社グループは「“Further Profitable Growth（さらなる利益ある成長）”を実現し、企業価値を継続的に創造し続ける輝く企業を目指す」という経営理念のもと、飛躍的な利益ある成長を開始し“新生ツバキ・ナカシマ”として、社会とお客様に一層貢献できる企業をめざし努力を継続していく所存であります。」
厳しい事業環境と業績の前年同期比減少を記載する一方、さらなる利益ある成長と企業価値の継続的創造という経営理念および「新生ツバキ・ナカシマ」の表現を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当期の売上収益は前期比40.5％増の74,832百万円（在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減は39.3％増、うち前連結会計年度に米国NN社より取得したPBC事業部の売上収益は31,974百万円）となりました。利益面につきましては、営業利益は前期比58.8%増の9,942百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益は前期比156.6%増の6,819百万円となりました。」
2018年12月期は売上収益、営業利益、親会社所有者帰属当期利益がいずれも前期比で増加し、PBC事業部の通期寄与も31,974百万円の売上収益、2,468百万円の営業利益として示された。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「このように、当社グループは「“Further Profitable Growth（さらなる利益ある成長）”を実現し、企業価値を継続的に創造し続ける輝く企業を目指す」という経営理念のもと、飛躍的な利益ある成長を開始し“新生ツバキ・ナカシマ”として、社会とお客様に一層貢献できる企業をめざし努力を継続していく所存であります。」
前年同期比で売上収益63.5％増、営業利益89.4％増、親会社所有者帰属四半期利益141.7％増となり、旧PBC事業部の売上・利益寄与も示された。飛躍的な利益ある成長を開始したとの表現が継続され、測定可能な前進が示されている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上収益は前年同四半期比88.4％増の38,901百万円（在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減は86.2％増、うち前連結会計年度に米国NN社より取得したPBC事業部（以下「旧PBC事業部」）の売上収益は16,989百万円）となりました。利益面につきましては、営業利益は前年同四半期比55.9%増の5,394百万円（一時費用及び在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減は62.4％増、うち旧PBC事業部の営業利益は1,499百万円）となりました。親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期比54.4％増の3,513百万円（一時費用及び在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減は61.1％増、うち旧PBC事業部の親会社の所有者に帰属する四半期利益は1,105百万円）となりました。」
売上収益、営業利益、親会社所有者帰属四半期利益が前年同期比で増加し、旧PBC事業部の売上・利益寄与も累計ベースで明示された。利益ある成長について、前四半期からさらに規模の大きい測定可能な進展が示されている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「この様な状況の中、企業努力を続け、当第1四半期連結累計期間の売上収益は前年同四半期比93.6％増の19,490百万円（在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減は91.4％増、うち前連結会計年度に米国NN社より取得したPBC事業部（以下「旧PBC事業部」）の売上収益は8,634百万円）となりました。利益面につきましては、営業利益は前年同四半期比70.9%増の2,914百万円（一時費用及び在外連結子会社の為替換算影響を除いたを除いた増減は70.5％増、うち旧PBC事業部の営業利益は925百万円）となりました。親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期比79.1%増の1,836百万円（一時費用及び在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減は78.2％増、うち旧PBC事業部の親会社の所有者に帰属する四半期利益は643百万円）となりました。」
売上収益、営業利益、親会社所有者帰属四半期利益が前年同期比で大幅に増加し、旧PBC事業部の四半期寄与も数値化された。利益ある成長について、買収後の通期初四半期の実績を伴う前進が示されている。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「一時費用調整後の営業利益は6,057百万円と過去最高を達成しました。」
PBC事業の取得を含む事業活動を開始し、調整後営業利益が過去最高となった。売上収益も前年同四半期比27.1％増となり、「飛躍的な利益ある成長を開始」と記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の売上収益はマクロ経済成長を上回る前年同四半期比12.1％増の20,653百万円（円高による在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減は13.8%増）となりました。利益面につきましては、当第2四半期連結累計期間におきまして、NN, INC.（NASDAQ：NNBR）グループが営む精密ベアリング部品（Precision Bearing Components）事業買収に関する諸活動のため費用が発生しましたが、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期比13.0%増の2,276百万円（一時費用及び円高による在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減は12.3％）となりました。」
売上収益と親会社所有者帰属四半期利益は前年同期比で増加した。営業利益は買収関連の一時費用等により前年同期比2.7％減となっており、利益ある成長の進展は指標により異なる。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「この様な状況の中、企業努力を続け、当第1四半期連結累計期間の売上収益はマクロ経済成長を上回る前年同四半期比12.6％増の10,065百万円（円高による在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減は16.1%増）となりました。利益面につきましては、親会社の所有者に帰属する当期利益は前年同四半期比6.5%増の1,025百万円（円高による在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減は11.3%増）となりました。営業利益につきましては、前年同四半期比4.8%増の1,705百万円（円高による在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減は11.0%増）となりました。」
前年同四半期比で売上収益、営業利益、親会社所有者帰属利益がいずれも増加し、利益ある成長に関する測定可能な前進を示している。 - FY2016前進有価証券報告書
「親会社の所有者に帰属する当期利益は過去最高であった昨年の4,476百万円を上回る4,632百万円（前期比3.5%増、円高による在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減は9.0%増）となりました。」
利益ある成長を掲げる中で、親会社所有者帰属当期利益が前年の過去最高を更新した。一方、売上収益と営業利益は減少しており、進展は利益面に限られる。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「このように、当社グループは「“Further Profitable Growth（さらなる利益ある成長）”を実現し、企業価値を継続的に創造し続ける輝く企業を目指す」という経営理念のもと」
「さらなる利益ある成長」と企業価値の継続的創造という経営理念を引き続き掲げている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「「“Further Profitable Growth（さらなる利益ある成長）”を実現し、企業価値を継続的に創造し続ける輝く企業を目指す」という経営理念」
利益ある成長の実現と、企業価値を継続的に創造する企業を目指すという経営理念を明示している。