ストック・オプションによる業績・企業価値向上意欲と人材確保
FY2016に初出。19回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2024。
- FY2024未行使残高ゼロ・権利失効有価証券報告書
「期中失効 △266,800 － 期中満期消滅 － 期中行使 － 期末未行使残高 － －」
2024年中に残存していた266,800株のストック・オプションが失効し、期末未行使残高はゼロとなった。 - FY2023未行使ストックオプションの減少と権利失効有価証券報告書
「期中失効 △135,900 － 期中行使 － 期末未行使残高 266,800 1,163」
2023年中は権利行使がなかった一方、135,900株分が失効し、期末未行使残高は402,700株から266,800株へ減少した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「2022年7月1日～2022年9月30日(注)1 7,800 41,589,600 4 17,112 4 10,383 (注)1 新株予約権（ストックオプション）の権利行使による増加であります。」
第3四半期に新株予約権の権利行使により7,800株が増加した。さらに2022年10月にも10,000株の行使による増加が記載され、制度の利用が継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「2022年1月1日～2022年3月31日 10,300 41,581,800 6 17,108 6 10,379 （注）新株予約権（ストックオプション）の権利行使による増加であります。」
当四半期に新株予約権の権利行使により10,300株が増加し、ストック・オプション制度の実際の行使が継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当連結会計年度 期中行使 △485,300」
2021年12月期にはストック・オプション485,300株が行使され、制度の実際の利用が継続している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「2021年7月1日～2021年9月30日 122,500 41,561,200 71 17,096 71 10,367 （注）新株予約権（ストックオプション）の権利行使による増加であります。」
第3四半期に新株予約権の権利行使により122,500株が増加し、ストック・オプション制度の実際の行使が継続している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「2021年4月1日～2021年6月30日(注)1 262,100 41,438,700 135 17,024 135 10,295 （注）1 新株予約権（ストックオプション）の権利行使による増加であります。」
第2四半期に新株予約権の権利行使により262,100株が増加し、ストック・オプション制度の実際の行使が継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「新株予約権（ストックオプション）の権利行使による増加であります。」
2021年第1四半期にストック・オプションの権利行使により90,400株が増加し、制度の実際の行使が継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「2020年１月１日～2020年12月31日 23,200」
2020年12月期にストック・オプションの権利行使により23,200株が増加し、制度の利用が継続した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「2019年7月1日～2019年9月30日(注) 12,600 41,014,900 6 16,806 6 10,077 （注） 新株予約権（ストック・オプション）の行使による増加であります。」
第3四半期に新株予約権の行使により12,600株が増加し、ストック・オプション制度の実際の行使が継続している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「2019年4月1日～2019年6月30日 326,200 41,002,300 （注）1 新株予約権（ストック・オプション）の行使による増加であります。」
第2四半期に新株予約権の行使により326,200株が増加し、ストック・オプション制度の実際の行使が継続している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「2019年1月1日～2019年3月31日 22,600 40,676,100 11 16,632 11 9,904 （注）1 新株予約権（ストック・オプション）の行使による増加であります。」
第1四半期に新株予約権の行使により22,600株が増加した。さらに2019年4月にも266,900株の行使による増加が記載され、制度の利用が継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度 期中行使 △312,700 1,038」
2018年12月期にストック・オプション312,700株が行使され、制度の利用が通期でも継続した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「2018年7月1日～2018年9月30日 （注1） 15,600 40,447,600 8 16,514 8 9,786 （注）1 新株予約権（ストック・オプション）の行使による増加であります。」
第3四半期に新株予約権の行使により15,600株が増加し、ストック・オプション制度の実際の行使が継続している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「2018年4月1日～2018年6月30日(注)1 11,600 40,432,000 5 16,506 5 9,778 （注）1 新株予約権（ストック・オプション）の行使による増加であります。」
第2四半期に新株予約権の行使により11,600株が増加し、ストック・オプション制度の実際の行使が継続している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「2018年1月1日～2018年3月31日 79,600 40,420,400 42 16,500 42 9,772 (注) 新株予約権（ストック・オプション）の行使による増加であります。」
第1四半期に新株予約権の行使により79,600株が増加し、ストック・オプション制度の実際の行使が継続している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「2017年7月1日～2017年9月30日（注）50,600 40,261,600 25 16,417 25 9,689」
第3四半期に新株予約権の行使により50,600株が発行され、ストック・オプション制度の実際の行使が進んでいる。10月にも17,000株の行使が記載されている。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「2017年4月1日～2017年6月30日 116,700 （注）1 新株予約権（ストック・オプション）の行使による増加であります。」
第2四半期にストック・オプションの行使により発行済株式総数が116,700株増加し、制度が実際に行使されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「この制度の目的は、当社グループの取締役、執行役及び従業員の当社グループの業績及び企業価値向上に対する意欲や士気を高めるとともに、優秀な人材を確保することであります。」
取締役、執行役及び従業員を対象とするストック・オプションを、業績・企業価値向上への意欲や士気の向上と人材確保の手段として位置づけている。