金融機関・特定サプライヤーへの依存リスク
FY2019に初出。11回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2025。
グローリーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。53社中24社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに30社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、入手性の高い部品・原材料への切替えや、緊急時の事業継続を目的とした適正在庫の確保など、安定的な生産が可能な方策を進めております。」
部品・原材料の納期遅延や価格高騰リスクを継続認識し、代替部品への切替えと適正在庫の確保を対応策としている。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「加えて、半導体等の部品調達難が大幅に緩和し、生産が正常化したことにより主要製品の販売が増加いたしました。」
部品調達難が大幅に緩和して生産が正常化し、主要製品の販売増加につながった。従来の調達難による販売延伸・コスト上昇の影響は相対的に低下している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「加えて、半導体等の部品調達難の緩和による生産の回復に伴い出荷が進んだこともあり、主要製品の販売が増加いたしました。」
半導体等の部品調達難が緩和し、生産回復と出荷進展を通じて主要製品の販売増加が生じた。なお、輸送等のリードタイムによる一部影響は残っている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「加えて、半導体等の部品調達難の緩和による生産の回復に伴い出荷が進んだこともあり、主要製品の販売が増加いたしました。」
半導体等の部品調達難が緩和し、生産回復と出荷進展を通じて主要製品の販売増加が生じたと記載している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「半導体等の部品入手難に伴う生産影響を受けたものの、2021年12月に買収いたしましたRevolutionグループの売上を通年で連結に取り込んだこと、及び円安の進行により増加し、過去最高の売上高となりました。」
部品入手難による生産影響が当年度にも継続し、販売延伸やコスト上昇として実際の業績に影響している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「こうした状況のなか、海外市場におきましては金融市場及び流通市場ともに、人手不足対応に加え、コンタクトレス・セルフ化ニーズが継続しており、製品・サービスの需要は堅調でありましたが、半導体等の部品調達難に伴う生産影響により主要製品の販売が延伸いたしました。」
半導体等の部品調達難が主要製品の販売延伸として実際に発生し、部材価格高騰や物流コスト上昇によるコスト負担も継続している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「半導体等の部品調達難に伴う生産影響により主要製品の販売が延伸いたしました。／半導体等の部品不足や部材価格の高騰、物流コストの上昇などサプライチェーンの混乱が続きました。」
従来からの部品調達リスクが、主要製品の販売延伸、部材価格高騰、物流コスト上昇という実際の事業影響として継続して発生している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間の業績は、売上高・利益ともに前年同期の実績を上回りましたが、半導体等の部品調達難による生産影響に伴う販売延伸や部材価格高騰によるコスト上昇の影響は継続すると予想されます。」
半導体等の部品調達難により生産・販売の延伸が発生し、部材価格高騰によるコスト上昇も実際の業績影響として継続していると記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「また、世界的に半導体の需給がひっ迫しており、納期通りに調達できないリスクが高まっております。」
従来の特定サプライヤー・部品調達リスクに加え、世界的な半導体需給ひっ迫による納期遅延リスクを明示している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「生産活動においては、一時的に操業停止に追い込まれた海外工場の稼働が現時点ではほぼ通常に戻った一方で、アジアを中心とする原材料・部品等のサプライヤーからの納品停滞リスクが継続しております。」
金融機関への依存に加え、感染症拡大に伴うサプライヤーからの納品停滞リスクが継続していると記載し、特定サプライヤー・調達依存のリスクを具体化している。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループは、売上高の構成で国内及び海外の金融機関への依存度が高く、今後、金融機関が営業上または財務上の重大な問題等から設備投資を削減しなければならなくなった場合、当社グループの業績に悪影響を与える可能性があります。また、特定のサプライヤーから調達している部材等に関し、不測の事態が発生した場合にも、当社グループの業績に悪影響を与える可能性があります。」
金融機関への売上依存と、特定サプライヤーからの部材調達を、業績変動要因として新たに明示している。