業績連動報酬と株式報酬型ストックオプション
FY2018に初出。10回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
- FY2026再定義有価証券報告書
「業績連動ポイント最終値＝(A)＋(B)＋(C)＋(D)」
CS B2027の株式報酬では、ROE、TSR、売上収益、CO₂削減を各25％ずつ業績連動指標とする制度へ具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当期に付与されたポイント数(株) 56,190 加重平均公正価値(円) 2,822」
2022年度に導入したBIP信託型株式報酬について、当期に56,190ポイントを付与した。売上収益、当期利益、CO₂削減、TSRを業績連動指標として制度運用を進めている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社は、2022年６月20日開催の第130回定時株主総会において、取締役及び執行役員を対象とする役員報酬BIP(Board Incentive Plan)信託を用いた株式報酬制度を導入することを決議いたしました。」
従来の株式報酬型ストックオプション中心の制度から、中期戦略等の目標達成度と株主価値に連動するBIP信託型の株式報酬制度へ移行する決議を行った。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「決議年月日 2021年６月23日 付与対象者の区分及び人数（名） 当社取締役 ６ 当社執行役員 13 新株予約権の数（個） ※ 615 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株） ※ 普通株式 61,500 新株予約権の行使期間 ※ 自 2021年７月17日 至 2051年７月16日」
業績連動報酬・株式報酬型ストックオプションの方針に基づき、取締役6名と執行役員13名に615個、61,500株相当の新株予約権を付与する決議を行った。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「決議年月日 2020年６月24日 付与対象者の区分及び人数（名） 当社取締役 ６ 当社執行役員 16 新株予約権の数（個） 747 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株） 普通株式 74,700 新株予約権の行使期間 自 2020年７月18日 至 2050年７月17日」
業績連動報酬・株式報酬型ストックオプションの方針に基づき、取締役6名と執行役員16名に747個、74,700株相当の新株予約権を付与する決議を行った。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「決議年月日 2019年６月24日 付与対象者の区分及び人数（名） 当社取締役 ６ 当社執行役員 16 新株予約権の数（個） ※ 768 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株） ※ 普通株式 76,800 新株予約権の行使期間 ※ 自 2019年７月18日 至 2049年７月17日」
業績連動報酬・株式報酬型ストックオプションの方針に基づき、取締役6名と執行役員16名に768個、76,800株相当の新株予約権を付与する決議を行った。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「決議年月日 2018年６月26日 付与対象者の区分及び人数（名） 当社取締役 ６ 当社執行役員 18 新株予約権の数（個） 735 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株） 普通株式 73,500 新株予約権の行使期間 自 2018年７月20日 至 2048年７月19日」
業績連動報酬・株式報酬型ストックオプションの方針に基づき、取締役6名と執行役員18名に735個、73,500株相当の新株予約権を付与する決議を行った。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社の取締役の報酬については、全員を対象としている「基本報酬」に加え、社外取締役及び非常勤取締役を除く取締役を対象としている報酬としての、事業年度ごとの業績に対する成果責任を反映した「業績連動報酬」、及び、長期的な企業価値向上に向けた取り組みと当社株価のベクトルを一致させるための「株式報酬型ストックオプション」から構成されております。」
役員報酬を基本報酬、業績連動報酬、長期的な企業価値向上と株価との連動を意図した株式報酬型ストックオプションで構成する方針を開示している。