7事業から成る複合事業構成
FY2016に初出。25回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
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- FY2026再定義有価証券報告書
「「マシナリー事業」に含まれていたガーメントプリンターを中心とする事業を「産業用プリンター」というサブセグメントに変更しております。この「産業用プリンター」及び「ドミノ事業」を「インダストリアル・プリンティング事業」という新セグメントとしております。」
従来の7事業区分から、インダストリアル・プリンティング事業を新設し、ネットワーク・アンド・コンテンツ事業を非継続事業として除外した6事業区分へ変更した。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当社グループは、当中間連結会計期間の期首より、報告セグメントの区分を変更しております。「マシナリー事業」に含まれていたガーメントプリンターを中心とする事業を「産業用プリンター」というサブセグメントに変更しております。この「産業用プリンター」及び「ドミノ事業」を「インダストリアル・プリンティング事業」という新セグメントとしております。」
従来のドミノ事業を含む7事業区分から、ガーメントプリンター中心の産業用プリンターとドミノ事業を統合したインダストリアル・プリンティング事業を設ける区分へ変更した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
プリンティング、マシナリー、ドミノ、ニッセイ、パーソナル・アンド・ホーム、ネットワーク・アンド・コンテンツ、その他の7事業構成に重要な変更がないと再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
プリンティング、マシナリー、ドミノ、ニッセイ、パーソナル・アンド・ホーム、ネットワーク・アンド・コンテンツ、その他の7事業構成に重要な変更がないと説明している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは当第１四半期連結会計期間より報告セグメントの区分を変更し、プリンティング・アンド・ソリューションズ事業、マシナリー事業、ドミノ事業、ニッセイ事業、パーソナル・アンド・ホーム事業、ネットワーク・アンド・コンテンツ事業及びその他事業の７事業としております。」
前年度に示された区分変更が2022年度第1四半期から実施され、ニッセイ事業を含む7事業区分で実際の報告が開始された。 - FY2022再定義有価証券報告書
「2022年４月１日付で、報告セグメントの表示方法を変更しております。これに伴い、「マシナリー事業」に含まれていた「工業用部品事業」を「ニッセイ事業」として独立し、「その他事業」に含まれていた「産業用印刷準事業」を「ドミノ事業」に統合しております。」
従来の6事業区分から、ニッセイ事業を独立させ、産業用印刷準事業をドミノ事業へ統合した7事業区分へ、翌期からの管理・報告区分を変更した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
プリンティング、パーソナル・アンド・ホーム、マシナリー、ネットワーク・アンド・コンテンツ、ドミノ、その他の6事業構成について、重要な変更がないと説明している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
プリンティング、パーソナル・アンド・ホーム、マシナリー、ネットワーク・アンド・コンテンツ、ドミノ、その他の6事業構成に重要な変更はないと説明している。 - FY2020連結範囲の買収追加とミャンマー拠点清算有価証券報告書
「当連結会計年度において、Lake Image Systems Ltd、Lake Images Systems France、Lake Image Systems Asia、Lake Image Systems Incを買収したことにより、４社を連結の範囲に含めております。さらに、Brother (Asia) Myanmar Machinery Service Center Ltdは清算により、連結の範囲から除外しております。」
6事業の報告セグメント構成は維持したまま、Lake Image Systems関連4社を買収により追加し、ミャンマー機械サービスセンターを清算により除外した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが営む主な事業内容は、プリンティング・アンド・ソリューションズ事業、パーソナル・アンド・ホーム事業、マシナリー事業、ネットワーク・アンド・コンテンツ事業、ドミノ事業及びその他事業の６事業であります。」
6事業からなる報告セグメント構成を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
プリンティング、パーソナル・アンド・ホーム、マシナリー、ネットワーク・アンド・コンテンツ、ドミノ、その他の6事業構成について、重要な変更がないと説明している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
6事業からなる複合事業構成と主要関係会社について、重要な変更がないと説明している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
6事業からなる複合事業構成と主要関係会社について、重要な変更がないと説明している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
6事業からなる複合事業構成と主要関係会社について、重要な変更がないと説明している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
6事業からなる複合事業構成について、事業内容に重要な変更がないと説明している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む主な事業は、プリンティング・アンド・ソリューションズ事業、パーソナル・アンド・ホーム事業、マシナリー事業、ネットワーク・アンド・コンテンツ事業、ドミノ事業、その他事業の６事業であり、その製品は多品種にわたっております。」
6事業からなる複合事業構成を継続して開示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが営む主な事業内容は、プリンティング・アンド・ソリューションズ事業、パーソナル・アンド・ホーム事業、マシナリー事業、ネットワーク・アンド・コンテンツ事業、ドミノ事業及びその他事業の６事業であります。」
6事業からなる報告セグメント構成を継続して開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが営む主な事業内容は、プリンティング・アンド・ソリューションズ事業、パーソナル・アンド・ホーム事業、マシナリー事業、ネットワーク・アンド・コンテンツ事業、ドミノ事業及びその他事業の６事業であります。」
6事業からなる報告セグメント構成を継続して開示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループが営む主な事業内容は、プリンティング・アンド・ソリューションズ事業、パーソナル・アンド・ホーム事業、マシナリー事業、ネットワーク・アンド・コンテンツ事業、ドミノ事業及びその他事業の６事業であります。」
6事業からなる報告セグメント構成を継続して開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。」
6つの報告セグメントを、経営資源配分と業績評価の単位として継続して開示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが営む主な事業内容は、プリンティング・アンド・ソリューションズ事業、パーソナル・アンド・ホーム事業、マシナリー事業、ネットワーク・アンド・コンテンツ事業、ドミノ事業及びその他事業の６事業であります。」
6事業の報告セグメント構成を継続して開示している。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループが営む主な事業内容は、プリンティング・アンド・ソリューションズ事業、パーソナル・アンド・ホーム事業、マシナリー事業、ネットワーク・アンド・コンテンツ事業、ドミノ事業及びその他事業の６事業であります。」
平成28年4月1日の組織変更に伴い、従来の7事業から、マシナリー・アンド・ソリューション事業と工業用部品事業を統合した6事業の報告区分へ変更された。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む主な事業は、プリンティング・アンド・ソリューションズ事業、パーソナル・アンド・ホーム事業、マシナリー・アンド・ソリューション事業、ネットワーク・アンド・コンテンツ事業、工業用部品事業、ドミノ事業、その他事業の７事業であり、その製品は多品種にわたっております。」
プリンティング、家庭用ミシン、産業機器、カラオケ、工業用部品、ドミノ、その他の7セグメントを開示している。