情報サービス事業の拡大・報告セグメント化
FY2018に初出。32回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-10-01。
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- FY2026前進有価証券報告書
「この結果、IT関連事業の売上高は2,896百万円(前期比366百万円増)、営業利益は537百万円(前期比136百万円増)となりました。」
DX需要を背景に、生産性向上、品質管理、新規顧客開拓、既存顧客との関係強化を進め、IT関連事業は増収増益となり、営業利益は過去最高となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「新規顧客の開拓にも取り組むとともに、安定した受注を確保したことで、業績は堅調に推移いたしました。 この結果、IT関連事業の売上高は1,408百万円(前年同期比151百万円増)、営業利益は245百万円(前年同期比53百万円増)となりました。」
顧客ニーズへの対応、品質管理、生産性向上、新規顧客開拓を進め、安定受注を確保した。IT関連事業は増収増益となった。 - FY2025安定受注下で減収減益有価証券報告書
「ITソフトウェア開発や情報処理サービス、システム運用管理においては、顧客のIT投資におけるニーズに対応し、顧客との意思疎通や品質管理の徹底による生産性の向上を図るなど、顧客に満足いただけるサービスの提供や新規顧客開拓などに努め、安定した受注を確保しました。この結果、IT関連事業の売上高は2,529百万円(前期比253百万円減)、営業利益は過去最高水準の前期に次ぐ401百万円(前期比86百万円減)となりました。」
品質管理、生産性向上、新規顧客開拓を継続し安定受注を確保した一方、前年の高水準からの反動もあり、IT関連事業は減収減益となった。 - FY2025-H1安定受注下で前年大型案件の反動減有価証券報告書
「ITソフトウェア開発や情報処理サービス、システム運用管理の受託等を行うIT関連事業では、引き続き品質管理の徹底による生産性の向上を図るなど、顧客に満足いただけるサービスの提供に努め、安定した受注を確保したものの、前年同期は大型案件があったため、前年同期比では減収減益となりました。 この結果、IT関連事業の売上高は1,256百万円(前年同期比205百万円減)、営業利益は191百万円(前年同期比73百万円減)となりました。」
品質管理と生産性向上を継続し安定受注を確保した一方、前年同期の大型案件の反動により減収減益となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「ITソフトウェア開発や情報処理サービス、システム運用管理の受託等を行うIT関連事業では、デジタルトランスフォーメーション(DX)の浸透による需要増加等を背景に、大型案件をはじめ安定した受注により売上げは堅調に推移いたしました。また、品質管理の徹底による生産性の向上を図り、顧客に満足いただけるサービスの提供に努めました。この結果、売上高は2,119百万円(前年同期比412百万円増)、営業利益は396百万円(前年同期比150百万円増)となりました。」
DX需要を背景に大型案件を含む安定受注を確保し、品質管理による生産性向上を進めた結果、IT関連事業は増収増益となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「ITソフトウェア開発や情報処理サービス、システム運用管理の受託等を行うIT関連事業では、デジタルトランスフォーメーション(DX)に取り組む企業が増加する中、主力のソフト開発事業において、新規顧客の開拓に努めるとともに品質管理の徹底による生産性の維持向上を図り、引き続き好調に推移いたしました。 この結果、IT関連事業の売上高は1,462百万円(前年同期比355百万円増)、営業利益は265百万円(前年同期比130百万円増)となりました。」
新規顧客の開拓、品質管理、生産性維持向上を進め、IT関連事業は増収増益となった。売上高は前年同期比355百万円増、営業利益は130百万円増となっている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「IT関連事業では、企業におけるデジタルトランスフォーメーション(DX)の取り組みが加速しているなか、主力のソフト開発事業において、顧客ニーズに的確に対応したシステムの設計・開発を進める一方、品質管理の徹底による生産性の維持向上を図り、顧客に満足いただけるサービス提供に努めました。この結果、売上高は610百万円(前年同期比103百万円増)、営業利益は79百万円(前年同期比26百万円増)となりました。」
DX需要を背景に、顧客ニーズに対応したシステム設計・開発と品質管理を進めた結果、IT関連事業は売上高・営業利益とも前年同期を上回った。 - FY2023前進有価証券報告書
「この結果、IT関連事業の売上高は2,320百万円(前期比68百万円増)、営業利益は338百万円(前期比7百万円増)となりました。」
IT関連事業は増収増益となり、売上高2,320百万円、営業利益338百万円を計上した。2023年3月31日付で株式会社ジャノメクレディアを完全子会社化したことも記載されている。 - FY2023-Q3増収・営業利益横ばい有価証券報告書
「ITソフトウェア開発や情報処理サービス、システム運用管理の受託等を行うIT関連事業では、デジタルトランスフォーメーション(DX)に取り組む企業が増加する中、主力のソフト開発事業において、リモート環境での意思疎通や品質管理の徹底による生産性の維持向上を図り、顧客に満足いただけるサービス提供に努めました。 この結果、売上高は1,706百万円(前年同期比41百万円増)、営業利益は246百万円(前年同期比0百万円増)となりました。」
DX需要を背景に、リモート環境での意思疎通と品質管理による生産性維持向上を進めた。売上高は前年同期比41百万円増加したが、営業利益は前年同期と同水準だった。 - FY2023-Q2大型案件の反動による減収減益継続有価証券報告書
「ITソフトウェア開発や情報処理サービス、システム運用管理の受託等を行うIT関連事業では、デジタルトランスフォーメーション(DX)に取り組む企業が増加する中、主力のソフト開発事業において、リモート環境での意思疎通や品質管理の徹底による生産性の維持向上を図りました。しかしながら、前年に大型案件の売上計上があった影響等により、売上高は1,107百万円(前年同期比51百万円減)、営業利益は135百万円(前年同期比39百万円減)となりました。」
リモート環境での意思疎通や品質管理により生産性の維持向上を図ったが、前年の大型案件計上の反動等により、売上高・営業利益はいずれも前年同期を下回った。 - FY2023-Q1大型案件の反動による減収減益有価証券報告書
「ITソフトウェア開発や情報処理サービス、システム運用管理の受託等を行うIT関連事業では、デジタルトランスフォーメーション(DX)に取り組む企業が増加する中、主力のソフト開発事業において、リモート環境での意思疎通や品質管理の徹底による生産性の維持向上を図り、顧客に満足いただけるサービス提供に努めました。しかしながら、前年に大型案件の売上計上があった影響等により、売上高は507百万円(前年同期比124百万円減)、営業利益は52百万円(前年同期比56百万円減)となりました。」
DX需要を背景に、リモート環境での意思疎通・品質管理による生産性維持向上を進めたが、前年の大型案件計上の反動等により減収減益となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「この結果、売上高は2,252百万円(前期比151百万円増)、営業利益は331百万円(前期比98百万円増)と増収増益となり、過去最高の営業利益を計上いたしました。」
IT関連事業は増収増益となり、営業利益331百万円、過去最高水準を計上した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「ITソフトウェア開発や情報処理サービス、システム運用管理の受託等を行うIT関連事業の売上高は1,665百万円(前年同期比82百万円増)、営業利益は245百万円(前年同期比84百万円増)となりました。」
IT関連事業は売上高が前年同期比82百万円増、営業利益が84百万円増となり、増収増益となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「ITソフトウェア開発や情報処理サービス、システム運用管理の受託等を行うIT関連事業では、生産性の向上により利益率が改善し、売上高は631百万円(前年同期比106百万円増)、営業利益は109百万円(前年同期比78百万円増)となりました。」
生産性向上により利益率が改善し、IT関連事業の売上高は前年同期比106百万円増、営業利益は78百万円増となった。 - FY2021-Q3売上高・営業利益の前年同期比減少有価証券報告書
「ITソフトウェア開発や情報処理サービス、システム運用管理の受託等を行うIT関連事業の売上高は1,582百万円(前年同期比45百万円減)、営業利益は161百万円(前年同期比26百万円減)となりました。」
IT関連事業はソフトウェア開発、情報処理サービス、システム運用管理の受託等を継続しているが、第3四半期累計の売上高は45百万円、営業利益は26百万円、それぞれ前年同期を下回った。 - FY2021-Q2売上高増加・営業利益減少有価証券報告書
「ITソフトウェア開発や情報処理サービス、システム運用管理の受託等を行うIT関連事業の売上高は1,056百万円(前年同期比49百万円増)、営業利益は77百万円(前年同期比28百万円減)となりました。」
IT関連事業は売上高が前年同期比49百万円増加した一方、営業利益は28百万円減少した。 - FY2021-Q1売上高増加・営業利益横ばい有価証券報告書
「ITソフトウェア開発や情報処理サービス、システム運用管理の受託等を行うIT関連事業の売上高は525百万円(前年同期比52百万円増)、営業利益は30百万円(前年同期比0百万円減)となりました。」
IT関連事業はソフトウェア開発、情報処理サービス、システム運用管理の受託等を行い、売上高は前年同期比で増加した一方、営業利益は前年同期と同水準だった。 - FY2020前進有価証券報告書
「ITソフトウェア開発や情報処理サービス、システム運用管理の受託等を行うIT関連事業においては、新規顧客の獲得、品質管理の徹底、採用の強化や人材育成などを実施し、積極的な営業を展開するとともに、経営基盤の更なる安定強化を図りました。主力のソフト開発事業は大型案件が保守体制に移行したことなどから、売上高は2,180百万円(前期比111百万円減)となりました。しかしながらプロジェクト管理強化、生産性向上、採算性の改善、プレミアム付き商品券の特需などが寄与して、営業利益は247百万円(前期比36百万円増)と過去最高水準を計上いたしました。」
新規顧客獲得、品質管理、採用・人材育成、プロジェクト管理・生産性向上を進め、売上高減少下で営業利益247百万円、過去最高水準を計上した。 - FY2020-Q3売上高減少下で営業利益増加継続有価証券報告書
「ITソフトウェア開発や情報処理サービス、システム運用管理の受託等を行うIT関連事業の売上高は1,627百万円(前年同期比118百万円減)、営業利益は187百万円(前年同期比31百万円増)となりました。」
IT関連事業は売上高が前年同期比118百万円減少した一方、営業利益は31百万円増加した。売上高減少下での営業利益増加が続いている。 - FY2020-Q2売上高減少下で営業利益増加継続有価証券報告書
「ITソフトウェア開発や情報処理サービス、システム運用管理の受託等を行うIT関連事業の売上高は1,006百万円(前年同期比136百万円減)、営業利益は105百万円(前年同期比33百万円増)となりました。」
IT関連事業はソフトウェア開発、情報処理サービス、システム運用管理の受託等を行い、売上高が前年同期比136百万円減少する一方、営業利益は33百万円増加した。 - FY2020-Q1売上高減少下で営業利益増加有価証券報告書
「ITソフトウェア開発や情報処理サービス、システム運用管理のアウトソーシング等を行うIT関連事業の売上高は473百万円(前年同期比132百万円減)、営業利益は30百万円(前年同期比5百万円増)となりました。」
IT関連事業は売上高が前年同期比132百万円減少した一方、営業利益は5百万円増加した。 - FY2019-Q3売上高・営業利益が前年同期比で減少有価証券報告書
「ITソフトウェア開発や情報処理サービス、システム運用管理のアウトソーシング等を行うIT関連事業の売上高は1,746百万円(前年同期比149百万円減)、営業利益は156百万円(前年同期比9百万円減)となりました。」
IT関連事業はソフトウェア開発、情報処理、システム運用管理等を行っているが、第3四半期累計の売上高・営業利益はいずれも前年同期を下回った。 - FY2019-Q2売上高・営業利益が前年同期比で減少有価証券報告書
「ITソフトウェア開発や情報処理サービス、システム運用管理のアウトソーシング等を行うIT関連事業の売上高は1,142百万円(前年同期比105百万円減)、営業利益は71百万円(前年同期比24百万円減)となりました。」
IT関連事業は既存顧客取引の拡大や新規顧客獲得を掲げる一方、当第2四半期累計では売上高・営業利益が前年同期を下回った。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「IT技術を中心とした情報サービス産業の拡大を背景に、品質の向上に重点を置いた営業展開を推し進め、主力のソフト開発事業を中心に既存顧客との取引拡大や新規顧客の獲得に注力いたしました。その結果、売上高は605百万円(前年同期比75百万円増)となったものの、株式会社ジャノメクレディアの本社移転に伴う費用の計上等により、営業利益は25百万円(前年同期比11百万円減)となりました。」
IT関連事業で既存顧客との取引拡大と新規顧客獲得を進め、売上高は前年同期比75百万円増加した。報告セグメント名称も情報サービス事業からIT関連事業へ変更された。 - FY2018初出有価証券報告書
「情報サービス事業におきましては、クラウド、ビッグデータ、AI、Iot等を活用したITサービスの進展、情報セキュリティ対策関連需要の増加など、情報サービス産業の広がりを背景に、ソフト開発における既存顧客取引の拡大や複数の大型プロジェクト案件を獲得するなど、好調に推移いたしました。」
情報サービス事業の重要性増加により当期から報告セグメント化した。売上高は2,527百万円、営業利益は213百万円で、前期比それぞれ445百万円増、47百万円増となった。