鉄・アルミニウム・銅・樹脂など原材料費上昇のリスク
FY2016に初出。14回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022。直近の記載はFY2026。
ジャノメがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。52社中26社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2026高コスト継続下で価格見直し・原価低減に着手有価証券報告書
「一方、ダイカスト事業におきましては、受注状況は改善傾向にあるものの、原材料価格の高止まり等に伴う原価率の上昇が継続していることから、厳しい収益状況となっております。そのため、販売価格の見直しや原価低減等の施策に着手し、収益構造の改善に努めております。」
原材料価格の高止まりと原価率上昇が継続する一方、販売価格の見直しと原価低減に着手したと記載している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「一方で、ダイカスト事業においては、受注状況は改善傾向にあるものの、原価率の高止まりや物流コストの上昇等の影響により、事業環境は依然として厳しい状況にあります。」
ダイカスト事業において原価率の高止まりと物流コスト上昇が継続し、原材料・調達コスト上昇に関するリスクが実績面で顕在化している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「産業機器製品は価格転嫁交渉の結果、利益率の改善に貢献しました。」
産業機器製品では価格転嫁交渉により、部品・原材料等のコスト上昇に対する対応が利益率の改善に寄与したと記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「他方で、半導体をはじめとした電子部品の品不足による長納期化や原材料の高騰により、生産面で制約を受けており、情勢の回復には時間がかかるものと見込まれます。」
電子部品の品不足・長納期化と原材料高騰が生産面の制約として継続している。産業機器事業では製造コスト上昇と予定通りの出荷不能にもつながった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような中、当社グループにおきましては、ウェブ会議の活用など新しい様式での活動は継続しつつ、感染防止策を講じた上で、展示会の出展等の取り組みを機動的に再開してまいりましたが、国内外の消費動向の変化に加え、原材料価格等の高騰、部品調達難の長期化の影響が大きく、厳しい状況が続いております。」
原材料価格等の高騰と部品調達難の長期化による影響が大きく、厳しい状況が継続していると記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「このような中、当社グループにおきましては、エネルギー価格の上昇に伴う原材料等の高騰、部品調達難の長期化により、製品供給体制への影響が解消されないなど厳しい状況が続いております。」
エネルギー価格上昇に伴う原材料高と部品調達難の長期化が続き、製品供給体制への影響が解消されていないと記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「一方で、コロナ禍やロシア・ウクライナ情勢に起因した資源価格ならびに原材料の高騰が続き、日本においても食料品や生活用品、公共料金などの値上げが相次ぐなど、コストプッシュ型のインフレが加速しており、景気の下振れリスクが高まっています。」
コロナ禍およびロシア・ウクライナ情勢を背景に資源価格・原材料価格の高騰が継続し、コストプッシュ型インフレと景気下振れリスクが記載されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「部品価格の高騰や部品調達難などにより生産・供給面でマイナスの影響を受けました。」
部品価格の高騰と部品調達難が生産・供給面に実際の悪影響を与え、原材料価格上昇リスクが拡大している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面では部品価格および原材料の高騰、部品調達難の影響が大きくなっております。」
部品価格・原材料の高騰と部品調達難が利益面への実際の影響として記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、当社生産管理本部が国内、海外の生産拠点を統括管理し、グループ全体で、仕入れコストへの影響を最小限に抑える努力を続けておりますが、鉄、アルミニウム、銅、プラスチック(樹脂)など原材料費の上昇により、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料費上昇リスクと、国内外拠点の統括管理・グローバル調達による対応を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「鉄、アルミニウム、銅、プラスチック(樹脂)など原材料費の上昇により、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料費上昇リスクと、グローバル調達による仕入れコスト安定・低減の対応を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「鉄、アルミニウム、銅、プラスチック(樹脂)など原材料費の上昇により、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
日本・台湾・タイの生産拠点とグローバル調達による仕入れコスト安定・低減を対応策として記載。