固定資産の減損リスク
FY2016に初出。17回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
ジャノメがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。21社中14社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに6社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、山梨県都留市の土地、建物等について減損損失362百万円、その他の賃貸資産等について減損損失17百万円を計上しております。」
減損損失は前期17百万円から当期379百万円へ大幅に増加した。山梨県都留市、大阪府大阪市、愛知県西尾市の資産について、売却意思決定に伴う減額を行ったと記載している。 - 2026-05-12顕在化決算
「減損損失 17 379」
減損損失が前期の17百万円から379百万円へ増加し、固定資産の減損が大きな金額で発生している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「減損損失 5 379」
当中間連結会計期間の減損損失は379百万円となり、前年同期の5百万円から大幅に増加した。固定資産の減損リスクが再び大きな金額で実際に発生している。 - FY2025対処有価証券報告書
「減損損失 288 17」
当期の減損損失は17百万円となり、前期の288百万円から減少した。ただし、賃貸資産・遊休資産について減損損失は引き続き計上されている。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「減損損失 26 5」
当中間連結会計期間の減損損失は5百万円となり、前年同期の26百万円から減少した。ただし、減損損失自体は引き続き計上されている。 quantified は true、materialized は true。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 ― 48」
当第３四半期連結累計期間に減損損失48百万円を計上した。セグメント情報では産業機器事業に係る減損損失として記載されている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 ― 26」
当第２四半期連結累計期間に減損損失26百万円を計上し、固定資産の減損リスクが実際に発生している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「国内ミシン市場での訪問販売事業撤退に伴う損失として1,816百万円を事業再編損として特別損失に計上しております。その内訳は、直営支店店舗の不動産等の減損損失1,050百万円のほか棚卸資産の評価損、特別退職金、再就職支援費用等であります。」
訪問販売事業からの撤退に伴い、減損損失1,050百万円を含む事業再編損1,816百万円を計上した。固定資産の減損リスクが大きな金額で実際に発生している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 33 8」
当第３四半期連結累計期間の減損損失は8百万円となり、前年同期の33百万円から減少した。ただし、固定資産の減損損失自体は計上されている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「訪問販売事業からの撤退に伴う直営支店店舗の不動産の減損損失、特別退職金等を計上しています。」
訪問販売事業からの撤退に伴い、直営支店店舗の不動産の減損損失等が発生し、事業再編損1,513百万円の一部として計上された。 - FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。」
大阪府大阪市の事業用資産について減損損失33百万円を計上したが、前期の90百万円から減少した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 87 33」
当第３四半期連結累計期間の減損損失は33百万円となり、前年同期の87百万円から減少した。ただし、減損損失自体は引き続き計上されている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 ― 87」
当第3四半期連結累計期間に減損損失87百万円を計上した。前年同期の減損損失はなく、固定資産の減損リスクが当該期間に実際に発生している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。」
国内支店の再編等により遊休資産となった栃木県宇都宮市の土地について、減損損失43百万円を計上した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。」
千葉市、一宮市、沖縄市の事業用資産について減損損失52百万円を計上した。前期の186百万円からは減少している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。」
固定資産の減損が実際に発生し、減損損失は186百万円となった。前期の7百万円から増加している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが所有する有形固定資産、無形固定資産、投資その他の資産等について減損処理が必要となった場合には、当社グループの業績と財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
当連結会計年度の減損損失は7百万円。前連結会計年度は293百万円。