体質改革による事業競争力強化
FY2016に初出。29回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに21社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「主に欧州における構造改革の実施に伴う特別退職金等を495百万円計上しております。」
欧州における構造改革を継続し、当中間連結会計期間に特別退職金等495百万円を計上している。 - 2026-05-14前進決算
「営業損失は、販売規模の増加、原価低減等の諸施策により収益性が改善され、464百万円（前年同期は営業損失1,016百万円）となりました。」
販売規模の増加と原価低減等により、四半期営業損失が前年同期の1,016百万円から464百万円へ縮小した。 - FY2025前進有価証券報告書
「日本及び欧州における人材構造改革に伴う希望退職者募集の実施により発生する特別退職金等2,771百万円を、構造改革費用として計上しております。」
構造改革について、日本及び欧州で希望退職者募集を実施し、特別退職金等27億71百万円を計上した。 - 2026-03-09前進株主総会
「原価低減等の諸施策や販売費及び一般管理費の抑制により、収益性は改善傾向にあるものの、1,507百万円（前年同期は営業損失6,446百万円）となりました。」
原価低減および販売費・一般管理費の抑制を継続し、営業損失を前年の6,446百万円から1,507百万円へ縮小した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「営業損失は、原価低減等の諸施策や販売費及び一般管理費の抑制により、収益性は改善に向かっているものの、1,493百万円（前年同期は営業損失3,396百万円）となりました。」
事業競争力・収益体質の改善について、原価低減、販売費及び一般管理費の抑制を実施し、営業損失を前年同期の3,396百万円から1,493百万円へ縮小した。また、日本での希望退職者募集に伴う特別退職金等として構造改革費用2,271百万円を計上している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当連結会計年度(自 2023年１月１日 至 2023年12月31日) 中国や欧米等の拠点において、製品ライフサイクルや販売数量に応じたグローバル生産シェアリング及び部品調達の集約による市場競争力向上や拠点再編及びそれらに伴う人員削減といった施策による最適人員体制の構築に基づく構造改革引当金に関して、新たに策定した中期計画に基づいて、構造改革に関する施策の見直しを行った結果、引当額5,805百万円を構造改革引当金戻入額として計上しております。」
従来の事業再生計画に基づく構造改革施策は、新たな中期計画に基づく施策の見直しへ移行し、構造改革引当金5,805百万円を戻し入れた。 - FY2022前進有価証券報告書
「費用面では、実施した構造改革に伴う変動費・固定費削減効果が＋21億円となり、収益体質の改善は着実に成果が出ております。」
構造改革について、変動費・固定費の削減効果21億円が当期の改善要因として開示された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「中国や欧米等の拠点において、製品ライフサイクルや販売数量に応じたグローバル生産シェアリング及び部品調達の集約による市場競争力向上や拠点再編及びそれらに伴う人員削減といった施策による最適人員体制の構築が挙げられるところ、それらに要する費用の見積額等15,056百万円を構造改革費用として計上しております。」
グローバル生産シェアリング、部品調達集約、拠点再編、人員削減による最適人員体制の構築を継続し、構造改革費用15,056百万円を計上している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「中国や欧米等の拠点において、製品ライフサイクルや販売数量に応じたグローバル生産シェアリング及び部品調達の集約による市場競争力向上や拠点再編及びそれらに伴う人員削減といった施策による最適人員体制の構築が挙げられるところ、それらに要する費用の見積額等15,054百万円を構造改革費用として計上しております。」
構造改革について、グローバル生産シェアリング、部品調達の集約、拠点再編、人員削減による最適人員体制の構築を具体化し、構造改革費用15,054百万円を計上している。 - FY2021前進有価証券報告書
「費用面では、実施した構造改革に伴う変動費・固定費削減効果が＋37億円、収益体質の改善は着実に成果が出ています。」
構造改革の効果について、変動費・固定費削減効果37億円を開示した。一方、半導体部品不足や物流費高騰による26億円の減益要因も発生している。 - FY2021前進有価証券報告書
「19年度に実施した構造改革に伴う変動費・固定費削減効果が＋36億円、そして今年度の費用低減活動による効果が＋25億円あり、収益体質の改善は着実に成果が出ています。」
構造改革について、前年度実施分の変動費・固定費削減効果36億円と当年度の費用低減効果25億円を開示した。一方、感染症による減収、部品不足、物流費高騰等を吸収するには至らず、営業損失は185億円となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「そのような環境下において、当社グループは前連結会計年度に実施した構造改革による効果を着実に創出したことに加え、更なる変動費改善及び固定費削減施策等を実施しましたが」
前年度に実施した構造改革の効果創出と、変動費改善・固定費削減施策の継続を記載している。新たな完了実績や効果額は示していない。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「そのような環境下において、当社グループは前連結会計年度に実施した構造改革による効果を着実に創出したことに加え、更なる変動費改善及び固定費削減施策等を実施しましたが」
構造改革による効果を創出しつつ、更なる変動費改善および固定費削減施策を実施したと記載している。ただし、施策の効果額や完了は示していない。 - FY2020前進有価証券報告書
「これらの体制見直しに加え、新型コロナウイルス感染症に呼応した、追加の体制見直しを行い、2019年度は合計で△2,000人規模の効率化を実施しました。」
構造改革について、日本・欧米・中国・アジアの生産体制、人員配置を見直し、2019年度に約2,000人規模の効率化を実施した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「尚、2019年11月６日付「業績予想の修正及び特別損益の計上（見込み）に関するお知らせ」にて公表した構造改革費用の計上につきましては、早期割増退職金に加え、生産体制の抜本的な見直しに伴い固定資産の減損損失等を計上し、業績回復に向けた変動費改善及び固定費削減施策等を着実に進めております。」
構造改革について、早期割増退職金等1,790百万円、固定資産の減損損失4,910百万円を含む構造改革費用7,016百万円を計上し、変動費改善・固定費削減を進めている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当社は、2019年10月２日開催の取締役会において、以下のとおり希望退職者の募集を行うことを決議いたしました。」
構造改革および人材構造改革の具体策として、国内グループ社員を対象に200名程度の希望退職者を募集することを決議した。募集期間は2019年10月25日から11月8日、退職日は11月30日で、特別退職金と再就職支援を予定している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「（１）生産体制の抜本的見直し ◆グローバル拠点再編、最適人員体制の確立」「（２）基盤収益力の向上」
従来の体質改革は、グローバル拠点再編、最適人員、生産方式・調達・BOM／PLM、IoTを含む基盤収益力向上へと、ＳＣＯＰＥ ２０２３の重点戦略として再構成されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「損益につきましては、収益性向上に向けたコスト構造改革に取り組んでまいりましたが、主に減収の影響により、営業損失は848百万円（前年同期は営業利益2,251百万円）となりました。」
収益性向上に向けたコスト構造改革を継続しているが、第3四半期累計では減収の影響により営業損失848百万円となった。新たな改革完了のマイルストーンは示していない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「損益につきましては、収益性向上に向けたコスト構造改革に取り組んでまいりましたが、主に減収の影響により、営業利益は78百万円（前年同期比95.7％減）となりました。」
コスト構造改革への取り組みを継続しているが、第2四半期累計では減収の影響により営業利益が78百万円、前年同期比95.7％減となった。新たな完了マイルストーンは示していない。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、収益性向上に向けたコスト構造改革の成果等により、1,189百万円（前年同期比12.7％増）となりました。」
コスト構造改革について、成果が当第1四半期の営業利益1,189百万円、前年同期比12.7％増として業績に表れたと記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「営業利益の55億円は、昨年度より取り組んできた「抜本的構造改革」による収益体質の改善効果等によるものであり、主な増減は、価格要因50億円や原材料の市況上昇による影響24億円の悪化要因を、原価低減68億円や販売構成14億円、販管費低減9億円、為替影響23億円の改善要因で吸収しております。」
抜本的構造改革について、原価低減68億円などの改善要因が価格・原材料費上昇等の悪化要因を吸収し、収益体質の改善効果が通期業績に表れたと説明している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「利益については、欧州における販売増による増益効果に加え、抜本的構造改革によるコスト削減等もあり、前年同期に比べ増益となりました。」
抜本的構造改革によるコスト削減が引き続き増益要因として記載されている。自動車機器事業の営業利益は3,328百万円（前年同期比101.7％増）となったが、新たな改革完了のマイルストーンは示されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は、原材料の市況上昇等の影響はあったものの、前年度より取り組んできた抜本的構造改革によるコスト削減効果等により、1,841百万円（前年同期は営業損失964百万円）となりました。」
抜本的構造改革によるコスト削減効果が引き続き業績に寄与したと記載している。新たに名指しされた完了マイルストーンはない。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、市況の逼迫等による原材料費上昇の影響はあったものの、前年度より取り組んできた抜本的構造改革によるコスト削減効果等があり、1,055百万円（前年同期は営業損失984百万円）となりました。」
抜本的構造改革について、コスト削減効果が業績に表れ、営業損失から営業利益へ転換したと記載している。改革全体の完了を示すものではない。 - FY2017前進有価証券報告書
「グローバルにおける事業競争力を一層強化していくための抜本的な構造改革の一環として、経営資源の集約を行い、事業競争力を強化することを目的としております。」
構造改革の具体策として、平成29年1月1日に自動車機器事業および流通システム事業の国内子会社の吸収合併を実施した。構造改革費用7,803百万円、減損損失4,371百万円、早期退職加算金1,987百万円も計上している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、今後のグローバルにおける事業競争力を一層強化していくために、平成28年８月５日に公表いたしました抜本的な構造改革施策に対し、全社一丸となって取り組んでおります。 損益につきましては、構造改革によるコスト改善に努めたものの、為替の影響等により営業損失884百万円（前年同期は営業利益1,120百万円）、経常損失1,228百万円（前年同期は経常利益2,794百万円）となりました。加えて、保有資産の流動化等の構造改革に関連する特別損益を計上し、親会社株主に帰属する四半期純損失は3,637百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益1,797百万円）となりました。」
抜本的構造改革への取り組み、コスト改善、保有資産の流動化および構造改革関連の特別損益計上を継続している。前四半期までに示された施策を超える新たな完了マイルストーンは記載されていない。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当社では、この状況を早急に打開し、グローバルにおける事業競争力を一層強化していくために、全社一丸となって「抜本的構造改革」に取り組み、その関連費用を当第２四半期連結累計期間に計上しております。 平成28年11月２日付で下記固定資産の譲渡を完了しております。 当該固定資産の譲渡に伴い、当連結会計年度において、固定資産売却益2,497百万円を特別利益として計上する見込です。」
抜本的構造改革について、関連費用を計上したことに加え、財務体質強化・保有資産見直しの具体策として固定資産譲渡を完了している。改革全体の完了を示す記載ではない。 - FY2017-Q1引き上げ有価証券報告書
「今後のグローバルにおける事業競争力を一層強化していくために、抜本的な構造改革に取り組む必要があると判断し、諸施策を実施してまいります。① 事業ポートフォリオの見直しによる成長事業への投資の集中 ② 拠点・組織の統廃合・再編による合理化 ③ 人員の適正化と最適配置による組織の活性化 ④ サプライヤーの集約によるグローバル競争力の強化 ⑤ 投資の選択と集中による投資効率の向上 ⑥ 経費の抜本的な見直しによる効率化 ⑦ 財務体質改革によるキャッシュ創出力強化」
従来の体質改革を、事業ポートフォリオ、拠点、人員、サプライヤー、投資、経費、財務体質に及ぶ抜本的な構造改革へと具体化している。実施方針の表明であり、完了実績ではない。 - FY2016初出有価証券報告書
「「体質改革による事業競争力強化」」
グローバル開発プロセスの再構築、製造技術革新、ムダの排除、高効率オペレーション、グローバル最適調達を手段として挙げている。