環境貢献新製品と技術力による成長
FY2016に初出。31回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに47社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,066百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費を3,066百万円と開示している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費用の総額は7,501百万円であり、概要と成果は下記のとおりです。」
ITMS、電動コンプレッサー、水加熱ヒーター、HVAC等の環境製品開発を継続し、研究開発費用は75億01百万円となった。ハイセンスグループの画像・センシング・AI空調制御技術も取り入れている。 - 2026-03-09前進株主総会
「ITMS関連製品 R290向けCRUPF EC-GEN5 PF ECH-EU顧客向け開発完了」
ITMS関連製品について顧客向け開発完了を具体的な前進として開示している。 - FY2025-H1研究開発費用の増加が継続有価証券報告書
「営業損失については、円安による為替影響、生産性改善活動等の諸施策により収益性は改善に向かっているものの、原材料価格の高騰に加え、中長期的な成長に向けた新規商権の獲得による研究開発費用の増加（前年同期比11.0％増）等があり、3,396百万円（前年同期は営業損失4,415百万円）となりました。」
中長期的な成長に向けた新規商権の獲得および研究開発費用の増加が継続し、研究開発費用は前年同期比11.0％増となった。 - FY2024-Q4研究開発費・新規商権獲得費用が増加有価証券報告書
「営業損失については、販売の回復に伴う操業度向上により収益性は改善に向かっているものの、原材料価格の高騰に加え、前年同期比115％増となる新規商権の獲得と中長期的な成長に向けた研究開発費用の増加（前年同期比28.5％増）があり、1,752百万円（前年同期は営業損失1,617百万円）となりました。」
環境・電動車向け製品開発の継続に関連し、新規商権獲得費用は前年同期比115％増、研究開発費用は前年同期比28.5％増となった。研究開発活動の当四半期累計額は1,872百万円である。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは「自動車用コンプレッサーと統合熱マネジメントシステムのグローバルリーダーになる」というビジョンに基づき、大きな転換期を迎えている自動車業界において、競争力の源泉である電動車両向けの「最先端技術のソリューション」、成長市場である「中国と欧州でのプレゼンス」、そして「幅広い顧客基盤」等の更なる強化を通じ、顧客の環境志向を的確に捉えた製品・サービスの提供を進めております。…当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、4,978百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
電動車両向けの最先端技術、統合熱マネジメント、中国・欧州での展開および顧客基盤の強化を通じた製品・サービス提供を継続している。研究開発費は4,978百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1成長投資費用が増加有価証券報告書
「営業損失については、販売の回復に伴う操業度向上により収益性は改善に向かっているものの、原材料価格の高騰に加え、前年同期比106％増となる新規商権の獲得と中長期的な成長に向けた研究開発費用の増加（前年同期比27％増）等が重なり、4,415百万円（前年同期は営業損失3,458百万円）となりました。」
中長期的な成長に向けた研究開発費用が前年同期比27％増加し、新規商権の獲得に係る費用も前年同期比106％増加した。成長投資の拡大が数値で示されている一方、営業損失は4,415百万円となった。 - FY2023-Q4再掲有価証券報告書
「当社グループは「自動車用コンプレッサーと統合熱マネジメントシステムのグローバルリーダーになる」というビジョンに基づき、大きな転換期を迎えている自動車業界において、競争力の源泉である電動車両向けの「最先端技術のソリューション」、成長市場である「中国と欧州でのプレゼンス」、そして「幅広い顧客基盤」等の更なる強化を通じ、顧客の環境志向を的確に捉えた製品・サービスの提供を進めております。…当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,457百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
環境志向・電動車両向け製品の開発と研究開発活動を継続している。研究開発費は1,457百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022前進有価証券報告書
「2022年には、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が行う「脱炭素社会実現に向けた省エネルギー技術の研究開発・社会実装促進プログラム」に当社が進めている統合熱マネジメントシステムの研究開発プロジェクトなどが適合し、採択されました。」
環境新製品・統合熱マネジメントシステムの研究開発について、NEDOの脱炭素・省エネルギー技術プログラムに研究開発プロジェクトが採択された。年間研究開発費は55億22百万円である。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、4,167百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を4,167百万円と開示している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q4再掲有価証券報告書
「競争力の源泉である電動車両向けの「最先端技術のソリューション」、成長市場である「中国と欧州でのプレゼンス」、そして「幅広い顧客基盤」等の更なる強化を通じ、顧客の環境志向を的確に捉えた製品・サービスの提供を進めております。」
電動車両向けの最先端技術、中国・欧州での展開、顧客基盤を強化し、環境志向に対応する製品・サービスを提供する方向を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、資本業務提携先であるハイセンスグループとの連携を加速し、空調制御をより高度化した統合熱マネジメントシステムの開発を進めてまいります。」
ハイセンスグループとの連携による統合熱マネジメントシステムの開発方針を継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当社は、資本業務提携先であるハイセンスグループの技術を取り入れ、空調制御をより高度化した統合熱マネジメントシステムの開発を進めてまいります。」
環境・電動車向け製品開発について、ハイセンスグループの技術を取り入れ、空調制御を高度化した統合熱マネジメントシステムの開発へ具体化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、顧客の環境指向を的確に捉えた最先端の商品開発を進め、小型・軽量化、省動力化を軸に価値ある製品を提供してまいります。」
環境指向に対応し、小型・軽量化および省動力化を軸に商品開発を進める方針を継続している。研究開発活動の金額は4,005百万円で、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、顧客の環境指向を的確に捉えた最先端の商品開発を進め、小型・軽量化、省動力化を軸に価値ある製品を提供してまいります。」
環境指向に対応し、小型・軽量化および省動力化を軸に商品開発を進める方針を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「群馬のグローバル・マザー工場では、最先端の技術開発を行い、環境新製品の生産を開始しております。」
環境新製品について、電動コンプレッサー、水加熱ヒーター、ヒートポンプシステムの生産・供給体制を具体化し、研究開発費7,811百万円を計上している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「自動車機器事業においては、顧客の環境指向を的確に捉えた最先端の商品開発を進め、小型・軽量化、省動力化を軸に価値ある製品を提供してまいります。」
環境指向に対応する最先端商品を、小型・軽量化および省動力化を軸に開発・提供する方針を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「自動車機器事業においては、顧客の環境指向を的確に捉えた最先端の商品開発を進め、小型・軽量化、省動力化を軸に価値ある製品を提供してまいりました。」
環境指向に対応する最先端商品を、小型・軽量化および省動力化を軸に開発・提供する方針を継続している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「その重点行動として、①新領域テーマへのシフト ②基盤技術の強化・拡大 ③開発投資効率の最大化 の３つを推進しております。」
環境貢献新製品の研究開発は、環境製品分野への資源集中、外部イノベーションの取り込み、新領域・基盤技術・投資効率の3方向へ整理されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「自動車機器事業においては、顧客ニーズを的確に捉えた最先端の商品開発を進め、小型・軽量化、電動化を軸に価値ある製品を提供してまいりました。」
顧客ニーズに対応し、小型・軽量化および電動化を軸に最先端商品を開発・提供する方針を継続している。研究開発活動の金額は当第3四半期累計期間で6,336百万円であり、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「自動車機器事業においては、顧客ニーズを的確に捉えた最先端の商品開発を進め、小型・軽量化、電動化を軸に価値ある製品を提供してまいりましたが」
顧客ニーズに対応する最先端商品を、小型・軽量化および電動化を軸に開発・提供する方針を継続している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「自動車機器事業においては、顧客ニーズを的確に捉えた最先端の商品開発を進め、小型・軽量化、電動化を軸に価値ある製品を提供してまいりました。」
環境指向に対応する商品開発の継続に加え、従来の省動力化等に代わり、電動化を明示的な開発軸としている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「「環境」を第三次成長の柱とし、自社の強みである「冷やす・暖める・電子技術」をコア技術とし、そこに「省エネ技術」を盛り込み、「環境貢献新製品」をスピードを持って生み出すため、中期ビジョンに基づいた戦略的研究開発活動を進めております。」
環境貢献新製品、省エネ技術およびコア技術を軸とする研究開発を継続している。研究開発費総額は78億60百万円である。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「自動車機器事業においては、顧客の環境指向を的確に捉えた最先端の商品開発を進め、小型・軽量化、省動力化を軸に価値ある製品を提供してまいりました。」
環境指向に対応した最先端商品、小型・軽量化、省動力化を軸とする商品開発を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「自動車機器事業においては、顧客の環境指向を的確に捉えた最先端の商品開発を進め、小型・軽量化、省動力化を軸に価値ある製品を提供してまいりました。」
環境指向に対応した最先端商品、小型・軽量化、省動力化を軸とする商品開発を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「自動車機器事業においては、顧客の環境指向を的確に捉えた最先端の商品開発を進め、小型・軽量化、省動力化を軸に価値ある製品を提供してまいりました。」
環境指向に対応した最先端商品、小型・軽量化、省動力化を軸とする商品開発を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「「環境」を第三次成長の柱とし、自社の強みである「冷やす・暖める・電子技術」をコア技術とし、そこに「省エネ技術」を盛り込み、「環境貢献新製品」をスピードを持って生み出すための研究開発活動を進めております。」
環境貢献新製品、次世代技術、省エネ技術を軸とする研究開発を継続している。研究開発費は7,910百万円となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「自動車機器事業においては、顧客の環境指向ニーズを的確に捉えた最先端の商品開発を進め、小型・軽量化、省動力化を軸に価値ある製品を提供してまいりました。 当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、5,997百万円であります。」
環境指向ニーズに対応した最先端商品、小型・軽量化、省動力化を軸とする開発を継続している。研究開発費は5,997百万円と開示されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「自動車機器事業においては、顧客の環境指向ニーズを的確に捉えた最先端の商品開発を進め、小型・軽量化、省動力化を軸に価値ある製品を提供してまいりました。」
環境志向ニーズに対応し、小型・軽量化および省動力化を軸に商品開発を続けている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「自動車機器事業においては、顧客の環境指向ニーズを的確に捉えた最先端の商品開発を進め、小型・軽量化、省動力化を軸に価値ある製品を提供してまいりました。」
環境志向ニーズに対応する最先端商品、小型・軽量化、省動力化による製品開発を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「「環境」を第三次成長の柱とし、自社の強みである「冷やす・暖める・電子技術」をコア技術とし、そこに「省エネ技術」を盛り込み、「環境貢献新製品」をスピードを持って生み出すための研究開発活動を進めております。」
重点行動として「No.１環境新製品の開発」「成長に向けた技術課題の解決」「技術の再構築」を掲げ、主要5領域を定めている。研究開発費は67億71百万円。