原材料・部品価格の上昇と供給逼迫
FY2016に初出。22回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
サンデンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中62社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに46社。
- FY2027-H1悪化有価証券報告書
「また、米国の関税政策や中東情勢の変化に伴う原材料価格及び物流コスト等への影響につきましては、今後の動向を注視し適切な対策を実施してまいります。」
従来の原材料価格高騰・部品供給問題に加え、米国関税政策や中東情勢が原材料価格・物流コストへ及ぼす影響を新たな注視要因として示している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「調達面では、調達部品・材料の複数購買化により、コスト上昇の抑制、供給逼迫の回避、かつ顧客への適性な価格転嫁を図ることで、安定供給とコスト競争力の確保に努めています。」
原材料価格・物流コストの上昇やレアアース輸出規制、世界的な供給逼迫をリスクとして継続し、複数購買化と価格転嫁を対応策としている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「営業損失については、円安による為替影響、生産性改善活動等の諸施策により収益性は改善に向かっているものの、原材料価格の高騰に加え、中長期的な成長に向けた新規商権の獲得による研究開発費用の増加（前年同期比11.0％増）等があり、3,396百万円（前年同期は営業損失4,415百万円）となりました。」
原材料価格の高騰が引き続き営業損失の要因として記載されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の世界経済は、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う経済活動の制限が緩和され需要が回復してきました。一方で、混迷が長期化するウクライナ情勢、各国中央銀行によるインフレ抑制のための利上げ、世界的な原材料価格の高騰及び半導体など一部の部品供給不足は継続しました。」
原材料価格の高騰および半導体等の部品供給不足が引き続き事業環境上の制約となっている。営業損失の説明でも、原材料価格の高騰が悪化要因として記載されている。 - FY2023-Q4再掲有価証券報告書
「一方で、長期化するウクライナ情勢の影響、世界的な原材料価格の高騰及び半導体など一部の部品供給不足は継続しました。」
原材料価格の高騰および半導体など一部部品の供給不足が引き続き事業環境上の制約となっており、原材料価格の高騰に伴う増加が営業損失の要因としても記載されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「また、原材料が高騰した影響により36億円の減益要因となりました。一方で、顧客交渉を進め原材料高騰影響等の価格転嫁を進めたことで、価格影響は＋12億円となりました。」
原材料高騰による減益影響が36億円に数値化された。価格転嫁12億円、外購費の原価低減37億円、構造改革に伴う変動費・固定費削減21億円などで一部吸収している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「営業損失については、販売の回復に伴う操業度向上により収益性は改善に向かっているものの、原材料の高騰や部品の供給遅れに伴う物流費用の増加等が続いており、5,507百万円となりました。」
原材料価格の高騰、部品供給の遅れおよびそれに伴う物流費用の増加が、引き続き営業損失の要因として実際に表れている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「営業損失については、販売の回復に伴う規模増により収益性は改善に向かっているものの、原材料の高騰や部品の供給遅れに伴う物流費用の増加等が続いており、3,458百万円となりました。」
原材料価格の高騰、部品供給の遅れおよびそれに伴う物流費用の増加が、引き続き営業損失の要因として実際に表れている。 - FY2022-Q4再掲有価証券報告書
「原材料の高騰や部品の供給遅れに伴う物流費用の増加等が続いており」
原材料価格の高騰、部品供給の遅れ、それに伴う物流費用の増加が引き続き営業損失の要因として記載されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「営業損失については、販売の回復に伴う規模増により収益性は改善に向かっているものの、原材料の高騰や部品の供給遅れに伴う空輸費用の増加等が続いており」
原材料価格の高騰、部品供給遅れ、空輸費用増加が引き続き営業損失の要因として実際に表れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、部品供給問題の影響やアジアにおけるロックダウン影響等を受けたことにより、緩やかな回復に留まっております。営業損失については、販売の回復に伴う規模増により収益性は改善に向かっているものの、原材料の高騰や部品の供給遅れに伴う空輸費用の増加等が続いており」
原材料価格の高騰、半導体等の部品供給不足、部品供給遅れに伴う空輸費用増加が実際の収益悪化要因として継続して表れている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「市場回復に伴う半導体部品不足や物流の混乱に伴う空輸増及び物流費の高騰による26億円の減益要因が発生しており」
半導体部品不足、物流混乱、空輸増および物流費高騰が、26億円の減益要因として実際の業績に表れた。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「下期の市場回復に伴う部品不足や物流の混乱に伴う空輸増及び物流費の高騰や、上期の新型コロナウイルス感染症影響による減収減益要因を打ち返すには至らず」
部品不足、物流混乱、空輸対応の増加および物流費高騰が実際に営業損失の要因となった。複数購買化を進める一方、供給逼迫リスクが具体的な業績影響として現れている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「しかしながら、新型コロナウイルス感染症の欧州や日本、アジア地域での再拡大や急激な需要回復に伴う世界的な部品供給問題など、依然として極めて不透明な見通しになっております。」
急激な需要回復に伴う世界的な部品供給問題が、実際の事業環境上の問題として記載されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「アルミ、銅、樹脂、電子部品等の原材料及び部品の市況の上昇が製造コストを引き上げ、供給逼迫の場合には、当社の業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・部品の価格上昇および供給逼迫リスクを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「調達においては、市況の変化による原材料・部品等の品不足や価格高騰等により製造コストが引き上がる場合、当社の業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・部品の品不足および価格高騰による製造コスト上昇リスクを継続している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「価格要因50億円や原材料の市況上昇による影響24億円の悪化要因を、原価低減68億円や販売構成14億円、販管費低減9億円、為替影響23億円の改善要因で吸収しております。」
原材料市況上昇による24億円の悪化影響が通期営業利益の増減要因として数値化されている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「営業利益は、原材料の市況上昇等の影響はあったものの、前年度より取り組んできた抜本的構造改革によるコスト削減効果等により、2,251百万円（前年同期は営業損失884百万円）となりました。」
原材料の市況上昇が第3四半期累計の営業利益に実際に影響したと記載している。影響額は個別には示していない。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「営業利益は、原材料の市況上昇等の影響はあったものの、前年度より取り組んできた抜本的構造改革によるコスト削減効果等により、1,841百万円（前年同期は営業損失964百万円）となりました。」
原材料の市況上昇が当第2四半期累計の営業利益に実際に影響したと記載している。影響額は個別には示していない。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、市況の逼迫等による原材料費上昇の影響はあったものの、前年度より取り組んできた抜本的構造改革によるコスト削減効果等があり、1,055百万円（前年同期は営業損失984百万円）となりました。」
市況の逼迫等による原材料費上昇が当四半期の営業利益に実際に影響したと記載している。影響額は個別には示していない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「原材料・部品等の市況の上昇が製造コストを引き上げ、供給逼迫の場合には、当社の業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・部品価格の上昇および供給逼迫を引き続きリスクとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「原材料・部品等の市況の上昇が製造コストの引き上げをもたらしたり、供給が逼迫する場合には、当社の業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
コモディティデリバティブやグローバル最適調達を対処手段として記載している。