自動車メーカー・飲料メーカー等の販売先業績への依存
FY2016に初出。11回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。122社中39社が悪化側に。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、世界中の自動車メーカーに販売しており、特定販売先依存によるリスクの低減が図れていると考えております。」
販売先の分散による特定顧客依存の低減を説明しつつ、地政学リスク、天災、電動化に伴う取引先変化、各国法規制による影響可能性を継続している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「しかしながら、昨今発生している地政学面のリスク（ロシア・ウクライナ紛争、イスラエル・パレスチナ紛争、米中貿易摩擦等）や天災による特定顧客の車両生産への影響、自動車市場が電動車へとシフトしていく中での、従来の自動車メーカーに加え新たな企業との取引の発生など、当社の管理が及ばない理由により、当社の業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
販売先依存リスクについて、ロシア・ウクライナ紛争、イスラエル・パレスチナ紛争、米中貿易摩擦、天災および電動化に伴う取引先構成の変化が具体的な要因として追加された。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループは、世界中の自動車メーカーに販売しており、特定販売先依存によるリスクの低減が図れていると考えております。」
販売先の分散により特定販売先への依存リスクを低減しているとの説明が加わった。ただし、新型コロナウイルス感染症、半導体調達問題、自動車市場の電動化に伴う取引先変化による影響可能性は残している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の当社への当第３四半期連結累計期間の影響としては、顧客及び当社生産拠点のシャットダウンが４月以降も続き、また日本や米国等の拠点でも需要の落ち込みに伴う一時帰休を行うなど」
販売先である顧客側の操業停止・需要減少が継続して実際の減収要因となっている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の当社への当第１四半期連結累計期間の影響としては、３月に発生した欧州やアジアでの顧客及び当社生産拠点のシャットダウンが４月以降も続きました。」
販売先である自動車メーカー等の需要減少・操業停止が実際に発生し、SDRS売却の影響も含めて売上高は前年同期比67.7％減となった。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「新型コロナウィルス感染症等による世界的な自動車市場の減速影響を受けた主要顧客の需要減により、売上高は前年同期に比べ減収となりました。」
販売先である主要顧客の需要減が発生し、自動車機器事業の売上高が1,537億76百万円、前年同期比20.5％減となった。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「しかしながら、電動自動車用向け商品による増収はあるものの、世界的な自動車市場の減速影響を受けた主要顧客の需要減により、売上高は前年同期に比べ減収となりました。」
販売先である主要顧客の需要減が実際に発生し、自動車機器事業の減収要因となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、世界中の自動車メーカーや飲料メーカーに販売しております。そのため、販売先の業績等の、当社の管理が及ばない理由により、当社の業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
自動車メーカーや飲料メーカー等の販売先業績への依存リスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、世界中の自動車メーカーや飲料メーカーに販売しております。そのため、販売先の業績等の、当社の管理が及ばない理由により、当社の業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
自動車メーカーや飲料メーカー等の販売先の業績への依存を継続してリスクとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、世界中の自動車メーカーや飲料メーカーに販売しております。そのため、販売先の業績等の、当社の管理が及ばない理由により、当社の業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
販売先の業績への依存を引き続きリスクとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「販売先の業績等の、当社の管理の及ばない理由により、当社の業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
世界中の自動車メーカーや飲料メーカーへの販売構造に伴うリスクとしている。