多通貨取引・海外子会社の換算に伴う為替リスク
FY2016に初出。33回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
サンデンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。119社中68社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに31社。
- FY2027-H1円安による売上増・為替換算調整勘定増加有価証券報告書
「インド市場で生産台数が増加したこと、為替が円安水準で推移したことにより、当中間連結会計期間の売上高は、108,512百万円（前年同期比15.8％増）となりました。」
円安が売上高の増加要因となり、対米ドル円安による為替換算調整勘定の増加が純資産の増加要因となった。当中間連結会計期間は為替差益183百万円を計上し、前年同期の為替差損1,064百万円から転換している。 - FY2025為替差益から為替差損へ転換有価証券報告書
「為替差益 1,722 - 為替差損 - 880」
前年の為替差益17億22百万円から、当年度は為替差損8億80百万円へ転換した。一方、円安を背景に為替換算調整勘定は増加し、純資産の増加要因となった。 - FY2026-H1為替差益から為替差損へ転換有価証券報告書
「為替差益 2,216 - 為替差損 - 1,064」
前年同期の為替差益2,216百万円から、当中間連結会計期間は為替差損1,064百万円へ転換した。また、対米ドル円高により為替換算調整勘定が減少し、純資産の減少要因となっている。 - FY2025-H1為替差益が増加有価証券報告書
「為替差益 1,451 2,216」
為替差益は前年同期の1,451百万円から2,216百万円へ増加した。円安は売上高の増加要因となり、外貨建債権の評価益等とともに経常利益の改善要因として記載されている。 - FY2024-Q4円安による増収・為替差益増加有価証券報告書
「為替差益 382 1,348」
為替差益は前年同期の382百万円から1,348百万円へ増加した。円安は売上高の増加要因となり、外貨建債権の評価益等とともに経常利益622百万円の要因として記載されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、主力の欧州地域及び各地域において自動車生産台数が前年同期と比較して増加したことや、為替相場が大きく円安になった影響により当第３四半期連結累計期間の売上高は、131,715百万円（前年同期比2.9％増）となりました。」
円安が売上高の増加要因として引き続き記載されている。損益計算書上の為替差益は1,211百万円で、多通貨取引・海外事業に伴う為替影響が継続して表れている。 - FY2024-Q1為替評価益・為替差益による経常損失改善有価証券報告書
「経常損失は、外貨建て貸付金の評価替えによる為替評価益、持分法による投資利益等による改善があり、984百万円（前年同期は経常損失1,560百万円）となりました。」
円安は売上高の増加要因となり、外貨建て貸付金の評価替えによる為替評価益等は経常損失の改善要因となった。損益計算書上の為替差益は前年同期の1,229百万円から1,451百万円へ増加している。 - FY2023-Q4円安による増収と為替評価による利益圧迫有価証券報告書
「為替相場が大きく円安になった影響により当第１四半期連結累計期間の売上高は、42,744百万円（前年同期比4.9％増）となりました。…経常利益は持分法による投資利益等による改善はありますが、為替評価及び金利の上昇により19百万円（前年同期比96.5％減）となりました。」
円安は売上高の増加要因となった一方、為替評価は金利上昇とともに経常利益を圧迫する要因として記載されている。 - FY2022円安による営業利益改善と為替差損計上有価証券報告書
「また、為替が円安水準で推移したことで為替影響が＋22億円となり、結果として57億円の営業損失となっております。」
円安による為替影響22億円が営業利益の改善要因となった一方、連結損益計算書では為替差損612百万円を計上しており、為替影響は引き続き損益に表れている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「経常損失は外貨建債権債務から生じた為替差益、持分法による投資利益等により改善し、2,897百万円となりました。」
外貨建債権債務から生じた為替差益が経常損失の改善要因として引き続き表れており、四半期連結損益計算書では為替差益1,216百万円を計上している。 - FY2023-Q1為替差益が増加有価証券報告書
「為替差益 － 1,229」
当第2四半期連結累計期間は為替差益1,229百万円を計上した。多通貨取引・海外事業に伴う為替影響は引き続き損益に表れている。 - FY2022-Q4為替差損から為替差益へ転換有価証券報告書
「為替差益 371 940」
当第1四半期連結累計期間は為替差益940百万円を計上し、前年同期の371百万円から増加した。直前 filing で示された為替差損から為替差益へ転じている。 - FY2022-Q2為替差益から為替差損へ転換有価証券報告書
「為替差損 1,478 370」
当第2四半期連結累計期間は、前年同期の為替差損1,478百万円に対し、為替差損370百万円を計上した。前四半期の為替差益から為替差損へ転じている。 - FY2022-Q1為替差損から為替差益へ転換有価証券報告書
「為替差益 － 371」
当第1四半期は、前年同期の為替差損528百万円に対し、為替差益371百万円を計上している。多通貨取引・海外事業に伴う為替影響自体について重要な変更は示していない。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 1,568 1,511」
当第3四半期連結累計期間に為替差損1,511百万円を計上し、多通貨取引・海外事業に伴う為替影響が引き続き損益に実際に表れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 1,817 1,478」
当第2四半期連結累計期間に為替差損1,478百万円を計上し、多通貨取引・海外事業に伴う為替影響が引き続き損益に実際に表れている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「経常損失は営業損失に加え、為替差損及び持分法投資損益の悪化により6,803百万円（前年同期は経常損失1,781百万円）となりました。」
為替差損が経常損失の要因として引き続き表れている。当第1四半期の為替差損は528百万円で、為替リスクの新たな内容変更は示していない。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「為替差損は2,997百万円となりました。」
多通貨取引・海外事業に伴う為替影響が通期損益に実際に表れ、為替差損29億97百万円を計上した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 1,568」
当第3四半期連結累計期間に為替差損1,568百万円を計上し、多通貨取引・海外事業に伴う為替影響が損益に実際に表れている。為替換算調整勘定もマイナス4,785百万円となった。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 － 1,817」
当第2四半期連結累計期間の為替差損は1,817百万円となり、為替換算調整勘定も前連結会計年度末のマイナス4,297百万円からマイナス5,335百万円へ減少した。海外事業・多通貨取引による影響が損益および純資産に継続して表れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 1,580」
当第1四半期に為替差損1,580百万円を計上し、多通貨取引・海外事業に伴う為替影響が実際の損益に表れた。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「純資産については、親会社株主に帰属する当期純損失、為替換算調整勘定の減少等により、前連結会計年度末に比べて27,418百万円減少し、23,538百万円となりました。」
為替換算調整勘定は1,484百万円のマイナスから4,297百万円のマイナスへ減少し、海外事業の換算影響が純資産の減少要因として数値化されている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「純資産については、為替換算調整勘定の減少等により、前連結会計年度末に比べて5,842百万円減少し、45,114百万円となりました。」
為替換算調整勘定の減少が純資産の5,842百万円減少の要因として実際に表れており、海外事業・多通貨換算に伴う影響が数値化されている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「純資産については、為替換算調整勘定の減少等により、前連結会計年度末に比べて4,426百万円減少し、46,530百万円となりました。」
為替換算調整勘定の減少が純資産減少の要因として実際に表れており、海外事業・多通貨換算に伴う影響が数値化されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「為替差益 - 562」
当第1四半期は為替差損ではなく為替差益562百万円を計上した。多通貨取引・海外事業に伴う為替リスク自体については重要な変更がないとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「特に、主要取引通貨である米ドル及びユーロの為替変動やアジア及び中国地域等における通貨変動が起きた場合には、当社の業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
多通貨取引と在外子会社の円換算に伴う為替リスクを継続開示している。通期の為替差損は1,437百万円で、前年の2,838百万円から減少した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「為替差損 515 127」
第3四半期累計の為替差損は127百万円で、前年同期の515百万円から減少した。為替影響は引き続き業績要因として記載されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「為替差損 2,306 123」
当第1四半期の為替差損は123百万円で、前年同期の2,306百万円から減少した。為替リスク自体については重要な変更がないとしている。 - FY2017悪化有価証券報告書
「経常利益は、前連結会計年度を8,401百万円下回る2,262百万円の損失となりました。これは持分法投資利益の減少、為替差損2,838百万円の計上に加えて、営業利益が前連結会計年度を3,912百万円下回ったこと等によります。」
為替差損2,838百万円を計上し、為替変動による業績影響が通期でも顕在化した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「その結果、欧州や中国の市場は堅調に推移しましたが、北米における販売減、為替等の影響を受けたことにより、売上高は前年同期に比べ減収となりました。」
為替の影響が自動車機器事業の売上・利益に引き続き現れている。第3四半期累計の為替差損は515百万円、為替換算調整勘定も前連結会計年度末の1,464百万円からマイナス4,163百万円となっている。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「利益については、部品の内製化やグローバル部品の調達構造改革等によるコスト削減、生産性改善に努めたものの、将来に向けた環境技術開発投資や販売減、為替などの影響により前年同期に比べ減益となりました。」
為替影響が継続し、当第２四半期連結累計期間には為替差損2,583百万円を計上している。為替変動による業績影響が前四半期に続いて数値化されている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「急激な円高進行や新興国景気の減速により、景況感の後退と企業収益への影響が見え始めました。」
当第1四半期に為替差損2,306百万円を計上し、為替変動が業績に影響したことを開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「主要取引通貨である米ドル及びユーロの為替変動やアジア及び中国地域等における通貨変動が起きた場合には、当社の業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
外貨建債権債務について先物為替予約等を利用してヘッジしている。