成長製品分野・省力化・合理化への設備投資
FY2016に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
JUKIがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2025-H1再定義有価証券報告書
「機種削減による生産能力適正化の効果により収益性が改善している」
従来の成長製品分野や省力化への能力拡張投資に加え、機種削減によって生産能力を適正化する方向が明示された。生産能力拡大中心から、機種・能力の絞り込みによる効率化へ重点が移っている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、10億６千７百万円の支出(前年同期は９億７千７百万円の支出)となりました。有形及び無形固定資産の取得などによるものです。」
有形・無形固定資産の取得による設備投資を継続しており、投資活動による支出は前年同期の9億77百万円から10億67百万円となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、９億７千７百万円の支出(前年同期は４億９千９百万円の支出)となりました。有形及び無形固定資産の取得などによるものです。」
有形・無形固定資産の取得による設備投資を継続しており、投資活動による支出は前年同期の4億99百万円から9億77百万円となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、４億９千９百万円の支出(前年同期は17億６千３百万円の支出)となりました。有形及び無形固定資産の取得などによるものです。」
有形・無形固定資産の取得による設備投資を継続している。投資活動による支出は前年同期の17億63百万円から4億99百万円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「本社や国内外のグループ工場の一斉操業停止を含む大幅な生産調整、管理（間接）部門の一時帰休や新たな勤務フォーメーションの導入、処遇も含めた人事制度改革の推進、設備投資計画の見直し等により」
新型コロナウイルスへの対応として、設備投資計画の見直しを含む生産・管理体制の調整を引き続き進めている。 - FY2020-Q1後退有価証券報告書
「本社や国内外のグループ工場の一斉操業停止を含む大幅な生産調整、管理（間接）部門の一時帰休、処遇も含めた人事制度改革、設備投資計画の見直し等により」
新型コロナウイルスへの対応として、設備投資計画の見直しを明示した。前年までの工場能力強化・スマート化投資の積極的な記載から、投資計画を再検討する方向へ変化している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資(有形固定資産及び無形固定資産等の受入ベース数値。金額には消費税等を含めておりません。)の内訳は次のとおりであります。」
設備投資は合計29億7百万円で、前年同期比6.8％増となった。特に産業機器＆システム事業は11億92百万円、前年同期比50.9％増であり、JUKI広島の第二工場、ベトナムの生産設備、中国の新工場など、2020年に完了予定の能力強化・スマート化投資も計画されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、８億６千６百万円の支出(前年同期は10億５千１百万円の支出)となりました。工場設備などの有形固定資産の取得などによるものです。」
工場設備などの有形固定資産取得を継続している。投資活動による支出は前年同期の10億51百万円から8億66百万円となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資は2,312百万円となりました。」
設備投資は前年同期比40.8％増の23億1,200万円となった。大田原、秋田、ベトナム、上海の各工場で、2018年2～3月着手・同年10～12月完了予定の生産能力強化・効率化投資を計画している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、長期的に成長が期待できる製品分野に重点を置き、合わせて省力化、合理化及び製品の信頼性向上のための投資を行っております。当連結会計年度の設備投資は1,642百万円となりました。」
成長が期待できる製品分野、省力化、合理化、信頼性向上を設備投資の重点とし、通期設備投資額は16億42百万円となった。