Value up 2022中期計画と2022年ビジョン
FY2016に初出。17回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-03-24。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-03-24再定義株主総会
「最初の３か年で「 “JUKIらしさ” を発揮し存在感のある戦略パートナー」となることを目指し、成長分野へのシフトにより新たなビジネスモデルを構築いたします。また、残りの２か年では「衣」と社会の未来を支える唯一無二のソリューションパートナーとなることを目指し、当初３年間で育てたビジネスモデルを更に深化し、持続的な成長を遂げることを目指してまいります。」
従来の中期計画から、前半3年の新規ビジネスモデル構築と後半2年の深化という段階的なビジョンへ整理されている。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「当社は、2029年12月期を最終年度とする5か年中期経営計画「Building Sustainable JUKI」にて、収益基盤の強化と財務健全性の確保の両立に向けた財務規律の強化に取り組んでおります。」
従来のValue up 2022および2020～2022年のフェーズⅡに代わり、2029年12月期を最終年度とする「Building Sustainable JUKI」が新たな中期計画として示された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境の変化を踏まえ、当社は2020年から2022年までを計画期間とする中期計画の最終年度として、また3年先の2025年も見据え、各事業について投資とリターンを明確化し、中長期視点を踏まえ重点分野への投資を積極的に行うROIC経営を導入し、コスト構造改革による固定費の抑制、付加価値構造改革による事業領域拡大や新規顧客獲得など高付加価値分野の強化による収益の最大化に取り組んでおります。併せて、６つの変革（６Ｘ）で事業戦略と体制戦略の変革を強力に推し進めることで、成長軌道を加速しつつ、質的変換を図っております。」
中期計画フェーズⅡと6つの変革を継続し、2025年を見据えたROIC経営、構造改革、事業領域拡大によって成長軌道の加速と質的変換を図っている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境の変化を踏まえ、当社は2020年から2022年までを計画期間とする中期計画の最終年度として、また3年先の2025年も見据え、各事業について投資とリターンを明確化し、中長期視点を踏まえ重点分野への投資を積極的に行うROIC経営を導入し、コスト構造改革による固定費の抑制、付加価値構造改革による事業領域拡大や新規顧客獲得など高付加価値分野の強化による収益の最大化に取り組んでおります。併せて、６つの変革（６Ｘ）で事業戦略と体制戦略の変革を強力に推し進めることで、成長軌道を加速しつつ、質的変換を図っております。」
中期計画フェーズⅡ、2025年を見据えたROIC経営、6つの変革による成長軌道の加速と質的変換を継続して掲げている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境の変化を踏まえ、当社は2020年から2022年までを計画期間とする中期計画の最終年度として、また3年先の2025年も見据え、各事業について投資とリターンを明確化し、短期中長期視点を踏まえ重点分野への投資を積極的に行うROIC経営を導入し、コスト構造改革、事業領域拡大や新規顧客獲得など高付加価値分野の強化による収益の最大化に取り組んでおります。併せて、６つの変革（６Ｘ）で事業戦略と体制戦略の変革を強力に推し進めることで、成長軌道を加速しつつ、質的変換を図っております。」
2020～2022年の中期計画フェーズⅡと6つの変革を継続し、計画最終年度として2025年も見据えた運営を行っている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社は2020年から2022年までを計画期間とする中期経営計画フェーズⅡを見直し、付加価値構造改革及びコスト構造改革を強力に推進し、併せて６つの変革（６Ｘ）で事業戦略と体制戦略の変革を強力に推し進めることで、成長軌道への回帰と質的変換に取り組んでおります。」
Value up 2022の後段に当たる2020～2022年のフェーズⅡを継続し、付加価値・コスト構造改革と6つの変革を通じた成長軌道への回帰と質的変換を目指している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、AI/IoT/5G等技術革新の加速、市場/顧客の変化などニューノーマルな環境への対応や“持続可能な開発目標(SDGs)”への取り組み強化が求められる中、当社は2020年から2022年までを計画期間とする中期経営計画フェーズⅡを見直し、付加価値構造改革及びコスト構造改革を強力に推進し、併せて６つの変革（６Ｘ）で事業戦略と体制戦略の変革を強力に推し進めることで、成長軌道への回帰と質的変換に取り組んでおります。」
2020～2022年のフェーズⅡを見直し、付加価値・コスト構造改革と6つの変革を通じて成長軌道への回帰と質的変換を目指す計画を継続している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「当社は2020年から2022年までを計画期間とする中期経営計画フェーズⅡを見直し、付加価値構造改革及びコスト構造改革を強力に推進し、併せて６つの変革（６Ｘ）で事業戦略と体制戦略の変革を強力に推し進めることで、成長軌道への回帰と質的変換に取り組んでおります。」
2020～2022年のフェーズⅡを見直し、従来の5つの変革から6つの変革へ再整理した。付加価値構造改革・コスト構造改革を中核に、事業戦略と体制戦略の変革を進める枠組みとなった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社は2020年から2022年の構造改革を軸とした中期計画フェーズⅡにおいて、そのビジョン「お客様とJUKI製品・サービスを通じて企業価値を向上できる“モノ-コト”づくり企業」の下、“５つの変革※”を軸とした構造改革」
Value up 2022の後段に当たる2020年から2022年のフェーズⅡと、“モノ-コト”づくり企業のビジョンを継続して掲げている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社は2020年から2022年の構造改革を軸とした中期計画フェーズⅡにおいて、そのビジョン「お客様とJUKI製品・サービスを通じて企業価値を向上できる“モノ-コト”づくり企業」の下、“５つの変革※”を軸とした構造改革」
Value up 2022の後段に当たる2020年から2022年のフェーズⅡと、“モノ-コト”づくり企業のビジョンを継続して掲げている。5つの変革として市場・顧客開拓、事業領域拡大、技術領域拡大、経営の5S、持続可能な経営を示している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「当社は2020年から2022年の構造改革を軸とした中期計画フェーズⅡにおいて、そのビジョン「お客様とJUKI製品・サービスを通じて企業価値を向上できる“モノ-コト”づくり企業」の下、“5つの変革※”を軸とした構造改革」
従来の中期計画から、2020～2022年を対象とする構造改革中心のフェーズⅡへ計画を再整理した。ビジョンも「お客様に選ばれる高品質な製品・サービスを提供しつづける企業」から、製品・サービスを通じて企業価値を向上する“モノ-コト”づくり企業へ変更されている。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「この姿を実現するために、今年度は「お客様に選ばれるイノベーティブで高品質な製品・サービスを提供しつづける企業」をビジョンとし、毎年10％の増収とともに2022年度での経常利益9.6％以上、自己資本比率を44％以上を目指しております。」
Value up 2022の長期枠組みを維持しつつ、当年度のビジョンを「イノベーティブで高品質」へ変更し、数値目標を毎年9％増収・2020年度経常利益率7.6％・自己資本比率37％以上から、毎年10％増収・2022年度経常利益9.6％以上・自己資本比率44％以上へ引き上げた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境認識のもと、当第３四半期連結累計期間においては、現中期経営計画のビジョンである「お客様に選ばれる高品質な製品・サービスを提供しつづける企業」を目指し、“モノづくり”から“コトづくり”企業への転換を図ってまいりました。」
現中期経営計画のビジョンと、モノづくりからコトづくりへの転換を継続して掲げている。計画期間や数値目標の新たな変更は記載されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、現中期経営計画のビジョンである「お客様に選ばれる高品質な製品・サービスを提供しつづける企業」を目指し」
現中期経営計画のビジョンと、高品質な製品・サービスを提供する企業像を継続して掲げている。新たな数値目標や計画期間の変更は記載されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画「Value up 2022」のビジョンである「お客様に選ばれる高品質な製品・サービスを提供しつづける企業」を目指し」
Value up 2022のビジョンと高品質な製品・サービスを提供する企業像を継続して掲げている。新たな数値目標や計画期間の変更は記載されていない。 - FY2017再定義有価証券報告書
「上記の中期計画を2018年度から2020年度の３年計画にローリングさせ、毎年９％の増収とともに2020年度での経常利益率7.6％、自己資本比率37％以上を目指してまいります。」
Value up 2022の長期ビジョンは維持しつつ、中期計画の対象期間を2017～2019年度から2018～2020年度へローリングし、毎年9％増収、2020年度の経常利益率7.6％、自己資本比率37％以上という数値目標を明示した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、長期ビジョンとしての「21世紀を生き抜くグローバルでイノベーティブ(革新的)なものづくり企業」のもと、今般、当社グループが将来に亘って継続的に成長していくための中期計画「Value up 2022」を策定いたしました。これは、当社が６年後に目指す姿として2022年ビジョンを「お客様とJUKIが製品・サービスを通じて企業価値の向上ができるものづくり企業」とし、この姿を実現するための2017年度から2019年度の３年間の中期計画ビジョンを「お客様に選ばれる高品質な製品・サービスを提供しつづける企業」といたしました。」
2022年を目標時点とする長期ビジョンと、2017年度から2019年度までの3年間の中期計画を新たに明示した。