サステナブル経営の推進
FY2021に初出。11回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2027-H1。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは第四次中期経営計画（2026年２月期から2028年２月期まで）において、「Building Excellence ハイクオリティ、ハイパフォーマンス、ハイエンゲージメントで連結売上高3,000億円にチャレンジする。」をスローガンに掲げ、①販売網の拡充とアフターパーツの販売拡大、②生産機種の再編成とクローラーローダー新工場の建設、③電池式ミニショベルのラインナップ拡充、④人的資本への投資、⑤サステナビリティ経営の推進を重点施策として取り組んでおります。」
サステナビリティ経営の推進を第四次中期経営計画の重点施策として継続している。新たな目標実績や施策の進捗はこの記載では示されていない。 - FY2026前進有価証券報告書
「製品からのCO2排出量 2030年度（2010年度比）30％削減 （原単位）13.5%削減」
サステナビリティ目標の2025年度実績を開示し、製品からのCO2排出量は原単位で13.5％削減、工場からのCO2排出量は81.7％削減となった。労働災害8件、研修時間25.1時間、男性育児休業取得率79.3％、CSR調達同意書回収率96.6％など、指標開示を拡充している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「⑤サステナビリティ経営の推進」
サステナビリティ経営の推進を第四次中期経営計画の重点施策として継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「工場からのCO2排出量（日本国内） 2030年度（2015年度比） 50％削減 （原単位） 80.4％削減」
サステナビリティ目標について2024年度実績を開示し、工場からのCO2排出量は原単位で80.4％削減、製品からのCO2排出量は6.3％削減とした。労働災害、研修時間、育児休業取得率、CSR調達同意書回収率、女性管理職比率などの指標も継続的に測定している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは第三次中期経営計画（2023年２月期から2025年２月期まで）において、①人的資本への投資、②製品開発のスピードアップ、③生産能力の増強、④販売網の拡充とアフターパーツの拡販、⑤サステナビリティ経営の推進を重点施策として取り組んでおります。」
サステナビリティ経営の推進を第三次中期経営計画の重点施策として継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社はサステナビリティ経営の推進を重要課題と認識し、取締役会による監督とサステナビリティ推進委員会による管理を中心とするガバナンス体制を構築しています。」
サステナビリティ経営について、従来の方針・目標提示から、取締役会と推進委員会による監督・管理体制の構築、目標・実績のモニタリングへと具体化している。 - FY2023前進有価証券報告書
「女性取締役につきましては、2023年5月25日開催の定時株主総会にて宮田裕子氏が選任され、就任いたしました。」
サステナビリティ目標として掲げていた女性取締役1名選任について、選任・就任の実績を記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「製品からのCO2排出量 2030年度（2010年度比）30％削減 工場からのCO2排出量 2030年度（2015年度比）50％削減」
サステナビリティ経営について、製品・工場のCO2削減、労働災害ゼロ、CSR調達方針の同意書回収率95％以上、女性取締役の2023年度1名選任など、期限・数値を伴う7項目の目標を設定した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、2021年２月にはミニショベル「TB325R」を、2021年７月にはリチウムイオン電池式ミニショベル「TB20e」を市場投入するなど、より地球環境に優しい製品を加えた豊富なラインナップで積極的な販売活動を展開しました。」
環境に配慮した製品のラインナップ拡充とTB20eの市場投入について、前四半期と同じ取り組みが再確認されている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、2021年２月にはミニショベル「TB325R」を、2021年７月にはリチウムイオン電池式ミニショベル「TB20e」を市場投入するなど、より地球環境に優しい製品を加えた豊富なラインナップで積極的な販売活動を展開しました。」
環境に配慮した製品として位置付けるTB20eを市場投入し、環境配慮製品のラインナップを拡充した。 - FY2021初出有価証券報告書
「売上高や利益といった財務面の成長だけを追い求めるのではなく、ＥＳＧ（環境、社会、ガバナンス）に代表される非財務面での取り組みを強化していく必要性を強く認識しております。」
気候変動、労働環境、人手不足等を課題として、研究開発から調達、製造、販売、アフターサービスまでサプライチェーンの最適化に取り組むとしている。環境配慮製品、健康で働きがいのある職場、ダイバーシティーな人材登用も挙げている。