新型コロナウイルス感染症による操業停止・需要減少リスク
FY2020に初出。9回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載はFY2023-Q2。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2023-Q2対処有価証券報告書
「海外市場では、生産活動におけるロックダウンからの正常化に向けた動きがみられた中国、半導体設備投資が堅調だった韓国や台湾などで売上高が増加いたしました。また、コロナ禍からの回復が続いた欧米と東南アジアの売上高も増加いたしました。」
前四半期まで中国のロックダウン等による影響が示されていたが、中国、欧米、東南アジアを含む海外売上高が増加し、感染症による事業影響の一部改善を記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、中国では、ロックダウンによる物流の混乱などが影響し、設備投資に足踏みの状態が見受けられました。」
新型コロナウイルス感染症に伴う中国のロックダウンと物流混乱が、設備投資の足踏みとして実際の事業環境に現れている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「次期の世界経済は、新型コロナウイルス感染拡大の長期化やロシア・ウクライナ問題をはじめとする地政学リスクの高まりなど、依然として不確実性は高いものの、」
新型コロナウイルス感染症の長期化を引き続き不確実性・事業環境リスクとして記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「海外市場では、製造業全般で設備投資が継続した中国、半導体設備投資が堅調な韓国や台湾などで売上高が増加いたしました。また、コロナ禍から回復している欧米、活動制限が続く中で需要が底堅い東南アジアの売上高も増加いたしました。」
感染拡大と活動制限が続く東南アジアを含め、海外売上高は増加したと記載しており、前期に記載された感染症による地域別売上減少からの回復を再確認している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「海外市場では、製造業全般で設備投資が継続した中国、半導体設備投資が堅調な韓国や台湾などで売上高が増加いたしました。また、コロナ禍から回復している欧米、活動制限が一部緩和された東南アジアの売上高も増加いたしました。」
新型コロナウイルス感染症の影響で前期に東南アジアの売上高が減少していたが、当第1四半期は活動制限の一部緩和を背景に東南アジアの売上高が増加したと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「海外市場では、製造業全般で生産活動の正常化が進んだ中国や半導体設備投資が底堅く推移した韓国や台湾などで売上高が増加いたしました。一方で、新型コロナウイルスの感染拡大により東南アジアの売上高は減少いたしました。」
新型コロナウイルス感染症の影響は継続しており、東南アジアの売上高減少として第3四半期にも実績に現れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「海外市場では、製造業全般で生産活動の正常化が進んだ中国や半導体設備投資が底堅く推移した韓国や台湾などで売上高が増加いたしました。一方で、新型コロナウイルスの感染拡大により東南アジアの売上高は減少いたしました。」
新型コロナウイルス感染症の影響が継続し、東南アジアの売上高減少として第2四半期の実績に現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「海外市場では、製造業全般で生産活動の正常化が進んだ中国や半導体設備投資が底堅く推移した韓国などで売上高が増加いたしました。一方で、新型コロナウイルスの感染拡大により東南アジアの売上高は減少いたしました。」
新型コロナウイルス感染症による影響が、東南アジアの売上高減少として当四半期の実績に現れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「感染がさらに拡大し、日本国内及び海外において政府の指導により自社工場または主要な仕入先工場が稼働停止する状態に陥った場合には、必要な生産活動が実施できないことにより当社グループの業績と財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症を独立した事業等のリスクとして初めて記載した。一部在外子会社でロックダウンの影響があった一方、当期の業績・財務状況への影響は限定的だったとしている。