収益力のレベルアップ
FY2017-Q1に初出。28回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
タダノがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。106社中18社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに53社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「売上増加に加え、米国関税の還付等もあり、営業利益は148億７千８百万円（前年同期比182.1％）、経常利益は135億１千５百万円（前年同期比235.4％）、親会社株主に帰属する中間純利益は107億３千１百万円（前年同期比277.1％）となりました。」
売上増加に加え米国関税の還付等もあり、営業利益は前年同期比182.1％、経常利益は235.4％、親会社株主に帰属する中間純利益は277.1％となった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「売上が増加したものの、米国通商政策による影響や買収関連費用等の計上もあり、営業利益は185億５千２百万円（前期比78.0％）、経常利益は150億９千６百万円（前期比71.6％）となりました。」
売上高は増加した一方、米国通商政策の影響や買収関連費用等により営業利益・経常利益は前期を下回り、営業利益率は前期の8.2％から5.3％へ低下した。 - FY2026-H1増収減益へ転換有価証券報告書
「売上が増加したものの、買収関連費用等の計上もあり、営業利益は88億５千５百万円（前年同期比72.1％）、経常利益は64億２千６百万円（前年同期比58.7％）、親会社株主に帰属する中間純利益は42億８千９百万円（前年同期比82.7％）となりました。」
増収となった一方、買収関連費用等の計上により営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する中間純利益はいずれも前年同期を下回った。 - FY2024前進有価証券報告書
「売価改善の効果や為替等の影響により、営業利益は237億７千８百万円（前期比129.6％）となりました。」
営業利益は237億7,800万円、前期比129.6％となった。中期経営計画24-26の最終年度目標300億円に対する進捗を更新した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「売価改善の効果や為替等の影響により、営業利益は122億８千３百万円（前年同期比139.6％）、経常利益は109億４千２百万円（前年同期比139.9％）、親会社株主に帰属する中間純利益は51億８千５百万円（前年同期比159.5％）となりました。」
売価改善の効果や為替等の影響により、営業利益は前年同期比139.6％となり、収益力の改善を数値で更新した。 - FY2023前進有価証券報告書
「コスト上昇の傾向は続くものと予想され、製品価格の見直し等による利益確保に努めます。」
コスト上昇下で、製品価格の見直しによる利益確保を明示した。通期営業利益は183億4,900万円となったが、中期計画の275億円目標には及ばなかった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益は、87億９千７百万円、経常利益は78億２千万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は32億５千万円となりました。」
当第2四半期連結累計期間の営業利益87億9,700万円、経常利益78億2,000万円を開示し、収益力の状況を更新している。決算期変更により前年同期との単純比較はできない。 - FY2023-Q4再掲有価証券報告書
「営業利益は、35億２千７百万円、経常利益は29億６千４百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は８億４千７百万円となりました。」
当第1四半期連結累計期間に営業利益35億2,700万円を計上し、営業黒字の状態を開示している。 - FY2022変則9か月決算で営業利益71億9,100万円を計上有価証券報告書
「営業利益は71億９千１百万円、経常利益は65億４千万円、親会社株主に帰属する当期純利益は、22億１千万円となりました。」
決算期変更後の9か月決算において、営業利益71億9,100万円を計上した。固定費圧縮等による通期比較ではなく、変則決算である点に留意が必要である。 - FY2022前進有価証券報告書
「売上の増加に加え、欧州事業再生手続きの効果による固定費の圧縮に伴う売上原価率の改善と販売費及び一般管理費の圧縮等により、営業利益は52億５千１百万円（前連結会計年度は41億９千６百万円の損失）、経常利益は54億５千４百万円（前連結会計年度は46億８千３百万円の損失）となりました。」
欧州事業再生手続きによる固定費圧縮、売上原価率改善、販売費及び一般管理費圧縮により、営業利益・経常利益が前連結会計年度の損失から黒字へ転換した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「⑥財務体質健全化」
従来の「収益力回復・資産効率改善」から、21-23計画では「財務体質健全化」へ戦略名称を変更した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「⑥収益力回復・資産効率改善」
従来の「収益力・資産効率のレベルアップ」から、20-22計画では「収益力回復・資産効率改善」へ改称。17-19計画の最終年度実績はROS6.9％、ROA5.5％で、目標の15.0％、13.0％を下回った。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「７）収益力・資産効率のレベルアップ」
収益力・資産効率の向上を戦略として再掲している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「7)収益力・資産効率のレベルアップ」
収益力・資産効率の向上を中期経営計画17-19の戦略として再掲している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「7)収益力・資産効率のレベルアップ」
収益力・資産効率の向上を中期経営計画17-19の戦略として再掲している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「⑦収益力・資産効率のレベルアップ」
収益力・資産効率の向上を中期経営計画17-19の戦略として再掲している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「７）収益力・資産効率のレベルアップ」
収益力・資産効率の向上を戦略として再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「7) 収益力・資産効率のレベルアップ」
収益力および資産効率の向上を戦略として再掲している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「7) 収益力・資産効率のレベルアップ」
収益力および資産効率の向上を中期経営計画17-19の戦略として再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「7) 収益力・資産効率のレベルアップ」
収益力および資産効率の向上を中期経営計画17-19の戦略として再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「7) 収益力・資産効率のレベルアップ」
収益力および資産効率の向上を中期経営計画17-19の戦略として再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「7) 収益力・資産効率のレベルアップ」
収益力および資産効率の向上を中期経営計画17-19の戦略として再掲している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「7) 収益力・資産効率のレベルアップ」
従来の「収益力のレベルアップ」から、資産効率を加えた戦略名称に変更している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「6）収益力のレベルアップ」
収益力の向上を7つの戦略の一つとして再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「6）収益力のレベルアップ」
収益力の向上を7つの戦略の一つとして再掲している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「6）収益力のレベルアップ」
収益力の向上を中期経営計画の7つの戦略の一つとして掲げている。