日本セグメントの減収減益
FY2017-Q3に初出。32回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2027-H1増収増益から減収減益へ転換有価証券報告書
「建設用クレーンが減少したものの、車両搭載型クレーン・高所作業車が堅調に推移し、売上高は906億６千３百万円（前年同期比96.1％）、買収関連費用等の計上もあり、営業利益は83億７千２百万円（前年同期比53.3％）となりました。」
日本セグメントは車両搭載型クレーン・高所作業車が堅調だったものの、建設用クレーンの減少と買収関連費用等により減収減益となった。 - FY2025増収減益へ転換有価証券報告書
「建設用クレーン・車両搭載型クレーンが減少したものの、高所作業車が増加、また、ＩＨＩ運搬機械株式会社の運搬システム事業（現：TIS）買収に伴う運搬機械の売上も加わり、売上高は2,134億２千７百万円（前期比108.9％）、買収関連費用等の計上もあり、営業利益は201億６千９百万円（前期比74.2％）となりました。」
日本セグメントはTIS買収による運搬機械売上と高所作業車の増加により増収となった一方、買収関連費用等により減益となった。 - FY2026-H1増収増益から減収減益へ転換有価証券報告書
「建設用クレーンが減少したものの、車両搭載型クレーン・高所作業車が堅調に推移し、売上高は906億６千３百万円（前年同期比96.1％）、買収関連費用等の計上もあり、営業利益は83億７千２百万円（前年同期比53.3％）となりました。」
日本セグメントは車両搭載型クレーン・高所作業車が堅調だったものの、建設用クレーンの減少と買収関連費用等により減収減益となった。 - FY2025-H1増収増益へ転換有価証券報告書
「日本向け売上高は、建設用クレーンが減少したものの、車両搭載型クレーン・高所作業車が増加、海外向け売上高も増加した結果、売上高は943億５千５百万円（前年同期比108.6％）、営業利益は156億９千６百万円（前年同期比144.7％）となりました。」
日本セグメントは建設用クレーンが減少したものの、車両搭載型クレーン・高所作業車および海外向けが増加し、増収増益となった。 - FY2024-Q4減収減益から減収増益へ転換有価証券報告書
「日本向け売上高は、建設用クレーン・車両搭載型クレーン・高所作業車が減少、海外向け売上高は増加した結果、売上高は421億８千６百万円（前年同期比94.2％）、営業利益は73億７百万円（前年同期比125.7％）となりました。」
日本セグメントは国内向け3品目の減少により減収となった一方、海外向け売上の増加もあり、営業利益は前年同期比125.7％となった。 - FY2023再掲有価証券報告書
「建設用クレーンの需要が増加する中、売上高は1,844億８千１百万円、営業利益は262億２百万円となりました。」
日本セグメントでは建設用クレーン需要の増加を背景に、売上高1,844億8,100万円、営業利益262億200万円を計上した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「建設用クレーンの需要が増加する中、売上高は1,337億１千４百万円、営業利益は175億８千８百万円となりました。」
日本セグメントでは建設用クレーン需要の増加と営業黒字の状態が継続している。第3四半期連結累計期間の売上高は1,337億1,400万円、営業利益は175億8,800万円となった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「建設用クレーンの需要が堅調に推移する中、売上高は868億４千７百万円、営業利益は108億４千６百万円となりました。」
日本セグメントでは建設用クレーン需要が堅調に推移し、営業黒字を確保している状況を更新している。 - FY2023-Q4調達環境改善により生産制約が解消傾向有価証券報告書
「調達環境の改善により生産制約は解消傾向となりました。この結果、売上高は447億８千万円、営業利益は58億１千２百万円となりました。」
日本セグメントでは調達環境の改善により生産制約が解消傾向となり、売上高447億8,000万円、営業利益58億1,200万円を計上した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「調達環境の悪化による生産の遅れやトラック登録台数の減少等の影響により、建設用クレーン・車両搭載型クレーンの需要は減少、高所作業車の需要は横ばいとなりました。この結果、売上高は630億４千万円、営業利益は49億５千７百万円となりました。」
日本では建設用クレーン・車両搭載型クレーンの需要減少と高所作業車の需要横ばいが続いている。 - FY2023-Q1国内製品需要が横ばい・減少に分化有価証券報告書
「建設用クレーン・高所作業車の需要はほぼ横ばいで推移、車両搭載型クレーンはトラック登録台数の減少もあり需要が減少しました。また、調達環境の悪化による生産の遅れ等の影響もあり、売上高は279億８千８百万円、営業利益は19億３千１百万円となりました。」
日本では建設用クレーン・高所作業車の需要がほぼ横ばい、車両搭載型クレーンはトラック登録台数減少で需要が減少した。調達環境悪化による生産遅れも記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「調達環境悪化の影響が比較的少なかった建設用クレーンは、需要の増加に加え、収益認識に関する会計基準を適用した結果、売上が増加しました。一方、車両搭載型クレーン・高所作業車は調達環境の悪化とトラック登録台数の減少による出荷遅れもあり減少したものの、売上高は1,367億５千１百万円（前連結会計年度比109.3％）、営業利益は122億４千１百万円（前連結会計年度比148.0％）となりました。」
日本セグメントは製品別に減少があったものの、建設用クレーンの需要増加等により通期で増収増益となり、営業利益は前年同期比148.0％となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「需要の増加に加え、収益認識に関する会計基準を適用した結果、建設用クレーン・車両搭載型クレーンが増加したものの、高所作業車は減少し、売上高は927億５千４百万円（前年同期比107.8％）、営業利益は90億５百万円（前年同期比142.8％）となりました。」
日本セグメントは高所作業車の減少があったものの、建設用クレーン・車両搭載型クレーンの増加等により、売上高107.8％、営業利益142.8％となった。 - FY2022-Q2減収ながら営業増益有価証券報告書
「日本向け売上は、需要の増加に加え、収益認識に関する会計基準を適用した結果、増加したものの、海外向け売上は減少し、その結果、売上高は623億３千８百万円（前年同期比99.5％）、固定費の圧縮により営業利益は58億９千７百万円（前年同期比122.4％）となりました。」
日本セグメントは海外向け売上の減少により小幅な減収となった一方、固定費圧縮により営業利益は前年同期比122.4％へ増加した。 - FY2022-Q1減収減益から増収増益へ転換有価証券報告書
「日本向け売上は、高付加価値商品等の拡販に注力したことに加え、収益認識に関する会計基準を適用した結果、建設用クレーン・車両搭載型クレーン・高所作業車が揃って増加したものの、海外向け売上は減少し、その結果、売上高は285億９千６百万円（前年同期比101.6％）、営業利益は29億２千４百万円（前年同期比134.2％）となりました。」
日本セグメントは国内3品目がそろって増加し、海外向け売上は減少したものの、売上高・営業利益とも前年同期を上回り、前年同期の減収減益から増収増益へ転換した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「日本向け売上は、高所作業車が増加、建設用クレーン・車両搭載型クレーンが減少、海外向け売上も減少し、その結果、売上高は1,251億７千万円（前連結会計年度比77.5％）、営業利益は82億７千２百万円（前連結会計年度比48.5％）となりました。」
日本セグメントは高所作業車を除く国内主要製品と海外向け売上が減少し、減収減益となった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「日本向け売上は、高所作業車が横ばい、建設用クレーン・車両搭載型クレーンが減少、海外向け売上も減少し、その結果、売上高は860億２千５百万円（前年同期比75.8％）、営業利益は63億６百万円（前年同期比52.3％）となりました。」
日本セグメントは国内の建設用クレーン・車両搭載型クレーンおよび海外向け売上が減少し、減収減益となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「日本向け売上は、建設用クレーン・車両搭載型クレーン・高所作業車が揃って減少しました。また、海外向け売上も減少し、その結果、売上高は626億２千６百万円（前年同期比75.7％）、営業利益は48億１千６百万円（前年同期比54.1％）となりました。」
国内3品目および海外向け売上の減少により、日本セグメントの減収減益が第2四半期連結累計期間でも続いている。 - FY2021-Q1増収増益から減収減益へ転換有価証券報告書
「日本向け売上は、建設用クレーン・車両搭載型クレーン・高所作業車が揃って減少しました。また、海外向け売上も減少し、その結果、売上高は281億３千７百万円（前年同期比76.3％）、営業利益は21億７千９百万円（前年同期比48.3％）となりました。」
日本セグメントは国内向け3品目および海外向けがそろって減少し、売上高・営業利益とも前年同期を下回った。 - FY2020再掲有価証券報告書
「売上高は1,614億５千４百万円（前連結会計年度比106.6％）、営業利益は170億４千８百万円（前連結会計年度比108.4％）となりました。」
日本セグメントは国内の建設用クレーン・車両搭載型クレーンおよび海外向けの増加により、通期で増収増益となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、海外向けも増加し、その結果、売上高は1,134億９千５百万円（前年同期比111.6％）、営業利益は120億５千２百万円（前年同期比114.2％）となりました。」
日本セグメントは国内向け・海外向けの増加により増収増益となった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「日本向けは、建設用クレーン・車両搭載型クレーン・高所作業車が揃って増加し、売上は増加しました。また、海外向けも増加し、その結果、売上高は827億１千２百万円（前年同期比122.1％）、営業利益は88億９千７百万円（前年同期比130.3％）となりました。」
建設用クレーン、車両搭載型クレーン、高所作業車および海外向けが揃って増加し、日本セグメントの増収増益を維持している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「日本向けは、高所作業車が減少したものの、建設用クレーン・車両搭載型クレーンが増加し、売上は増加しました。また、海外向けも増加し、その結果、売上高は368億６千１百万円（前年同期比121.9％）、営業利益は45億１千５百万円（前年同期比143.8％）となりました。」
建設用クレーン・車両搭載型クレーンおよび海外向けの増加により、日本セグメントは増収増益となった。 - FY2019通期で増収増益有価証券報告書
「日本向けは、高所作業車が減少したものの、建設用クレーン・車両搭載型クレーンが増加し、売上は増加しました。また、海外向けも増加し、その結果、売上高は1,515億９百万円（前連結会計年度比107.5％）、営業利益は157億２千３百万円（前連結会計年度比101.0％）となりました。」
日本セグメントは建設用クレーン・車両搭載型クレーンおよび海外向けの増加により、通期で増収増益となった。 - FY2019-Q3増収・利益減少有価証券報告書
「一方で、海外向けは増加し、その結果、売上高は1,016億７千５百万円（前年同期比104.2％）、営業利益は105億５千４百万円（前年同期比95.2％）となりました。」
日本セグメントは海外向け増加により増収となった一方、営業利益は前年同期を下回った。 - FY2019-Q2売上横ばい・利益減少有価証券報告書
「一方で、海外向けは増加し、その結果、売上高は677億４千２百万円（前年同期比100.1％）、営業利益は68億２千６百万円（前年同期比84.1％）となりました。」
日本セグメントは海外向け増加により売上高が前年同期比100.1％となった一方、営業利益は前年同期比84.1％へ減少した。 - FY2019-Q1セグメント売上・利益が増加有価証券報告書
「一方で、海外向けは増加し、その結果、売上高は302億３千７百万円（前年同期比113.4％）、営業利益は31億４千万円（前年同期比151.2％）となりました。」
海外向けの増加により日本セグメントは売上高・営業利益とも前年同期を上回り、売上高は113.4％、営業利益は151.2％となった。 - FY2018-Q3海外向け増加でセグメント売上増、利益横ばい有価証券報告書
「日本向けは、建設用クレーンが減少、車両搭載型クレーンと高所作業車の売上が増加しました。海外向けは増加し、売上高は976億２百万円（前年同期比102.2％）、営業利益は110億８千２百万円（前年同期比99.9％）となりました。」
海外向けの増加により日本セグメントの売上高は前年同期比102.2％となった一方、営業利益は前年同期比99.9％でほぼ横ばいとなった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「一方、海外向けが減少し、売上高は676億６千２百万円（前年同期比98.3％）、営業利益は81億１千４百万円（前年同期比96.4％）となりました。」
日本セグメントは海外向け減少を背景に、売上高・営業利益とも前年同期を下回った。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「一方、海外向けが減少し、売上高は266億５千８百万円（前年同期比87.4％）、営業利益は20億７千６百万円（前年同期比47.0％）となりました。」
日本セグメントは海外向け減少を背景に、売上高・営業利益とも前年同期を下回った。 - FY2017再掲有価証券報告書
「一方、海外向けが減少し、売上高は1,400億３千９百万円（前連結会計年度比83.4％）、営業利益は161億４百万円（前連結会計年度比57.6％）となりました。」
日本セグメントは海外向け減少を背景に、通期でも売上高・営業利益が前年を下回った。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「一方、海外向けが減少し、売上高は955億３千７百万円（前年同期比80.8％）、営業利益は110億９千１百万円（前年同期比54.7％）となりました。」
日本セグメントは海外向けの減少を背景に、売上高・営業利益とも前年同期を下回った。