コストアップ・製品構成変化による売上原価率悪化
FY2019-Q2に初出。17回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
タダノがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中6社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに7社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「売上が増加したものの、米国通商政策による影響や買収関連費用等の計上もあり、営業利益は185億５千２百万円（前期比78.0％）となりました。」
増収下でも米国通商政策の影響および買収関連費用等により営業利益が減少し、コスト・費用要因による利益下押しが実績に現れた。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「売価改善の効果や為替等の影響により、営業利益は122億８千３百万円（前年同期比139.6％）」
売価改善の効果等により営業利益が増加しており、従来のコストアップ・製品構成変化による利益下押しは、当中間連結会計期間の業績上は緩和された。 - FY2022対処有価証券報告書
「売上の増加に加え、欧州事業再生手続きの効果による固定費の圧縮に伴う売上原価率の改善と販売費及び一般管理費の圧縮等により、営業利益は52億５千１百万円（前連結会計年度は41億９千６百万円の損失）」
固定費圧縮、売上原価率改善、販売費及び一般管理費圧縮により、コストアップ・製品構成変化による利益下押しが緩和され、通期営業利益が黒字へ転換した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「売上の増加に加え、欧州事業再生手続きの効果による固定費の圧縮に伴う売上原価率の改善と販売費及び一般管理費の圧縮等により、」
欧州事業再生手続きの効果による固定費圧縮、売上原価率改善、販売費及び一般管理費圧縮が利益改善要因となっている状態を再確認している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「売上の増加に加え、欧州事業再生手続きの効果による固定費の圧縮に伴う売上原価率の改善と販売費及び一般管理費の圧縮等により、営業利益は24億７千６百万円（前年同期10億３千８百万円の損失）」
欧州事業再生手続きによる固定費圧縮、売上原価率改善、販売費及び一般管理費圧縮により、コストアップ・費用増加による利益下押しが緩和され、営業黒字へ転換した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「売上は前年同期並みとなったものの、固定費の圧縮及び機種構成の変化による売上原価率の改善と販売費及び一般管理費の圧縮により、営業利益は７億９千１百万円（前年同期５億９千８百万円の損失）」
固定費の圧縮、機種構成の変化による売上原価率の改善、販売費及び一般管理費の圧縮により、従来のコストアップ・製品構成変化による利益下押し状態が当第1四半期には緩和された。 - FY2021悪化有価証券報告書
「売上減少に加え、販売機種構成の変化と減産による影響もあり、売上原価率は悪化し、売上総利益は減少しました。」
売上減少に加え、販売機種構成の変化と減産が売上原価率を悪化させ、通期営業赤字につながった。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「売上減少に加え、Demag製品を中心とした構成の変化により、売上原価率は悪化し、売上総利益は減少しました。販売費及び一般管理費は、Demag事業連結による増加があったものの、経費削減に努めた結果横ばいとなり、」
売上減少およびDemag製品を中心とした製品構成変化により売上原価率が悪化し、売上総利益が減少した。Demag事業連結による販売費及び一般管理費の増加も発生している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「売上減少に伴う売上総利益の低下に加え、Demag製品を中心とした構成の変化による売上原価率の悪化、Demag事業連結の影響による販売費及び一般管理費の増加により、営業損失は10億３千８百万円（前年同期は75億７千３百万円の営業利益）」
売上減少、Demag製品を中心とした製品構成変化、売上原価率悪化および販売費及び一般管理費増加が同時に発生し、営業損失につながった。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「売上増加の一方で、Demag製品を中心とした構成の変化により売上原価率は悪化、また経費削減に努めたものの、Demag事業連結の影響で販売費及び一般管理費は増加しました。」
Demag製品を中心とした製品構成の変化による売上原価率悪化と、Demag事業連結による販売費及び一般管理費増加が実際に発生し、営業赤字となった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「売上増加の一方で、コストアップや製品構成の変化により売上原価率は悪化、また成長に向けた前向き投資や買収費用もあり販売費及び一般管理費は増加しました。」
コストアップ、製品構成変化、成長投資および買収費用が増収下でも利益を抑える要因として継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「売上増加の一方で、コストアップや製品構成の変化により売上原価率は悪化、また成長に向けた前向き投資もあり販売費及び一般管理費は増加しました。」
コストアップ、製品構成の変化および成長投資による費用増加が、増収下でも利益を抑える要因として継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「売上は増加しましたが、コストアップや製品構成の変化により売上原価率は悪化、また成長に向けた前向き投資もあり販売費及び一般管理費は増加しました。」
コストアップ、製品構成の変化および成長投資による費用増加が、増収下でも利益を抑える要因として継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「売上は増加しましたが、コストアップや製品構成の変化により売上原価率は悪化、また成長に向けた前向き投資もあり販売費及び一般管理費は増加しました。」
コストアップ、製品構成の変化および成長投資による費用増加が、増収下でも利益を抑える要因として継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「売上は増加しましたが、コストアップや製品構成の変化により売上原価率は悪化、また成長に向けた前向き投資もあり販売費及び一般管理費は増加しました。」
コストアップ、製品構成の変化および成長投資による費用増加が、増収下でも利益を抑える要因として継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「売上は増加しましたが、コストアップや製品構成の変化により売上原価率が悪化し、販売費及び一般管理費の増加により、営業利益は89億５千３百万円（前年同期比82.6％）、経常利益は87億２千９百万円（前年同期比81.4％）となりました。」
コストアップ、製品構成の変化および販売費及び一般管理費の増加が、増収下でも利益を下押しする要因として継続している。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「売上は横ばいの中、コストアップや製品構成の変化により売上原価率が悪化し、販売費及び一般管理費の増加により、営業利益は57億４千３百万円（前年同期比67.2％）、経常利益は56億７千３百万円（前年同期比67.6％）となりました。」
コストアップ、製品構成の変化および販売費及び一般管理費の増加が実際の利益下押し要因として記載されている。