国内中核事業の収益力強化と高収益体質の確立
FY2017-Q1に初出。37回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- 2026-08-07前進決算
「日本は、売上高は31億５千９百万円（前年同期比3.1％減）、セグメント利益は４千万円（前年同期はセグメント損失１千万円）となりました。」
国内中核事業は減収ながら、セグメント損失からセグメント利益へ転じている。 - FY2026前進有価証券報告書
「日本は、売上高は148億６千４百万円（前年同期比5.6％増）、営業利益は４億６千４百万円（前年同期比5.3％増）となりました。」
国内中核事業は通期で増収増益となり、営業利益は前年同期比5.3％増加した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「日本は、売上高は71億７千６百万円（前年同期比12.2％増）、営業利益は１億９千７百万円（前年同期比190.8％増）となりました。」
国内中核事業は増収となり、営業利益も前年同期比190.8％増となった。国内事業の収益力について測定可能な改善が示されている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「日本は、売上高は63億９千６百万円（前年同期比6.3％増）となり、営業利益は６千７百万円（前年同期は営業損失１千１百万円）となりました。」
国内中核事業は増収となり、営業利益も前年同期の営業損失から６千7百万円の利益へ転じた。国内収益力について測定可能な改善が示されている。 - FY2024前進有価証券報告書
「日本は、売上高は130億１百万円（前年同期比3.7％増）となり、営業利益は３億６千８百万円（前年同期比119.3％増）となりました。」
国内中核事業は増収となり、営業利益も前年同期比119.3％増となった。国内事業の収益力について測定可能な改善が示されている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「日本は、売上高は93億５千５百万円（前年同四半期比3.3％増）となり、営業利益は１億６千８百万円（前年同四半期比25.6％増）となりました。」
国内事業は増収増益となり、営業利益も前年同四半期比25.6％増加した。国内中核事業の収益力について測定可能な改善が示されている。 - FY2024-Q2国内増収・営業赤字有価証券報告書
「日本は、売上高は60億１千８百万円（前年同四半期比3.6％増）となり、営業損失は１千１百万円（前年同四半期は営業利益３千万円）となりました。」
国内事業は増収となった一方、前年同四半期の営業利益から営業損失へ転じ、国内収益力強化のテーマに対して赤字化が示されている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「日本は、売上高は28億１千１百万円（前年同四半期比0.0％増）となり、営業損失は１千６百万円（前年同四半期は営業損失４千３百万円）となりました。」
国内事業の売上高は前年同四半期並みだったが、営業損失は４千３百万円から１千６百万円へ縮小し、採算性の改善が示された。 - FY2023-Q3国内減収・営業利益減少有価証券報告書
「日本は、売上高は90億５千６百万円（前年同四半期比0.2％減）となり、営業利益は１億３千４百万円（前年同四半期比39.4％減）となりました。」
国内事業は売上高が前年同四半期比0.2％減、営業利益が39.4％減となり、国内収益力強化のテーマに対して減収・減益の実績が示されている。 - FY2023-Q2国内減収・営業利益急減有価証券報告書
「日本は、売上高は58億９百万円（前年同四半期比3.9％減）となり、営業利益は３千万円（前年同四半期比80.1％減）となりました。」
国内事業は減収となり、営業利益も前年同四半期比80.1％減となった。国内収益力強化のテーマに対し、前四半期の改善から業績内容が悪化している。 - FY2023-Q1国内減収・営業赤字化有価証券報告書
「日本は、売上高は28億１千１百万円（前年同四半期比3.9％減）となり、営業損失は４千３百万円（前年同四半期は営業利益５百万円）となりました。」
国内事業は減収となり、前年同四半期の営業利益から営業損失へ転じた。国内収益力強化の目標に対して、業績内容が悪化している。 - FY2022前進有価証券報告書
「日本は、売上高は127億４千８百万円（前年同期比17.1％増）となり、営業利益は４億８千５百万円（前年同期は営業損失１億５千８百万円）となりました。」
国内事業は増収となり、営業利益も前年度の営業損失から４億8,573万円の営業利益へ転じた。国内収益力について測定可能な改善が示されている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「日本は、売上高は90億７千４百万円（前年同四半期比14.6％増）となり、営業利益は２億２千１百万円（前年同四半期は営業損失１億１千７百万円）となりました。」
国内事業は増収となり、営業利益も前年同四半期の営業損失から２億2,134万８千円の利益へ転じた。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「日本は、売上高は60億４千７百万円（前年同四半期比12.2％増）となり、営業利益は１億５千１百万円（前年同四半期は営業損失９千８百万円）となりました。」
国内事業は増収となり、営業利益も前年同四半期の営業損失から１億5,139万円の利益へ転じた。国内収益力について測定可能な改善が示されている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「日本は、売上高は29億２千４百万円（前年同四半期比15.7％増）となり、営業利益は５百万円（前年同四半期は営業損失４千８百万円）となりました。」
国内事業は増収となり、営業利益も前年同四半期の営業損失から５百万円の営業利益へ転じた。国内収益力について測定可能な改善が示されている。 - FY2021国内営業赤字化有価証券報告書
「日本は、売上高は108億８千８百万円（前年同期比18.6％減）となり、営業損失は１億５千８百万円（前年同期は営業利益４億２千５百万円）となりました。」
国内事業は減収となり、前年の営業利益から営業損失へ転化した。国内収益力強化の目標に対して、赤字化が通期実績として示されている。 - FY2021-Q3国内営業赤字の継続有価証券報告書
「日本は、売上高は79億１千７百万円（前年同四半期比19.0％減）となり、営業損失は１億１千７百万円（前年同四半期は営業利益１億６千８百万円）となりました。」
国内事業は減収となり、前年同四半期の営業利益から営業損失へ転化した。国内収益力の改善目標に対して、赤字状態が継続している。 - FY2021-Q2国内営業赤字の継続有価証券報告書
「日本は、売上高は53億８千７百万円（前年同四半期比17.6％減）となり、営業損失は９千８百万円（前年同四半期は営業利益８千１百万円）となりました。」
国内事業は減収となり、前年同四半期の営業利益から営業損失へ転化した。前四半期に続き、国内営業赤字の状態が示されている。 - FY2021-Q1国内営業赤字化有価証券報告書
「日本は、売上高は25億２千７百万円（前年同四半期比18.5％減）となり、営業損失は４千８百万円（前年同四半期は営業利益０百万円）となりました。」
国内事業は減収となり、前年同四半期の営業利益0百万円から営業損失4,873万円へ変化した。 - FY2020国内営業利益の減少継続有価証券報告書
「日本は、売上高は133億７千万円（前年同期比5.7％減）となり、営業利益は４億２千５百万円（前年同期比39.7％減）となりました。」
国内事業は減収減益となり、営業利益は前年同期比39.7％減となった。 - FY2020-Q3国内営業利益の急減有価証券報告書
「日本は、売上高は97億７千８百万円（前年同四半期比5.9％減）となり、営業利益は１億６千８百万円（前年同四半期比65.7％減）となりました。」
国内事業は減収となり、営業利益も前年同四半期比65.7％減となった。国内収益力の改善目標に対して、減益傾向が続いている。 - FY2020-Q2国内営業利益の急減有価証券報告書
「日本は、売上高は65億４千万円（前年同四半期比5.9％減）となり、営業利益は８千１百万円（前年同四半期比75.5％減）となりました。」
国内事業は減収となり、営業利益も前年同四半期比75.5％減となった。国内収益力の改善目標に対して、減益傾向が続いている。 - FY2020-Q1国内営業利益の急減有価証券報告書
「日本は、売上高は31億１百万円（前年同四半期比5.9％減）となり、営業利益は０百万円（前年同四半期比99.6％減）となりました。」
国内事業は減収となり、営業利益も前年同四半期比99.6％減の0百万円となった。 - FY2019国内営業利益の減少有価証券報告書
「日本は、売上高は141億８千２百万円（前年同期比1.6％増）となり、営業利益は７億５百万円（前年同期比18.2％減）となりました。」
国内事業は増収となった一方、営業利益は前年同期比18.2％減となり、国内収益力について減益の実績が示されている。 - FY2019-Q3国内営業利益の減少有価証券報告書
「日本は、売上高は103億９千万円（前年同四半期比4.0％増）となり、営業利益は４億９千万円（前年同四半期比15.6％減）となりました。」
国内事業は増収となった一方、営業利益は前年同四半期比15.6％減となり、国内収益力の減益が続いている。 - FY2019-Q2国内営業利益の減少有価証券報告書
「セグメントごとの経営成績につきましては、日本は、売上高は69億４千９百万円（前年同四半期比7.1％増）となり、営業利益は３億３千３百万円（前年同四半期比17.2％減）となりました。」
国内事業は増収となった一方、営業利益は前年同四半期比17.2％減となり、国内収益力について減益の実績が示されている。 - FY2019-Q1国内営業利益の減少有価証券報告書
「日本は、売上高は32億９千６百万円（前年同四半期比5.7％増）となり、営業利益は１億２百万円（前年同四半期比32.9％減）となりました。」
国内事業は増収となった一方、営業利益は前年同四半期比32.9％減となり、国内収益力については減益の実績が示されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「日本は、売上高は、139億５千２百万円（前年同期比6.2％増）となり、営業利益は、８億６千２百万円（前年同期比93.0％増）となりました。」
国内事業で売上高が増加し、営業利益も前年同期比93.0％増となる測定可能な収益力改善が示されている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「日本は、売上高は、99億９千３百万円（前年同期比4.6％増）となり、営業利益は、５億８千１百万円（前年同期比238.2％増）となりました。」
国内事業で売上高と営業利益が前年同期比で増加し、特に営業利益が238.2％増となる測定可能な改善が示されている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「セグメントの業績につきましては、日本は、売上高は、83億１千８百万円（前年同四半期比3.6％増）となり、営業利益は、４億２百万円（前年同四半期比219.9％増）となりました。」
国内事業で営業利益が前年同四半期比219.9％増となり、国内収益力について測定可能な改善が示されている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「日本は、売上高は、31億１千７百万円（前年同四半期比3.1％減）となり、営業利益は、１億５千２百万円（前年同四半期比419.6％増）となりました。」
国内の売上高は減少した一方、営業利益は前年同四半期比419.6％増となり、国内事業の採算性について測定可能な改善が示されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「「３Ｇ（Group Global Growing)Ａｃｔｉｏｎ ２０１８」を行動指針とし、グローバル企業へと成長するため、中核事業である国内事業の収益力を強化し、高収益体質の礎を確固たるものとするとともに、「ＹＵＫＥＮ」ブランドの量的拡大を行い、持続的に成長できる企業へと変革するべく海外事業の拡大を進めてまいります。」
国内事業を収益基盤として強化し、高収益体質を確立する目標を、3年間の中期計画の文脈で再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「中核事業である国内事業への収益力を強化し、高収益体質の礎を確固たるものとしながら」
国内事業を中核事業として収益力を強化し、高収益体質を目指す方針に実質的な変更はない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「中核事業である国内事業への収益力を強化し、高収益体質の礎を確固たるものとしながら」
国内事業を収益基盤として強化し、高収益体質を目指す方針を再確認している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「中核事業である国内事業への収益力を強化し、高収益体質の礎を確固たるものとしながら」
海外展開と並行して、国内事業を収益基盤として強化する方向を示した。