研究開発活動の継続
FY2017-Q1に初出。35回の記載のうち25回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに45社。
- FY2026前進有価証券報告書
「中期経営計画Step2（2025年4月～2028年3月）の「成長戦略の実践」に向けグローバル展開による成果を確実にするため、グループ会社と連携した開発・品質管理体制の構築・強化を進めグローバル製品の拡充を図ります。」
Step2に向け、グループ会社と連携した開発・品質管理体制、グローバル製品の拡充を明示した。研究開発費は4億6,045万2千円である。 - 2026-06-09初出決算説明資料
「３）高付加価値商品開発と提案営業の推進」
要素技術と製品の融合、特定大手需要先との連携強化、特定客先向け製品開発を通じて高付加価値化を進める施策を初めて独立したテーマとして示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は２億３千３百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費233百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は２億３千万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費２億3,000万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、グローバル市場におけるブランド力強化を実現するため、国際標準製品（国際規格・規制対応機器）のシリーズ拡充に注力し開発を進捗しました。グローバルサプライチェーン（ＧＳＣ）構想の下に品質の向上から高付加価値戦略製品の性能強化まで、世界で競争力のある製品の開発を実現しております。」
国際標準製品のシリーズ拡充、グローバルサプライチェーンを意識した設計、PDMによるデータ管理など、研究開発の具体的な進展を記載している。研究開発費は4億5,288万円となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は３億３千２百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費３億3,200万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は２億３千万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費２億３千万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１億１千５百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費１億1,500万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は３億１千５百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費315百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は２億６百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費２億６百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は９千６百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費９千６百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、グローバル市場の柱となる国際標準製品（高圧大容量化、国際規格対応機器）のシリーズ化に注力し、さらにグローバルサプライチェーンを意識した開発を実施、製品品質の向上から高付加価値形戦略製品の性能強化まで、競争力のある製品の開発を実現しました。」
国際標準製品のシリーズ化、主弁フィードバック形モデルの開発完了、PDM導入、リニアサーボ弁・ピストンポンプ・省エネ標準ユニット等の開発を進め、研究開発費は3億5,038万6千円となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は２億５千５百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費255百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１億６千１百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費161百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は８千１百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費81百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、グローバル展開の柱となる国際標準製品（高圧大容量化、国際規格対応機器）を更に拡充し、リニアサーボ弁を始めとする高付加価値形戦略製品の性能強化を図ることで、競争力のある製品体系の整備を進めてきました。」
国際標準製品、高付加価値型戦略製品、IoT対応弁、モバイル向けピストンポンプ等の開発・市場投入を進め、研究開発費329百万円を計上した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は２億３千９百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費2億3,900万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１億６千１百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費161百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は７千９百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費79百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020前進有価証券報告書
「高応答形比例電磁式方向流量制御弁のアンプ搭載モデルに、故障診断機能を備えたIoT対応デジタルモデルや、エントリ市場向けにコストパフォーマンスに優れた主弁フィードバック形モデル、オープン制御形モデルの更新などシリーズの拡充を図っております。」
IoT対応弁、モバイル向けピストンポンプ、グローバル仕様モジュラー弁などの開発・市場投入を進め、研究開発費362百万円を計上している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は２億７千９百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費279百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１億９千１百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費191百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は９千４百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費94百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019前進有価証券報告書
「先端技術商品にあっても市場をリードできる製品群の拡大と、コストパフォーマンスに優れた商品シリーズの拡充を図り、また既存汎用製品においても顧客が使い易い製品としての開発・改良、低価格化を進めました。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は428百万円であります。」
先端技術商品、量産商品、既存汎用製品の開発・改良・低価格化を進め、IoT対応アンプ、新ピストンポンプ、グローバル仕様製品等の開発・市場投入を記載している。研究開発費は4億2,801万5千円となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は３億１千７百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費317百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は２億１千３百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費213百万円を示しつつ、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１億４百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費104百万円を示しつつ、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、先端技術商品にあっても市場をリードできる製品群の拡大と、コストパフォーマンスに優れた商品シリーズの拡充を図り、また既存汎用製品においても顧客殿が使い易い製品としての開発・改良、低価格化を進めました。」
先端技術商品、量産商品、既存汎用製品の開発・改良・低価格化を進め、研究開発費も4億250万円となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は２億９千６百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費総額を示しつつ、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１億９千万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費総額を示しつつ、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は９千２百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費総額を示しつつ、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社は、油圧機器の技術的差別化商品、及び顧客密着型量産商品の開発を柱に、永年、独自製品を市場投入しておりますが、当連結会計年度においては、先端技術商品にあっても市場をリードできる製品群の拡大と、コストパフォーマンスに優れた商品シリーズの拡充を図り、また既存汎用製品においても顧客殿が使い易い製品としての開発・改良、低価格化を進めました。」
研究開発活動について、先端技術商品・量産商品・既存汎用製品の開発、改良、低価格化を具体的に進めたことを記載している。研究開発費は3億8千9百万円である。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は２億８千４百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費の累計額を284百万円と示しつつ、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１億９千４百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費の累計額を示しつつ、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は９千６百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費総額を示している。