中期経営計画における「収益性の回復」
FY2021に初出。15回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。82社中12社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに11社。
- FY2026営業利益率は回復・ROEは微減有価証券報告書
「当社グループは、収益性を重視する観点から、売上高に占める営業利益率の向上に努めます。また、株主を重視する観点から、株主資本に対する利益率（ＲＯＥ）の向上に努めます。」
FY2026は営業利益率が16.4％へ回復した一方、ROEは10.0％で前年の10.1％を下回り、収益性指標の動きは分かれた。 - 2026-06-03前進株主総会
「営業利益率の適切なマネジメントに努めます。」
収益性の回復・向上に関する方針が、営業利益率の管理として継続して示された。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
「収益性の回復」を含む既存の経営方針・経営戦略について、重要な変更がないとされた。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社グループは、収益性を重視する観点から、売上高に占める営業利益率の向上に努めます。また、株主を重視する観点から、株主資本に対する利益率（ＲＯＥ）の向上に努めます。」
収益性・資本効率の向上方針は継続しているが、FY2025の営業利益率は13.4％、ROEは10.1％となり、前年から低下した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
収益性の回復を含む既存の経営方針・経営戦略について重要な変更がないとされた。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは、収益性を重視する観点から、売上高に占める営業利益率の向上に努めます。また、株主を重視する観点から、株主資本に対する利益率（ＲＯＥ）の向上に努めます。」
FY2024の営業利益率16.7％、ROE13.2％という実績を背景に、収益性の回復・向上を新たな経営計画でも継続する方針が示された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
「収益性の回復」を大方針とする中期経営計画について、重要な変更がないとされた。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
「収益性の回復」を大方針とする中期経営計画について重要な変更がないとされた。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
「収益性の回復」を大方針とする中期経営計画について、重要な変更がないとされた。 - FY2023営業利益率低下・ROE上昇のもとで収益性回復策を継続有価証券報告書
「大方針である収益性の回復によって生み出されるキャッシュ・フローを重点施策と成長領域に再投資していくことによって、持続的成長と企業価値向上を図りながら安定的な株主還元を実現していく。収益管理の観点では売上高営業利益率を、資本効率の観点ではＲＯＥを重要指標とする。」
収益性回復によるキャッシュ・フローを成長領域へ再投資し、株主還元につなげる財務戦略を明示した。実績上は営業利益率が前期比低下する一方、ROEは上昇した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
「収益性の回復」を大方針とする中期経営計画について、重要な変更がないとされた。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
「収益性の回復」を大方針とする中期経営計画について、重要な変更がないとされた。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
「収益性の回復」を大方針とする中期経営計画について、重要な変更がないとされた。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
「収益性の回復」を大方針とする中期経営計画について、重要な変更がないとされた。 - FY2021初出有価証券報告書
「大方針 ： 『収益性の回復』 コロナショックの波に抗い、成り行き任せではなく、利益を確保するために、これまでの仕事の仕方を変える。＜重点施策目標＞・売上高総利益率向上（営業）×製造原価率の低減（工場）」
新中期経営計画の大方針として収益性の回復を掲げ、売上高総利益率の向上と製造原価率の低減を重点施策目標としている。