社内風土改善・人材育成戦略
FY2017に初出。8回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「当事業年度にはグローバルな視点で製品開発に取り組めるようになる事を目的とした若手エンジニア向けの海外子会社研修を行いました。今後は海外拠点での若手社員向け研修の制度化を予定しております。」
若手エンジニア向け海外子会社研修を実施し、海外拠点での若手社員研修の制度化予定も示された。 - FY2025後退有価証券報告書
「2023年４月には、「人財ビジョン」の視点に立った新人事評価制度を先行導入いたしましたが、2027年度からは「人財ビジョン」と「次世代を担う人財育成」の方針を反映し、人事体系を見直した新たな人事制度の導入を計画しております。」
FY2024に2025年度からの導入計画とされていた新たな人事制度について、FY2025では2027年度からの導入計画と記載され、期限が後ろ倒しになった。一方、英会話研修受講率や女性管理職比率など、育成・登用の数値目標は具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年４月には、「人財ビジョン」の視点に立った新人事評価制度を先行導入いたしましたが、2025年度からは「人財ビジョン」と「次代を担う人財育成」の方針を反映し、人事体系を見直した新たな人事制度の導入を計画しております。」
2023年4月の新人事評価制度の先行導入に続き、2025年度から人財ビジョンと次世代人材育成を反映した新制度を導入する計画が示された。 - FY2023前進有価証券報告書
「２０２３年３月に当社の求める人財像を「変化」「お客様志向」「共創」の３つの価値観で明確化した「人財ビジョン」を定めましたが、この価値観をしっかりと共有していくことで、当社グループや従業員個人を取り巻く様々な変化に対応し変革・改革を実現する力、組織や個人の枠に囚われず共創して物事を成し遂げる力を高め、常にお客様に目を向け事業を通じて社会に貢献し続けることを目指してまいります。」
人財像を3つの価値観に集約した人財ビジョンを制定し、人材育成・評価・人事制度改革の基盤を明確化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス禍への対応を奇貨としてテレワークが制度として導入されるなど、目に見える働き方の改革もありました。加えて、当社グループの改革に寄与する人材を広く社外に求め、かつ旧来の正社員採用にこだわるのではなく多様な働き方の選択肢を用意することによって人材を惹きつけたいと考えます。特に中長期的な成長を見据えたとき、従来は当社のビジネスを考える上で顧みられることの少なかったＩＴの活用を重要なファクターとして企業変革を推進できる、「ＩＴ融合人材」の必要性が提唱されています。この「ＩＴ融合人材」の獲得と育成に取り組んでまいります。」
テレワークが制度として導入されたほか、多様な働き方の選択肢とIT融合人材の獲得・育成が人材施策として明示された。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「そのために当社は“開かれた組織”を目指してまいります。社員一人ひとりが組織の壁の向こう側、会社の外に目を向けて、我々を取り巻く世の中とその変化をしっかりと捉えることが肝要だと考えております。加えて、当社グループの改革に寄与する人材を広く社外に求め、通年キャリア採用を積極化し、昨今の人材獲得競争において遅れることのないように力を尽くします。特に中長期的な成長を見据えたとき、従来は当社のビジネスを考える上で顧みられることの少なかったＩＴの分野について、「ＩＴ融合人材」の必要性が提唱されています。このＩＴ融合人材の獲得と育成に取り組んでまいります。」
従来の社員総合力向上・女性登用・コンプライアンス意識強化に加え、開かれた組織、通年キャリア採用、IT融合人材の獲得・育成まで人材施策の範囲が拡大した。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「社員の総合力向上、女性の積極的登用、コンプライアンスへの意識強化に加えて、当社グループの改革に寄与する人材を広く社外に求め、通年キャリア採用を積極化し、昨今の人材獲得競争において劣後することのないように力を尽くします。」
従来の社員教育・女性登用・コンプライアンス意識強化に加え、社外人材の獲得と通年キャリア採用が施策として追加された。 - FY2017初出有価証券報告書
「社員の総合力向上、女性の積極的登用、コンプライアンスへの意識強化に注力し、「社内風土改善・人材育成戦略」を推し進めます。」
社員の総合力、女性登用、コンプライアンス意識を人材・組織面の施策として挙げている。