新型コロナウイルス感染症による事業活動・設備投資・納品の制約
FY2021-Q1に初出。15回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。21社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに12社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「なお、2020年年初より顕在化した新型コロナウイルスの感染拡大における当社グループへの具体的な影響としては、海外渡航制限や日本を含む各国の入国制限などが実施されたことで、物流の停滞による資材調達の遅延発生や顧客の海外工場へ出張ができないことで装置の立ち上げ作業ができないことなどにより、生産計画の遅れという形で表れましたが、衛生管理の徹底や、時差出勤・在宅勤務等の実施による感染防止、中国子会社社員による日本からのリモート支援による装置立ち上げなどの取り組みにより、影響軽減に努めております。」
感染症による過去の資材調達遅延・海外据付制約と、衛生管理、在宅勤務、リモート支援による影響軽減策を継続して記載した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症による事業活動・設備投資・納品制約について、リスク開示上の重要な変更はないとされた。 - FY2025再掲有価証券報告書
「なお、2020年年初より顕在化した新型コロナウイルスの感染拡大における当社グループへの具体的な影響としては、海外渡航制限や日本を含む各国の入国制限などが実施されたことで、物流の停滞による資材調達の遅延発生や顧客の海外工場へ出張ができないことで装置の立ち上げ作業ができないことなどにより、生産計画の遅れという形で表れましたが、衛生管理の徹底や、時差出勤・在宅勤務等の実施による感染防止、中国子会社社員による日本からのリモート支援による装置立ち上げなどの取り組みにより、影響軽減に努めております。」
感染症による過去の資材調達遅延・海外据付制約と、衛生管理、在宅勤務、リモート支援による影響軽減策を継続して記載した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2023年４月１日～2023年６月30日）における世界経済は、新型コロナウイルス感染症（以下、「感染症」）の生活・経済への影響は大きく軽減した一方で、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化、世界的なインフレ、各国の政策金利の引き上げの影響等により依然として予断を許さない状況となっております。」
感染症の生活・経済への影響は大きく軽減したと記載され、新型コロナウイルスによる事業活動制約の環境は前期から緩和した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症による事業活動・設備投資・納品制約について、リスク開示上の重要な変更はないとされた。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「解除後、生産や納品の遅れを取り戻すことに努めた結果、第２四半期は高水準の受注残を背景に工場稼働は安定推移、中国での据付作業も概ね変更後スケジュール通りに行うことができましたが、一部の案件については、資機材長納期化や顧客事情により売上計上時期が第３四半期以降に後倒しとなりました。」
上海ロックダウン解除後、工場稼働と中国での据付作業は回復した一方、資機材長納期化・顧客事情による一部納品延期は継続した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「生産面では、期初受注残は高水準でスタートしたものの、前期から継続している資機材長納期化に加え、中国上海地域ロックダウンの影響により中国子会社からの資機材入荷が停止したことにより本社工場稼働率が低下する局面がありました。また、中国子会社社員による輸出済装置の据付作業も停止したため、売上計上時期が第２四半期以降に後倒しとなる案件が多数発生しました。」
感染症拡大による上海ロックダウンが、資機材入荷停止、工場稼働率低下、海外据付停止、売上計上後倒しとして実際に事業活動へ影響した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「生産面では、高水準の受注残を背景に工場稼働は安定推移しました。輸出装置については、リモート支援方式での海外子会社による据付作業、感染症対策を徹底したうえでの国内からの据付作業員出張による納品を進めましたが、納品地における感染症対策に伴う行動制限、顧客事情などにより納品スケジュールが後倒しとなる案件がありました。」
感染症対策に伴う行動制限や顧客事情により、輸出装置の納品スケジュール後倒しが年度中も発生した。一方、リモート支援と必要な出張により納品を継続した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「生産面では、受注残を背景に工場稼働は安定推移しました。リモート支援方式での海外子会社による据付作業も活用しつつ、感染症対策を徹底したうえで、装置の納品を進めましたが、海外への据付作業員の出張制限や顧客事情により納品スケジュールが後倒しとなる案件がありました。」
感染症による海外出張制限と納品スケジュールの後倒しが続く一方、リモート支援と感染症対策を活用して納品を進めた。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「生産面では、高水準の受注残を背景に工場稼働は安定推移しました。リモート支援方式での海外子会社による据付作業も活用しつつ、感染症対策を徹底したうえで、装置の納品を進めましたが、海外への据付作業員の出張制限や顧客事情により納品スケジュールが後倒しとなる案件がありました。」
感染症による海外出張制限が続くなか、リモート支援と感染症対策により納品を進めた一方、出張制限や顧客事情による納品延期が継続した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「こうした環境の中、当社グループは、電子部品メーカからのサンプル成膜依頼や共同開発に積極的に取り組みました。また、感染症の影響による海外渡航制限や国内の顧客への往来制限があったものの、リモート技術も活用し、既存技術応用分野及び新規市場の開拓を含めた営業活動を継続しました。」
海外渡航制限や国内顧客との往来制限が続く中、リモート技術を活用して営業活動と新規市場開拓を継続した。 - FY2021対処有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大に対しては、引き続き衛生管理の徹底や、時差出勤・在宅勤務等の実施により感染防止に取り組んでおります。また、生産計画の遅れに対しては、リモートによる現地作業支援を実施するとともに、渡航制限等に関する情報収集に日々努め、解除された際に速やかに行動に移せるよう準備を進めております。」
感染症による渡航・物流制約と生産計画遅延が具体化する一方、衛生管理、時差出勤、在宅勤務、リモート現地支援などの対応を継続した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、新型コロナウイルス感染症による渡航制限の長期化など、平時に比べると事業活動に制約を受ける形となりました。」
新型コロナウイルス感染症による渡航制限の長期化など、平時に比べた事業活動の制約が継続した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、新型コロナウイルス感染症に対する緊急事態宣言が解除された後も渡航制限が続くなど、平時に比べると事業活動に制約を受ける形となりました。」
緊急事態宣言解除後も海外渡航制限が続き、平時に比べた事業活動の制約が継続した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、新型コロナウイルス感染症の影響により、各社の設備投資に対する姿勢は様子見となり、全体的に弱含みで推移しました。こうした環境の中、当社グループでは、経営方針である「成長するニッチ市場にフォーカスする」や「技術力による差別化と独自性を発揮する」に従い、当期より稼働した新開発棟を活用して、次世代電子部品に向けた装置開発やサンプル成膜対応に取り組みました。しかしながら、新型コロナウイルス感染症の影響により、海外渡航制限や国内における県境をまたいだ移動自粛が継続されることでお客様との往来が制限されるなど、平時に比べて一部事業活動に制約を受ける形となりました。」
前連結会計年度の追加情報に記載した感染症の影響について、当四半期では顧客設備投資の様子見、海外渡航・国内移動の制限、顧客往来の制約として具体的な事業影響を記載した。