デバイスメーカーの設備投資と最終消費市場への依存
FY2016に初出。37回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
昭和真空がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。66社中43社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに9社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「水晶デバイス業界では、世界のスマートフォン出荷台数が回復基調にあることや生成ＡＩ需要の拡大に伴うデータセンター向けサーバー用水晶デバイスの需要増加などを受け、デバイスメーカの設備稼働率は回復傾向となりましたが、市場全体での活発な増産設備投資には至りませんでした。」
スマートフォン出荷や生成AI・データセンター向け需要を背景に設備稼働率は回復傾向となった一方、市場全体の活発な増産設備投資には至らない状態が続いた。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「水晶デバイス業界では、世界のスマートフォン出荷台数が回復基調にあることや自動車向け水晶デバイス市場が成長していることなどを受け、デバイスメーカの設備稼働率は回復傾向となりましたが、市場全体での活発な増産設備投資には至りませんでした。」
スマートフォン出荷回復や自動車向け市場の成長を背景に設備稼働率は回復傾向となり、設備投資依存リスクを取り巻く環境は一部緩和した。ただし、市場全体の活発な増産設備投資には至らず、依存リスクは残っている。 - FY2025対処有価証券報告書
「水晶デバイス業界においては、世界のスマートフォン出荷台数が回復基調にある中、水晶デバイスメーカ各社の在庫調整も概ね正常化しました。」
スマートフォン出荷と水晶デバイスメーカーの在庫調整が回復・正常化し、設備投資依存リスクを取り巻く環境は前年度より一部緩和した。ただし、設備投資は慎重姿勢が残っている。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「水晶デバイス業界では、世界のスマートフォン出荷台数が回復基調にあり、水晶デバイスメーカの在庫調整が一巡したことなどによりデバイスメーカの設備稼働率は回復傾向となりましたが、市場全体での活発な増産設備投資には至りませんでした。」
スマートフォン出荷とデバイスメーカーの設備稼働率は回復傾向となり、設備投資依存リスクの環境は一部緩和した。ただし、市場全体で活発な増産設備投資には至らず、依存リスクは残っている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「主要取引先電子部品メーカの在庫調整は進展しているものの、生産回復のペースは緩やかであり、設備投資に対する姿勢は低調な状態が継続しました。」
主要取引先の生産回復が緩やかで設備投資姿勢が低調な状態が続き、設備投資と最終需要への依存リスクを再確認した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「水晶デバイス業界では、世界のスマートフォン出荷台数減少によりデバイスメーカの設備稼働率は低調に推移したため、増産設備投資発注には至らず、次世代製品向けや既存生産ラインの更新投資についても先送り姿勢が強まりました。」
スマートフォン出荷台数の減少を背景とするデバイスメーカーの設備稼働率低下、増産投資未達、次世代製品・既存ライン更新投資の先送りを継続して記載した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「水晶デバイス業界では、世界のスマートフォン出荷台数の回復が遅れていることなどを受け、デバイスメーカの設備発注は低調に推移しました。売上に関しては、顧客の設備導入計画変更などにより納品スケジュールが後倒しとなる案件がありました。」
スマートフォン出荷回復の遅れを背景に設備発注が低調となり、顧客の設備導入計画変更による納品延期も発生した。設備投資依存リスクが実際の受注・売上環境に表れた。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社の想定よりも急激な変動が起きた場合、急激な需要増に対応できず受注機会を逸したり、急激な需要減により受注が困難になったり、受注キャンセルが生じる可能性があり、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
設備投資動向への依存について、急激な需要変動による受注機会逸失、受注困難、受注キャンセルまでリスクの影響を具体化した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「電子部品業界では、デバイスメーカの設備稼働率は総じて低下傾向となりましたが、次世代デバイス開発などを含めたサンプル成膜依頼や共同開発に積極的に取り組むことで、医療、太陽光発電及び自動車分野並びにＳＡＷフィルタやＢＡＷフィルタ及びジャイロセンサに係る装置の受注を獲得しました。」
スマートフォン出荷減少等を背景にデバイスメーカーの設備稼働率が低下傾向となり、設備投資依存に関わる環境を継続して記載した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「電子部品業界では、世界のスマートフォン出荷台数減少によるデバイスメーカの設備稼働率低下などを受け、設備投資は様子見姿勢が強まりました。」
スマートフォン出荷減少とデバイスメーカーの設備稼働率低下を背景に、設備投資依存リスクが強い状態を継続して記載した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「一方で、中国における感染症拡大やウクライナ情勢の影響により世界のスマートフォン出荷台数が減少したことなどを受け、設備投資は様子見姿勢が強まりました。」
顧客の設備投資依存リスクについて、スマートフォン出荷減少等を背景に設備投資の様子見姿勢が強まったと記載された。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループとしては、電子部品市場の動向を注視し、デバイスメーカとの良好な関係から得られた情報等に基づき、人員の手配や稼働日数当の調整により需要の変動に合わせた生産能力となるよう機動的な対策を講じております。」
顧客設備投資の変動リスクに対し、市場情報に基づく人員配置や稼働日数調整による生産能力の機動的な調整を明示した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「売上に関しては、顧客工場の建設遅延により納品スケジュールが後倒しとなる案件がありました。」
顧客の設備投資に関わる工場建設遅延が、納品スケジュールの後倒しとして実際に発生した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「売上に関しては、顧客の工場建設遅延により納品スケジュールが後倒しとなる大口案件がありました。」
顧客の設備投資に関わる工場建設の遅延が、納品スケジュールの後倒しとして実際に発生した。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループとしては、電子部品市場の動向を注視し、デバイスメーカとの良好な関係から得られた情報等に基づき、人員の手配や稼働日数当の調整により需要の変動に合わせた生産能力となるよう機動的な対策を講じております。」
顧客設備投資の変動リスクに対し、市場情報に基づく人員手配・稼働日数調整による生産能力の機動的な調整を明示した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「設備投資に対する姿勢は、期初に比べ持ち直しているものの、分野・客先別に濃淡があり、全体的には力強さに欠ける状況で推移しました。」
顧客設備投資は期初の弱含みから持ち直しの動きが示された。一方、分野・客先別の濃淡と全体的な力強さの欠如が残っている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「真空技術応用装置事業の業績につきましては、電子デバイスメーカ各社の製品開発への取り組み姿勢は継続しましたが、新型コロナウイルス感染拡大の影響など、景気の本格的な回復の兆しが見られない中、増産設備投資に対する様子見姿勢が続き、総じて弱含みの展開となりました。」
顧客の製品開発姿勢は継続したが、顧客の増産設備投資に対する様子見姿勢と弱含みの展開が続いた。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「真空技術応用装置事業の業績につきましては、電子デバイスメーカ各社の製品開発への取り組み姿勢は継続しましたが、景気の不透明感が一段と強まるなか、新型コロナウイルス感染症の影響もあり、全体的に増産設備投資に対しては、様子見姿勢となり総じて弱含みの展開となりました。」
顧客の製品開発姿勢は継続したものの、景気不透明感と新型コロナウイルス感染症の影響により、増産設備投資は様子見・弱含みとなった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「真空技術応用装置事業の業績につきましては、電子デバイスメーカ各社の次世代製品への取り組み姿勢は継続しました。長期化する米中の通商問題を巡る動向など景気の不透明感が強まる中で、増産設備投資に対する姿勢は業界により濃淡がありました。」
次世代製品への取り組みは継続したが、長期化する米中通商問題による不透明感と、業界ごとに異なる増産設備投資姿勢が引き続き記載された。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「当第１四半期には慎重な姿勢が見られた増産設備についても、業界により濃淡はあるものの投資への動きが出てきました。」
第１四半期に慎重化していた顧客の増産設備投資について、業界ごとの濃淡はあるものの投資への動きが出てきたとされ、直前四半期より環境は一部改善した。ただし、長期化する貿易摩擦による不透明感は残っている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「真空技術応用装置事業の業績につきましては、電子デバイスメーカ各社の次世代製品への意欲的な取り組み姿勢は継続しましたが、長期化する貿易摩擦の影響などによる景気不透明感が強まる中で、増産設備投資に対しては慎重な姿勢となりました。」
次世代製品への取り組みは継続したものの、長期化する貿易摩擦による不透明感の強まりと、顧客の増産設備投資の慎重化が記載された。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「真空技術応用装置事業の業績につきましては、電子デバイスメーカ各社の次世代製品への取り組み姿勢は継続しましたが、市場ごとの電子部品需要に明暗が見え始めたことや米中貿易摩擦の影響等による景気の不透明感が強まる中で、増産設備投資にやや慎重な動きが見られるようになりました。」
市場ごとの電子部品需要の明暗、米中貿易摩擦による不透明感、増産設備投資の慎重化が記載され、顧客設備投資への依存環境が悪化方向に変化した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境を見ると、スマートフォン関連や電装化が進む車載関連の市場を中心とした電子部品の生産増勢は鈍化しました。そのため増産設備投資の一部にやや慎重な動きが出てきました。一方で、電子デバイスメーカ各社の製品開発への取り組み姿勢は意欲的に推移しており、次世代製品向けの設備投資の引合いは引き続き活発に推移しました。」
前四半期に続く増産設備投資の慎重化に加え、電子部品の生産増勢鈍化が記載された。一方、次世代製品向け投資引合いは活発に推移した。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「一方で、スマートフォン関連では第５世代向け電子部品の開発進捗を睨みながら、現行の電子部品増産設備投資に対しては慎重な動きも見られるようになりました。」
前期まで設備投資意欲が前向き・継続的とされていた顧客について、現行電子部品の増産設備投資に慎重な動きが見られるとされ、設備投資依存リスクの環境が悪化方向に変化した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの製造販売する真空技術応用装置は、水晶デバイス、光学デバイス及び電子部品等を加工するための生産設備であるため、当社グループの業績はこれらデバイスメーカ等の設備投資動向に影響を受ける傾向にあります。このような中、当社グループとしてもこれら最終消費市場の動向に影響を受ける傾向が強くなっており、需給バランスによるデバイスメーカの設備投資の大幅な縮小によって当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
デバイスメーカーの設備投資と情報通信機器・デジタル家電等の最終消費市場への依存を、主要リスクとして継続開示した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「電子デバイスメーカ各社の設備投資意欲も継続し、また、次世代製品開発についても引き続き積極的な取り組み姿勢が見られました。」
顧客の設備投資意欲は継続しているとされたが、顧客設備投資への依存という構造的リスク自体の変更は示されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「電子デバイスメーカ各社の設備投資も前向きな姿勢が継続しました。」
前期まで弱含み・回復傾向とされた顧客設備投資は、前向きな姿勢の継続として記載された。顧客設備投資への依存という構造自体の変更は示されていない。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「電子デバイスメーカ各社の設備投資も前向きな姿勢が継続しました。」
前期まで弱含み・回復傾向とされていた顧客の増産設備投資が、前向きな姿勢の継続として記載された。顧客設備投資への依存という構造的リスク自体に変更はない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような中、当社グループとしてもこれら最終消費市場の動向に影響を受ける傾向が強くなっており、需給バランスによるデバイスメーカの設備投資の大幅な縮小によって当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
デバイスメーカーの設備投資と情報通信機器・デジタル家電等の最終消費市場への依存を、引き続き主要リスクとして記載した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境を見ると、スマートフォン・車載関連の電子部品需要が引き続き堅調に推移し、当社グループの主要な取引先である光学・電子デバイス業界を下支えしました。デバイスメーカ各社の増産設備投資に対する姿勢も回復傾向となりました。」
デバイスメーカーの増産設備投資姿勢は回復傾向となったが、同社グループが顧客の設備投資動向に影響を受ける構造自体については変更の記載がない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境を見ると、スマートフォン・車載関連の需要が堅調に推移し、当社グループの主要な取引先である光学・電子デバイス業界を下支えしましたが、企業各社の景況判断には慎重さが見られ、増産のための設備投資に対しては弱含みの動きとなりました。」
デバイスメーカー各社の増産設備投資が弱含みで推移し、前四半期に顕在化した設備投資依存リスクが継続した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、為替動向や景況の先行き不透明感が強まる中で、各デバイスメーカとも部品需要の底堅さを認識しつつも、今後の見通しについては慎重な姿勢を崩さず、増産のための設備投資に関しては弱い動きとなりました。」
デバイスメーカーの増産設備投資の弱さと受注の弱含みが実際の事業環境として記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「需給バランスによるデバイスメーカの設備投資の大幅な縮小によって当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
デバイスメーカーの設備投資が情報通信機器やデジタル家電などの最終需要に左右され、その縮小が業績・財務状況に影響する可能性を記載している。