ROE10％以上の維持
FY2017-Q1に初出。10回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。112社中25社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに24社。
- FY2024引き上げ有価証券報告書
「2027年中計では、成長性、収益性、資本効率性の３つの観点から、最終年度となる2027年12月期に向けた経営目標として、連結売上高8,000億円、営業利益率11.5％、ROE13.0％を設定しています。」
従来のROE10％以上の維持目標から、2027年12月期のROE13.0％という中期経営計画目標へ引き上げた。2024年12月期実績は15.1％。 - FY2022再掲有価証券報告書
「・ROE（自己資本当期純利益率）10％以上（13.1％）」
Value Transformation 2023におけるROE10％以上の維持目標と、2022年3月期実績13.1％を再確認している。 - FY2019前進有価証券報告書
「ＲＯＥは19.5％となり、前年度（17.7％）よりさらに改善しました。これは、主に売上高当期純利益率が改善したことによるものです（7.2％⇒8.6％）。」
ROEは前年度17.7％から19.5％へ改善し、10％以上の維持目標を上回る水準がさらに上昇した。 - FY2018前進有価証券報告書
「平成33年(2021年)３月期の目標は以下のとおりです。（ ）内は平成30年３月期実績。・ＲＯＥ（自己資本当期純利益率） 10％以上（17.7％ ）」
ROE10％以上の安定維持目標に対し、平成30年3月期実績は17.7％となった。 - FY2018-Q3ROE上昇見込み有価証券報告書
「増資による１株当たりの利益の希薄化は３％程度に止まり、平成30年３月期のＲＯＥは15％以上（前年同期12.6％）に向上する見込みです。」
公募増資による1株当たり利益の希薄化を3％程度と見込みつつ、平成30年3月期ROEは前年同期12.6％から15％以上へ向上する見通しを示している。実績達成ではなく見込みとして記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「ＲＯＥ（自己資本当期純利益率）は、主に過去最高の連結当期純利益により、「Value Innovation 2017」前の5.6%から12.6%に改善いたしました。今後も、ＲＯＥは主に純利益増加により10％以上の安定維持を目指します。」
ROEが12.6％まで改善した実績と、純利益増加を通じて10％以上を安定維持する目標を再確認している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「資本政策面では、「Value Innovation 2017」期間中に発行した新株予約権付社債がすべて株式転換されて自己資本が一層充実したこともあり、平成29年３月期に売上高、総資産、時価総額いずれも3,000億円を超えました。ＲＯＥ（自己資本当期純利益率）は、主に過去最高の連結当期純利益により、「Value Innovation 2017」前の5.6%から12.6%に改善いたしました。今後も、ＲＯＥは主に純利益増加により10％以上の安定維持を目指します。」
平成29年3月期に売上高・総資産・時価総額がいずれも3,000億円を超え、ROEは5.6％から12.6％へ改善した。10％以上の安定維持目標も継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「一方、ＲＯＥ（自己資本純利益率）も、主に過去最高の連結当期純利益により、現中期経営計画「Value Innovation 2017」前の5.6％から11.6％に改善いたしました。なお、ＲＯＥは10％以上を維持することを当面の目標としています。」
ROE11.6％への改善実績と、当面10％以上を維持する目標を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「一方、ＲＯＥ（自己資本純利益率）も、主に過去最高の連結当期純利益により、現中期経営計画「Value Innovation 2017」前の5.6％から11.6％に改善いたしました。なお、ＲＯＥは10％以上を維持することを当面の目標としています。」
ROEの11.6％への改善実績と、10％以上を維持する当面の目標を再掲している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「ＲＯＥ（自己資本純利益率）も、主に過去最高の連結当期純利益により、現中期経営計画「Value Innovation 2017」前の5.6％から11.6％に改善いたしました。なお、ＲＯＥは10％以上を維持することを当面の目標としています。」
ROEは5.6％から11.6％へ改善し、当面の目標として10％以上の維持を掲げている。