Value Innovation 2017の売上高・営業利益率目標
FY2017-Q1に初出。11回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。76社中17社が悪化側に。
- FY2023達成有価証券報告書
「2022年３月期からスタートした３カ年中期経営計画「Value Transformation 2023」では、最終年度である2024年３月期の連結売上高6,000億円を経営目標の一つとして掲げていましたが、４つのコア事業（一般製造業・流通業向けシステム、半導体・液晶生産ライン向けシステム、自動車生産ライン向けシステム、空港向けシステム）が好調に推移し、2023年３月期の連結売上高は6,019億円となり、目標を１年前倒しで達成しました。」
Value Transformation 2023の最終年度連結売上高6,000億円目標を、2023年3月期に6,019億円として1年前倒しで達成した。一方、営業利益率目標は別途未達見込みと記載している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「このたび、３カ年中期経営計画「Value Transformation 2023」の見直しを行い、2024年３月期を最終年度とする経営目標のうち、連結売上高を5,400億円から6,000億円に上方修正することとしました。」
従来のValue Innovation計画から移行したValue Transformation 2023について、最終年度の売上高目標を5,400億円から6,000億円へ引き上げた。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「2020年度（2021年３月期）は、現在進行中の４カ年中期経営計画「Value Innovation 2020」の最終年度に当たります。この度、当社グループは、ニューノーマル、グローバルでの自動化ニーズの拡大と多様化といった当社グループを取り巻く環境の大きな変化を踏まえ、2021年度（2022年３月期）から2023年度（2024年３月期）までの新３カ年中期経営計画「Value Transformation 2023」を策定しました。」
Value Innovation 2020が最終年度を迎える一方、2021年度から2023年度までの新たな中期経営計画へ移行する計画体系の転換を示している。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「2019年３月期において、４カ年中期経営計画「Value Innovation 2020」の経営目標を達成したことから、中計最終年度（2021年３月期）の経営目標（連結売上高、営業利益率）を見直しました。」
Value Innovation 2020の2019年3月期までの経営目標を達成し、最終年度である2021年3月期の連結売上高・営業利益率目標を上方修正した。 - FY2018前進有価証券報告書
「平成33年(2021年)３月期の目標は以下のとおりです。（ ）内は平成30年３月期実績。・連結売上高4,200億円（4,049億25百万円）・営業利益率８％ （9.9％）・ＲＯＥ（自己資本当期純利益率） 10％以上（17.7％ ）・海外売上高比率70％ （67％）」
Value Innovation 2020の最終年度目標を再掲し、初年度に売上高4,049億円、営業利益率9.9％、ROE17.7％、海外売上高比率67％を実績として示した。特に利益指標は目標水準を上回る進捗となっている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「引き続き、平成29年４月からスタートした４カ年中期経営計画「Value Innovation 2020」では、2021年３月期に売上高4,200億円、営業利益率８％というさらなる成長をにらんだ目標を掲げています。」
Value Innovation 2020の2021年3月期売上高4,200億円・営業利益率8％という最終年度目標を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「引き続き、平成29年４月からスタートした４カ年中期経営計画「Value Innovation 2020」では、2021年３月期に売上高4,200億円、営業利益率８％というさらなる成長をにらんだ目標を掲げています。」
Value Innovation 2020の2021年3月期売上高4,200億円・営業利益率8％という最終年度目標を再確認している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「平成29年３月期の売上高3,400億円、営業利益210億円を主要な経営目標とする４カ年中期経営計画「Value Innovation 2017」は、売上高こそ3,208億円と円高の影響で未達成となったものの、営業利益は230億円で、長年の目標であった営業利益率７％をもクリアすることができました。引き続き、平成29年４月からスタートした４カ年中期経営計画「Value Innovation 2020」では、2021年３月期に売上高4,200億円、営業利益率８％というさらなる成長をにらんだ目標を掲げています。」
Value Innovation 2017は売上高目標未達の一方、営業利益230億円および営業利益率7％を達成した。後継計画Value Innovation 2020の2021年3月期目標も再確認している。 - FY2017-Q3引き上げ有価証券報告書
「また、当社は最終年度の経営目標を売上高4,200億円、営業利益率8.0％とする新しい４カ年中期経営計画「Value Innovation 2020」(2018年３月期～2021年３月期)をこのほど策定しました。」
従来計画の最終年度目標である売上高3,400億円・営業利益率7％から、新計画では売上高4,200億円・営業利益率8.0％へ目標を引き上げた。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような経済・事業環境のもと、当社グループの業績は、おおむね平成28年８月９日に発表した当期間の業績予想（受注高1,460億円、売上高1,500億円、営業利益95億円、経常利益94億円、親会社株主に帰属する四半期純利益67億円）どおりに進捗しました。本予想は、主として期初に立てた当期間の受注計画を下方修正したもので、流通関係プロジェクトなどの１件当たり受注規模が大型化し、メーカー内定後、詳細仕様を固めて受注を計上するまでに時間がかかっている状況を反映させたものです。期初計画に対する受注計上の遅れは、第３四半期連結会計期間でカバーし、通期では期初に計画した目標値3,300億円を達成できる見通しです。」
当期間の業績予想どおりの進捗と、受注計上の遅れを第3四半期にカバーし通期3,300億円を達成する見通しを示している。目標達成自体はまだ見通し段階である。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「現在進行中の４カ年中期経営計画「Value Innovation 2017」は、当初、平成29年３月期の連結売上高2,800億円、営業利益率７％を主な経営目標としていました。平成27年３月期の受注高が半導体工場や液晶工場向けシステムの需要拡大により3,000億円に達したことを踏まえ、平成28年３月期の売上高目標を3,300億円に、平成29年３月期を3,400億円に上方修正しました。平成28年３月期の売上高は、事業の順調な進捗により、3,300億円を超え、過去最高となりました。」
計画目標を売上高2,800億円から平成29年3月期3,400億円へ上方修正し、平成28年3月期売上高3,300億円超を報告している。