タンク事業の成長・強化
FY2016に初出。17回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2026前進有価証券報告書
「全国ネットワークを活用した受注拡大を図るとともに、国内大手重工メーカーとの協業覚書締結により、LNGおよび液化水素タンク分野における事業基盤の構築を進めております。」
タンク分野では受注高32,327百万円、完成工事高28,061百万円へ増加し、全国ネットワークに加えて国内大手重工メーカーとの協業によりLNG・液化水素タンクへ対象を広げている。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間より、従来「メンテナンス」「エンジニアリング」に含めておりました「タンク」は、タンク分野の重要性が増したため、独立して表示することとしております。」「タンク分野では保全工事が主な増加要因となります。」
タンク分野の重要性増加を理由に、従来のメンテナンス・エンジニアリング内の区分から独立表示へ改めた。上期のタンク完成工事高は123億74百万円となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「設計から施工計画・施工支援までの一気通貫体制を構築し、全国事業所ネットワークを活かして、未参入の石油備蓄・製油所のタンク工事を新規受注いたしました。」
タンク事業について、一気通貫体制の構築と未参入顧客からの新規受注を実現し、自動溶接、ロボット実装、水素・アンモニア貯蔵タンク、低温タンクへの展開課題を具体化している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「エンジニアリング分野ではタンク工事が増加したものの、その他工事の減少により、前年同期比で減少となりました。」
当中間連結会計期間にタンク工事の増加が実績として記載され、タンク事業の活動が継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「未参入の石油備蓄会社、石油精製会社のタンク工事を新規受注いたしました。また将来、化石燃料に替わるエネルギーとして期待される水素やアンモニア貯蔵タンクの設計・施工技術の調査・検討にも取り組んでおります。」
未参入顧客からのタンク工事受注を実現し、水素・アンモニア貯蔵タンクへ技術対象を広げている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループではこうした状況を踏まえ、メンテナンス分野では、日常保全工事や改造改修工事、またエンジニアリング分野では、一般化学や電子材料などの高機能製品製造プラント、再生可能エネルギー関連の受注高・完成工事高の拡大に努めてまいります。」
タンク関連工事そのものの記載はないが、メンテナンス分野の受注拡大対象として日常保全工事や改造改修工事を引き続き示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループではこれに対応し、メンテナンス分野では、日常保全やタンク関連工事、またエンジニアリング分野では、一般化学や電子材料などの高機能製品製造プラントや再生可能エネルギー関連の受注高・完成工事高の拡大に努めてまいります。」
タンク関連工事を、定期修理工事の減少を補うメンテナンス分野の受注拡大対象として引き続き位置付けている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「前期はメンテナンス分野で石油・石油化学関連の定期修理工事が多い年にあたりましたが、当期はこれらの定期修理工事が少ないことから、通期では受注高・完成工事高が減少する見込みです。当社グループではこれに対応し、メンテナンス分野では、日常保全やタンク関連工事、またエンジニアリング分野では、一般化学や電子材料などの高機能製品製造プラントや再生可能エネルギー関連の受注高・完成工事高の拡大に努めてまいります。」
タンク関連工事を、定期修理工事の減少を補うメンテナンス分野の受注拡大対象として引き続き位置付けている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「メンテナンス分野では、日常保全やタンク関連工事の受注高・完成工事高の拡大に努めてまいります。」
定期修理工事が少ない見込みに対応する受注拡大対象として、タンク関連工事を引き続き位置付けている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「各種タンクの建設・保全」「各種タンクの保全」
タンクの建設・保全をグループの事業領域として引き続き位置付けている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「タンク事業を成長・強化分野と位置付けタンク事業の強化を図り、石油業界だけでなく、電力などの他の業界分野での受注拡大を達成する」
タンク事業を成長・強化分野とし、石油以外の業界への受注拡大を目指す方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「タンク事業を成長・強化分野と位置付けタンク事業の強化を図り、石油業界だけでなく、電力などの他の業界分野での受注拡大を達成する」
タンク工事の受注拡大と未参入工場への新規参入を掲げている。