エンジニアリング事業の強化による受注拡大
FY2016に初出。33回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- FY2026前進有価証券報告書
「エンジニアリング事業においては、世界的なカーボンニュートラル関連投資の動向や国際情勢の不確実性が高まる中、安定的な受注確保と遂行力の強化が課題であると認識しております。このような環境下においても、グリーンアンモニア製造実証プラントの完工や半導体関連設備の受注など、事業機会を着実に捉えてまいりました。」
エンジニアリング分野では受注高が前期比7.2％減となった一方、グリーンアンモニア製造実証プラントの完工、半導体関連設備の受注など、対象領域の具体的な進展を記載している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「前年同期比で、メンテナンス、タンク、エンジニアリングのすべての分野で受注高、完成工事高ともに増加しました。メンテナンス分野では定期修理工事、タンク分野では保全工事、エンジニアリング分野では大規模工事が主な増加要因となります。」
エンジニアリング分野では大規模工事を主因として受注高・完成工事高が増加し、収益区分の完成工事高も前年同期の171億93百万円から214億48百万円へ増加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「エンジニアリング分野では、主に中小規模工事により、受注高、完成工事高ともに増加しました。」
大型工事受注の反動がある中、中小規模工事の増加により、エンジニアリング受注高は前期比2.8％増、完成工事高は10.9％増となった。また、閉鎖製油所、非鉄金属、脱炭素関連などの受注対象も拡大している。 - FY2025-H1中小規模工事の増加と完成工事高減少有価証券報告書
「エンジニアリング分野では大型工事の受注があった前年同期からの反動がありましたが、中小規模の工事の増加により前年同期と同水準になりました。完成工事高は、エンジニアリング分野ではタンク工事が増加したものの、その他工事の減少により、前年同期比で減少となりました。」
エンジニアリング分野は、大型工事受注の反動がある一方、中小規模工事の増加により受注高は前年同期と同水準となった。完成工事高はタンク工事が増加したものの、その他工事の減少により前年同期比で減少した。 - FY2024受注高同水準・完成工事高減少有価証券報告書
「エンジニアリング分野では前期と同様に大型工事の受注があったことにより前期と同水準になりました。」「エンジニアリング分野では改造工事や新規設備工事が減少したため、前年同期に比べ減少しました。」
大型工事の受注により受注高は前期と同水準だった一方、改造工事・新規設備工事の減少により完成工事高は前期比20.2％減となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「エンジニアリング分野では、大型工事の受注があった前年同期からの反動により前年同期に比べ減少となりました。」「エンジニアリング分野では、改造工事や新規設備工事が減少したため、前年同期に比べ減少しました。」
前年同期に大型工事の受注があった反動により受注高が減少し、改造工事・新規設備工事の減少により完成工事高も減少したとの説明を継続している。 - FY2024-Q2エンジニアリング受注高・完成工事高の減少有価証券報告書
「エンジニアリング分野は、大型工事の受注があった前年同期からの反動により前年同期に比べ減少となりました。」「エンジニアリング分野は改造工事の完成工事高が減少した影響で前年同期に比べ減少しました。」
前年同期に大型工事の受注があった反動により受注高が減少し、改造工事の完成工事高も前年同期比で減少した。 - FY2024-Q1エンジニアリング受注高は同水準・完成工事高は微減有価証券報告書
「エンジニアリング分野は同水準となりました。」「エンジニアリング分野は改造工事の完成工事高が減少した影響で前年同期に比べ微減となりました。」
エンジニアリング分野は受注高が前年同期と同水準だった一方、改造工事の完成工事高は前年同期比で微減となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、エンジニアリング分野では、改造工事や新規設備工事の受注により、前年と同水準となりました。完成工事高は、メンテナンス分野では、定期修理工事の工事量増加により、前年同期比で増加しました。また、エンジニアリング分野では、改造工事や新規設備工事の進捗に伴う売上により、前年同期比で増加しました。」
エンジニアリング分野では受注高は前年と同水準だった一方、改造工事・新規設備工事の進捗に伴う売上により完成工事高が前年同期比で増加した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、エンジニアリング分野では大型工事の受注などにより、前期比で増加しました。」「エンジニアリング分野では、改造工事などの増加により、前期比で増加しました。」
大型工事の受注によりエンジニアリング分野の受注高が増加し、改造工事などの増加により完成工事高も増加した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループではこうした状況を踏まえ、メンテナンス分野では、日常保全工事や改造改修工事、またエンジニアリング分野では、一般化学や電子材料などの高機能製品製造プラント、再生可能エネルギー関連の受注高・完成工事高の拡大に努めてまいります。」
エンジニアリング分野では、一般化学・電子材料などの高機能製品製造プラントと再生可能エネルギー関連を受注拡大の対象とする方針を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「受注高の工事種類別内訳 メンテナンス 90,167 △10.9％ エンジニアリング 51,062 21.9％」
エンジニアリング工事の受注高は前期比21.9％増の510億62百万円となり、エンジニアリング事業の受注拡大が実績として示された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループではこれに対応し、メンテナンス分野では、日常保全やタンク関連工事、またエンジニアリング分野では、一般化学や電子材料などの高機能製品製造プラントや再生可能エネルギー関連の受注高・完成工事高の拡大に努めてまいります。」
エンジニアリング分野では、一般化学・電子材料などの高機能製品製造プラントや再生可能エネルギー関連を受注拡大の対象とする方針を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「前期はメンテナンス分野で石油・石油化学関連の定期修理工事が多い年にあたりましたが、当期はこれらの定期修理工事が少ないことから、通期では受注高・完成工事高が減少する見込みです。当社グループではこれに対応し、メンテナンス分野では、日常保全やタンク関連工事、またエンジニアリング分野では、一般化学や電子材料などの高機能製品製造プラントや再生可能エネルギー関連の受注高・完成工事高の拡大に努めてまいります。」
エンジニアリング分野では、一般化学・電子材料などの高機能製品製造プラントや再生可能エネルギー関連を受注拡大の対象とする方針を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「エンジニアリング分野では、一般化学や電子材料などの高機能製品製造プラントや再生可能エネルギー関連の受注高・完成工事高の拡大に努めてまいります。」
一般化学・電子材料などの高機能製品製造プラントや再生可能エネルギー関連の受注拡大を、エンジニアリング事業の強化手段として引き続き示している。 - FY2021新規設備工事の受注・完成工事高減少と脱炭素案件への拡張有価証券報告書
「新規設備工事 34,533 11,502 △23,031 △66.7％」「新規設備工事 22,598 17,672 △4,925 △21.8％」「新たな事業領域として再生可能エネルギー等の脱炭素社会に向けた投資案件の受注拡大を目指す」
新規設備工事は受注高が前期比66.7％減、完成工事高が21.8％減となった一方、受注対象を再生可能エネルギー等の脱炭素関連投資案件へ広げる方針を示している。 - FY2021-Q3新規設備工事受注高の大幅減少要因を具体化有価証券報告書
「プラント建設分野においては、受注工事の円滑な工事の進行に取り組むとともに、一般化学分野を中心とする高機能製品などの投資案件の受注に注力しております。新規設備工事の受注高が前年同期に比べ大幅に減少しておりますが、この要因としましては、前年2020年3月期第２四半期に、経営統合前のJX エンジニアリング株式会社の受注残高を経営統合時にレイズネクスト株式会社の受注高として受け入れた際に新規設備工事が多額であったこと、および全体的な工事案件の減少による競争激化や感染症の影響による一部の工事の延期、製品需要の減少による工事計画の中止などによるものです。」
一般化学分野を中心とする高機能製品の投資案件への受注注力を継続する一方、新規設備工事の受注高が大幅に減少した要因として、前年の経営統合による比較基準の特殊性、工事案件の減少・競争激化、感染症による延期、製品需要減少による計画中止を挙げている。 - FY2020前進有価証券報告書
「顧客の事業計画段階からの参画や支援体制の強化などによるソリューション型サービスにより、これらの投資案件の受注を目指してまいります。」「新規設備工事 22,598百万円（前期比323.7％増）」
エンジニアリング事業について、顧客の事業計画段階から参画するソリューション型サービスを明示し、新規設備工事の完成工事高が大幅に増加した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは、当期（2020年3月期）も定期修理工事が引き続き堅調に推移する見込みである中、プラント強靭化対策工事、改造・改修工事、高機能製品生産の新規プラント建設工事などの受注拡大にも取り組みました。」
エンジニアリング分野において、プラント強靭化、改造・改修、高機能製品向け新規プラント建設工事などの受注拡大に引き続き取り組んでいる。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「プラント強靭化対策工事、改造・改修工事、高機能製品生産の新規プラント建設工事などの受注を最優先に取り組む」
プラント強靭化、改造・改修、高機能製品向け新規プラント建設を対象とするエンジニアリング工事の受注確保を引き続き最優先としている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、当期（2020年3月期）も定期修理工事が引き続き堅調に推移する見込みであることや、プラント強靭化対策工事、改造・改修工事、高機能製品生産の新規プラント建設工事などの受注を最優先に取り組むとともに、直接工事費の原価低減、経費の削減などにより収益の確保に努めてまいります。」
プラント強靭化対策、改造・改修、高機能製品向け新規プラント建設工事の受注確保を引き続き最優先課題としている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「プラント強靭化対策工事、経年化対策や安定稼働のための改造・改修工事のほか、高機能品の生産のための新規プラント建設工事などが引き続き予想されるため、これらの工事の受注確保に最優先に取り組む」
プラント強靭化、経年化・安定稼働対策の改造・改修、新規プラント建設を対象とする受注確保方針を引き続き記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、当期（2019年3月期）は定期修理工事が前期（2018年3月期）よりも増加する見込みであることや、プラント強靭化対策工事、経年化対策や安定稼働のための改造・改修工事や高機能品の生産のための新規プラント建設工事などが引き続き予想されるため、これらの工事の受注確保に最優先に取り組むとともに、材料価格や人件費、外注加工費の上昇要因に対し、直接工事費の原価低減、経費の継続的削減などにより収益の確保に努めてまいります。」
プラント強靭化、経年化・安定稼働対策の改造・改修、高機能品向け新規プラント建設などの受注確保を引き続き掲げ、当期は最優先に取り組むとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「一方で、プラント強靭化対策工事、老朽化対策や安定稼働のための改造・改修工事、付加価値の高い製品生産のための新規プラント建設工事などが引き続き予想されるため、これらの受注確保に取り組んでまいります。」
プラント強靭化、改造・改修、新規プラント建設を対象とする受注確保方針を引き続き示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「プラント強靭化対策工事、老朽化対策や安定稼働のための改造・改修工事、付加価値の高い製品生産のための新規プラント建設工事などが引き続き予想されるため、これらの受注確保に努めてまいります。」
プラント強靭化、改造・改修、新規プラント建設を受注確保の対象とする方針を引き続き示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「プラント強靭化対策工事、精製能力の削減や設備廃止に伴う改造・改修工事、コンビナート連携による新投資工事、競争力のある製品生産のための新規プラント建設工事などの受注確保」
既存設備の強靭化・改造改修、コンビナート連携、新規プラント建設などを対象とする受注確保方針を再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような中、当期（平成29年３月期）は繁忙期である定期修理工事ならびにプラント強靭化対策工事、設備廃止に伴う改造・改修工事、コンビナート連携による新投資工事、競争力のある製品生産のための新規プラント建設工事などの受注確保に当社グループをあげて努めてまいりました。」
プラント強靭化、設備廃止に伴う改造・改修、コンビナート連携、新規プラント建設など、エンジニアリング案件の受注確保方針を再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「プラント強靭化対策工事、精製能力の削減や設備廃止に伴う改造・改修工事、コンビナート連携による新投資工事、競争力のある製品生産のための新規プラント建設工事などの受注確保に引き続き取り組んでまいります。」
既存設備の強靭化・改造改修、コンビナート連携、新規プラント建設などを受注確保の対象として、エンジニアリング事業の受注拡大方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「ＦＳ・ＦＥＥＤ業務からの参入による中小規模プラント建設工事の受注拡大」「過去の特殊工事の実績を活かした大型装置における改造・改修工事の受注拡大」「一般化学を中心とする新設投資案件の受注拡大」
FS・FEEDからの参入、特殊工事実績の活用、一般化学の新設投資案件を受注拡大の手段としている。