退職給付費用の増加
FY2016に初出。16回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。15社中2社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- 2026-08-07悪化決算
「退職給付に係る負債 2,233 2,396」
退職給付に係る負債が前連結会計年度末の22億33百万円から第1四半期末の23億96百万円へ増加した。 - FY2026対処有価証券報告書
「退職給付に係る負債 2,817 2,233」
退職給付に係る負債は前期末の28億17百万円から22億33百万円へ減少した。一方、確定給付制度に係る退職給付費用は239百万円から283百万円へ増加している。 - 2026-05-13対処業績予想の修正
「退職給付に係る負債 2,817 2,233」
退職給付に係る負債は前期末の28億17百万円から22億33百万円へ減少した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「退職給付に係る負債 2,817 3,152」「退職給付費用 25百万円 37百万円」
退職給付に係る負債は前期末の28億17百万円から31億52百万円へ増加し、退職給付費用も前年同期の25百万円から37百万円へ増加した。 - FY2025対処有価証券報告書
「退職給付に係る負債 2,949 2,817」「確定給付制度に係る退職給付費用 349 239」
退職給付に係る負債は前期末の29億49百万円から28億17百万円へ減少し、確定給付制度に係る退職給付費用も3億49百万円から2億39百万円へ減少した。 - FY2025-H1退職給付に係る負債の増加有価証券報告書
「退職給付に係る負債 2,949 3,265」
退職給付に係る負債は、前連結会計年度末の29億49百万円から当中間連結会計期間末には32億65百万円へ増加した。 - FY2024退職給付に係る負債増加有価証券報告書
「退職給付に係る負債 2,746 2,949」
退職給付に係る負債は前期末の27億46百万円から29億49百万円へ増加した。一方、退職給付費用は前期64百万円から47百万円へ減少した。 - FY2024-Q3退職給付に係る負債の増加有価証券報告書
「退職給付に係る負債 2,746 3,285」
退職給付に係る負債は、前連結会計年度末の27億46百万円から当第3四半期末には32億85百万円へ増加した。 - FY2024-Q2退職給付に係る負債・費用の増加有価証券報告書
「退職給付に係る負債 2,746 3,110」「退職給付費用 21百万円 26百万円」
退職給付に係る負債は前連結会計年度末の27億46百万円から31億10百万円へ増加し、退職給付費用も前年同期の21百万円から26百万円へ増加した。 - FY2024-Q1退職給付に係る負債の増加有価証券報告書
「退職給付に係る負債 2,746 2,923」
退職給付に係る負債は、前連結会計年度末の27億46百万円から当第1四半期末には29億23百万円へ増加した。 - FY2023-Q3退職給付に係る負債の増加有価証券報告書
「退職給付に係る負債 1,909 2,418」
退職給付に係る負債は、2022年3月末の1,909百万円から2022年12月末には2,418百万円へ増加した。 - FY2023-Q2退職給付に係る負債の増加有価証券報告書
「退職給付に係る負債 1,909 2,251」
退職給付に係る負債は、2022年3月末の1,909百万円から当第2四半期末には2,251百万円へ増加した。一方、販売費及び一般管理費に含まれる退職給付費用は前年同期の49百万円から21百万円へ減少している。 - FY2022対処有価証券報告書
「退職給付に係る負債は、3,598百万円から1,909百万円に減少しました。」
退職給付に係る負債が16億89百万円減少し、退職給付費用も前期762百万円から444百万円へ減少した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「割引率、長期期待運用収益率、予想昇給率等が含まれており、実際の結果が見積りの前提と異なる場合、または前提が変更された場合、翌連結会計年度以降の連結財務諸表において退職給付債務および費用に影響する可能性があります。」
退職給付債務・費用が割引率、期待運用収益率、昇給率等の前提に左右されるリスクを継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「年金資産の時価の下落および運用利回り・割引率等退職給付に係る負債算定に用いる前提に変更があった場合には、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
年金資産の時価、運用利回り、割引率などの変動による退職給付費用増加リスクを引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「年金資産の時価の下落および運用利回り・割引率等退職給付に係る負債算定に用いる前提に変更があった場合には、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
年金資産の時価、運用利回り、割引率などの変動要因を挙げている。