原油価格低迷によるエネルギー関連事業の停滞
FY2016-Q2に初出。33回の記載のうち17回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- 2026-08-14その他決算
「水素・アンモニア等の次世代エネルギー分野は、市場形成の進展度合いや投資意欲に地域差が生じており、投資の優先順位がLNGへ移行する動きがみられます。」
次世代エネルギー分野の地域差と、投資優先順位がLNGへ移行する動きを継続して記載している。 - FY2026-H1次世代エネルギー投資のLNGシフト有価証券報告書
「水素・アンモニア等の次世代エネルギー分野は、市場形成の進展度合いや投資意欲に地域差が生じており、投資の優先順位がLNGへ移行する動きがみられます。」
次世代エネルギー分野の地域差に加え、投資の優先順位がLNGへ移行する動きが記載された。LNG需要は底堅い一方、水素・アンモニア等の市場形成・投資の進展は地域ごとに異なる状況が続いている。 - 2026-05-15再定義決算
「投資需要の優先度が次世代エネルギーから既存エネルギーであるLNGへ移行する動きが継続しています。」
次世代エネルギー市場の拡大機会を示すだけでなく、投資需要がLNGへ移行している状況を明示している。 - FY2025-H1LNG需要拡大と次世代エネルギー市場の地域差有価証券報告書
「インダストリアル事業の主要市場であるLNG分野では、中長期的なエネルギー安全保障の重要性が増す中、設備投資需要は引き続き拡大基調にあります。一方、次世代エネルギー市場においては、米国の気候変動政策の見直しをはじめ、地政学的要因の影響を受け、地域ごとに市場の進展速度や投資意欲にばらつきが生じています。」
LNG分野の設備投資需要の拡大基調を継続して示す一方、水素・アンモニア等の次世代エネルギー市場では、米国政策や地政学要因により地域ごとの進展速度・投資意欲に差が生じていると整理している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「2030年にLNGの需要が23年時点の約４億トンから１億700万トン増える一方、供給能力は１億9900万トン増えることから、世界のガス需給が供給過剰に転じるとの見通し」
従来の原油価格低迷による上流事業停滞というリスク認識から、LNG・次世代エネルギー市場の拡大機会と、将来のLNG供給過剰・需要減少による収益減少リスクを併記する枠組みへ整理されている。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「インダストリアル事業の主要市場であるLNG、次世代エネルギー関連市場では、中長期的なエネルギー確保、低・脱炭素化の動きによって設備投資需要は拡大基調で推移しています。」
LNG・次世代エネルギー関連市場では、エネルギー確保と低・脱炭素化を背景に設備投資需要が拡大基調にあるとの認識を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「インダストリアル事業の主要市場であるLNG、次世代エネルギー関連市場では、中長期的なエネルギー確保、低・脱炭素化の動きによって設備投資需要は拡大基調で推移しています。」
LNG・次世代エネルギー関連市場では、エネルギー確保と低・脱炭素化を背景に設備投資需要が拡大基調にあるとの認識を継続している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「LNG市場は、エネルギー確保や低・脱炭素化に向けた需要が活況で、北米、欧州、アジア地域の液化・受入基地等の案件で活発な動きがあり、受注高は前年同期を上回る。」
LNG市場ではエネルギー確保・低脱炭素化を背景に案件が活発化し、受注高も前年同期を上回ったとしており、エネルギー関連事業の停滞リスクはさらに緩和されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「インダストリアル事業の主要市場であるLNG、次世代エネルギー関連市場は、足元では欧州地域などで天然ガス価格が高止まりするなか、中長期的なエネルギー確保、低・脱炭素化の動きは継続し、設備投資需要は伸長しています。」
天然ガス価格の高止まりは残るものの、エネルギー確保・低脱炭素化を背景にLNG・次世代エネルギー関連の設備投資需要が伸長していると記載している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「インダストリアル事業の主要市場であるLNG、次世代エネルギー関連市場は、足元では欧州地域などで天然ガス価格が高止まりしているものの、中長期的なエネルギー確保、低・脱炭素化の動きは継続し、設備投資需要は伸長しています。」
天然ガス価格の高止まりは残るものの、エネルギー確保・低脱炭素化を背景にLNG・次世代エネルギー関連の設備投資需要が伸長し、エネルギー関連事業の停滞リスクは緩和されている。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「経済活動の正常化に加え、ロシア・ウクライナ情勢による資源価格の高騰が続くなか、原油・ガス採掘など上流分野、LNGの受入基地などの投資決定が進んでいます。」
資源価格高騰を背景に、上流分野やLNG受入基地の投資決定が進み、エネルギー関連事業の停滞リスクは引き続き緩和されている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「経済活動の正常化に加え、ロシア・ウクライナ情勢による資源価格の高騰が続くなか、原油・ガス採掘など上流分野、LNGの受入基地などの投資決定が進んでいます。」
資源価格の高騰や経済活動の正常化を背景に、上流分野およびLNG受入基地の投資決定が進み、エネルギー関連事業の停滞状況には改善が示されている。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「経済活動の正常化に加え、ロシア・ウクライナ情勢による資源価格の高騰が続くなか、原油・ガス採掘など上流分野、LNGの受入基地などの投資決定が進んでいます。」
資源価格高騰を背景に、原油・ガス上流分野やLNG受入基地で投資決定が進み、従来のエネルギー関連事業の停滞には改善が示されている。 - FY2021上流停滞とLNG拡大の併存有価証券報告書
「インダストリアル事業では、経済活動の再開で原油・天然ガスの価格は上昇したものの原油採掘の投資の動きは鈍く原油・ガス採掘などの上流分野の需要回復は遅れています。一方、産業ガスやLNG向け設備投資は動き始めており、海洋環境規制の高まりを背景とした船舶向けLNG燃料供給システムの受注が大幅に拡大しています。」
原油価格上昇後も上流分野の投資回復は遅れている一方、産業ガス・LNG向け設備投資と船舶向けLNG燃料供給システム受注の拡大が記載されている。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「インダストリアル事業は先進国を中心とした経済活動の再開で、産業ガスやLNG向け設備投資が動き始めており」
経済活動の再開を背景に産業ガス・LNG向け設備投資が動き始め、原油価格低迷に起因するエネルギー関連事業の停滞には引き続き改善が示されている。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「インダストリアル事業は世界的な経済活動が持ち直してきたことを受けて産業ガスやLNG向け設備投資が動き始めており、海洋環境規制の高まりを背景とした船舶向けLNG燃料供給システムの受注が大幅に拡大しています。」
世界的な経済活動の持ち直しを背景に産業ガス・LNG向け設備投資が動き始め、船舶向けLNG関連受注も拡大している。エネルギー関連事業の停滞リスクには改善が見られる。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「インダストリアル事業は世界的な経済活動が徐々に持ち直してきたことを受けて原油・ガス採掘関連など上流分野の需要回復の兆しが見え始めるとともに」
原油・ガス採掘関連の上流分野で需要回復の兆しが見え始めたと記載しており、原油価格低迷に起因する停滞リスクは一部改善している。一方、LNG関連施設の延期・見直しは別途継続している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大が続く中、原油の需要減少や価格低迷が続いており、原油・ガス採掘など上流分野の受注が低調に推移しました。また、石油化学市場などの下流分野は当上半期までは更新需要を取り込み比較的堅調に推移しましたが、当下半期以降、プロジェクトの見直しや延期などにより停滞しました。」
原油需要の減少と価格低迷により上流分野の受注低調が続き、下流分野にも下半期以降のプロジェクト見直し・延期による停滞が波及している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「石油関連事業は、新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大が続く中、原油の需要減少や価格低迷が続いており、原油・ガス採掘など上流分野の受注が低調に推移しました。一方、石油化学市場などの下流分野は更新需要が引き続き堅調に推移しており、医薬、衛生用品、食品製造向けなど新たな分野での引合いも増加しています。」
原油需要減少・価格低迷により上流分野の受注低調は続く一方、下流分野の更新需要が堅調で、新たな分野の引合いも増加している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「石油関連事業は、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う原油需要の減少や原油価格の急落により、原油・ガス採掘など上流分野の受注が低調に推移しました。原油価格は、産油国の協調減産や各国の経済活動再開による需要回復への期待等から底入れしましたが下落前の水準には戻らず、新規投資案件の中止、延期が発生しています。下流分野である石油化学市場は、需要減速や製品市況悪化による設備稼働率の低下などの傾向が見られ、投資や更新需要の鈍化が見られます。」
上流分野で受注低調と新規投資案件の中止・延期が続き、下流の石油化学市場にも需要・投資の鈍化が波及している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「工業部門では、産油国間の価格競争激化や新型コロナウイルス感染症拡大に伴う原油需要の減少等の影響により３月以降に原油価格が急落し、石油関連事業の原油・ガス採掘など上流分野では３月に入り受注が急激に落ち込みました。既に進行中のプロジェクトの中止、延期は限定的ですが、新規投資案件の中止、延期が発生しています。」
原油価格の急落に加え、上流分野の受注急減と新規投資案件の中止・延期が実際に発生した。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「石油関連事業は、原油・ガス採掘など上流分野、石油化学など下流分野の双方での設備投資が継続しています。」
上流・下流の双方で設備投資が継続しており、原油価格低迷に起因するエネルギー関連事業の停滞リスクは改善した状態が続いている。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「工業部門では、原油価格の先行きに不透明感はあるものの、足元の価格水準では、上流分野の原油・ガス採掘市場、及び下流分野の石油化学関連市場双方で投資が再開され、LEWA社を中心に業績は回復基調にあります。」
原油価格の先行きには不透明感が残るものの、上流・下流双方で投資が再開され、LEWA社を中心に業績が回復基調にあると記載している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「工業部門では、原油価格の先行きに依然不透明感はあるものの、石油業界の投資は緩やかに戻り始め、市場環境は回復基調にあります。」
原油価格の先行きには不透明感が残る一方、石油業界の投資が緩やかに戻り、市場環境が回復基調にあると記載している。 - FY2018対処有価証券報告書
「工業部門における事業環境は、世界情勢の変化により原油価格の先行きに不透明感はあるものの、2017年末からの原油価格上昇に伴い、石油業界の設備投資は緩やかに回復してきています。」
原油価格の先行きには不透明感が残る一方、価格上昇に伴い石油業界の設備投資が緩やかに回復している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「原油価格の上昇に伴い、原油・ガス採掘など上流分野の設備投資再開の兆しが見え始め、事業環境は好転しつつあります。」
原油価格上昇と上流分野の設備投資再開の兆しにより、エネルギー関連事業の停滞リスクには改善が続いている。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「原油価格の上昇に加え、需給両面でLNG市場が世界的に拡大傾向にあるなどオイルと天然ガス市場の回復と今後の進展が見込まれており、LEWA社、Cryogenic Industriesグループ（以下、「CIグループ」）の受注は伸長、業績は回復基調にあります。」
原油・天然ガス市場の回復とLNG市場の拡大傾向により、エネルギー関連事業の停滞リスクが改善していると記載している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「原油価格の上昇に伴い、原油・ガス採掘など上流分野の設備投資が徐々に再開し始め、市況は好転しつつあります。」
原油価格の上昇と上流分野の設備投資再開により、原油価格低迷に起因するエネルギー関連事業の停滞リスクには改善が見られると記載している。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「原油価格の本格的な回復にはなお至っておらず、上流分野では成約に至る大型案件は限定的で競争環境も厳しさを増しています。」
原油価格の本格回復に至らない状態が続き、大型案件が限定的なうえ、競争環境の厳しさが増していると記載している。Cryogenic Industriesグループでも原油価格低迷によるLNG市場の落ち込みと当期売上の低調が示されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「原油価格は昨年に比べて持ち直しを見せているため、原油・ガス採掘等、上流分野の引き合いは増加していますが、成約に至る大型案件はなお限定的で本格的な市況回復には至っておりません。」
- FY2017-Q1対処有価証券報告書
「原油価格の持ち直し等により、原油・ガス採掘等上流分野の引き合いが戻りつつありますが、当第１四半期における受注高は限定的となりました。」
原油価格の持ち直しと上流分野の引き合い回復を記載し、リスク環境には一部改善が見られる一方、受注はなお限定的としている。 - FY2016-Q3顕在化有価証券報告書
「原油価格は緩やかな回復を見せてはいますが、産油国やオイルメジャーの設備投資意欲は依然として低調に推移しました。LEWA社では、原油・ガス採掘など上流分野において顧客の投資判断の先延ばしや進行中の大型プロジェクトの遅延が発生し、業績に影響を与え始めています。」
原油価格には緩やかな回復があったものの、設備投資の停滞、大型プロジェクトの遅延、LEWA社業績への影響が明示され、リスクの事業影響が具体化している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「原油価格低迷の長期化や急激な円高の進行など厳しい状況が続き、海外のエネルギー関連事業の停滞が鮮明になる一方」
原油価格低迷の長期化を外部環境上のリスクとして示し、海外エネルギー関連事業の停滞が実際の事業状況として表れていると記載している。