急激な円高による為替差損
FY2016-Q2に初出。26回の記載のうち16回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「また、税引前中間利益、親会社の所有者に帰属する中間利益は、為替差益1,002百万円の計上の影響が大きく、大幅な増益となりました（前年同期は1,386百万円の為替差損）。」
前年同期の1,386百万円の為替差損から、当中間期は1,002百万円の為替差益に転じ、為替による損益悪化は緩和された。 - 2026-05-15対処決算
「売上収益は、同分野における受注済案件の着実な遂行に加え、円安影響もあり増加しました。」
急激な円高による為替差損ではなく、円安影響が売上収益の増加要因として記載されている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「税引前中間利益は4,845百万円（同31.8％減）、親会社の所有者に帰属する中間利益は4,929百万円（同17.2％減）と前年同期比では減少していますが、これは昨年来の大幅な為替変動の影響を受けたことが主要因であり（当中間連結会計期間は1,386百万円の為替差損、前年同期は3,837百万円の為替差益）、年間の事業計画は順調に進捗しているとみています。」
前年同期の3,837百万円の為替差益から、当中間連結会計期間は1,386百万円の為替差損に転じ、税引前利益・親会社帰属利益の減少要因となった。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「税引前中間利益は、主に円安による為替差益を3,837百万円計上したことにより 7,105百万円（同30.5％増）」
急激な円高による為替差損ではなく、円安による為替差益3,837百万円が税引前中間利益の押し上げ要因となっており、従来の為替損益の状況を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「税引前四半期利益は、主に円安による為替差益を1,876百万円計上したことにより 3,315百万円（同278.2％増）」
急激な円高による為替差損ではなく、円安による為替差益1,876百万円が税引前利益の押し上げ要因となっており、従来の為替損益の改善状況を継続している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 6,234」
当第３四半期連結累計期間は6,234百万円の為替差益となり、急激な円高による為替差損リスクは引き続き損益上の悪化要因としては現れていない。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「税引前四半期利益は、主に円安による為替差益の計上により 5,444百万円（同67.6％増）」
円高による為替差損ではなく、円安による為替差益5,068百万円が金融収益に計上され、為替による損益悪化リスクは引き続き緩和されている。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「税引前四半期利益は、主に円安による為替差益の計上により 876百万円（同3.8％減）」
円高による為替差損ではなく、円安による為替差益1,601百万円が金融収益に計上され、為替による損益悪化リスクは緩和されている。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「税引前四半期利益は、主に円安による為替差益の計上により 911百万円（同72.8％減）」
円高による為替差損ではなく、円安による為替差益が税引前利益を押し上げる要因となっており、為替損益の悪化リスクは緩和されている。 - FY2021対処有価証券報告書
「税引前利益は、主に為替相場が米ドル、ユーロとも円安基調で推移したことに伴う外貨建て資産・負債の評価による為替差益の計上により3,952百万円（同56.3％減）となりました。」
従来の円高・為替差損ではなく、円安基調による為替差益1,675百万円が計上され、為替による損益悪化は緩和されている。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 1,021」
当第３四半期連結累計期間は為替差益1,021百万円となり、従来の為替差損による損益悪化から改善している。 - FY2020対処有価証券報告書
「為替差損（注） 66」
通期の為替差損は66百万円となり、前期の174百万円から減少した。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「為替差損（注） 30」
当第２四半期連結累計期間の為替差損は30百万円となり、前年同期の441百万円から大幅に減少している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損（注） 67」
当第１四半期の為替差損は67百万円となり、前年同期の30百万円から増加した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損（注） 537」
当第3四半期累計期間は為替差損537百万円を計上し、前年同期の為替差益140百万円から為替による損益影響が悪化した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損（注） 441」
第2四半期累計の為替差損は441百万円で、前年同期の320百万円から増加しており、為替による損益影響は悪化した。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「為替差損（注） 30」
当第１四半期の為替差損は30百万円で、前年同期の722百万円から大幅に減少している。為替による損益影響が縮小している。 - FY2018対処有価証券報告書
「為替差損（注）には通貨関連のデリバティブ取引に係る損益が含まれています。」
当期の金融費用に含まれる為替差損は232百万円で、前期の252百万円から減少した。円高リスクは残るが、通期の損益影響は前年より縮小している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「為替差益（注） 140」
前年同期の為替差損584百万円に対し、当期は為替差益140百万円となり、為替による損益悪化は解消している。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損（注） 320」
当第２四半期連結累計期間の為替差損は320百万円で、前年同期の188百万円から増加している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損（注） 722」
当第１四半期の為替差損は722百万円で、前年同期の489百万円から増加した。円高影響は航空宇宙事業の売上収益もやや押し下げたと記載している。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 615百万円」
当第3四半期累計期間の為替差損は615百万円で、前年同期の2,907百万円から減少している。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 212百万円」
- FY2017-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 506百万円」
当第1四半期の為替差損は506百万円で、前年同期の1,209百万円から減少した。円高に伴う損益影響は前回比較で縮小している。 - FY2016-Q3悪化有価証券報告書
「円高進行に伴う為替差損2,907百万円を計上したため、経常利益860百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益255百万円となりました。」
円高による為替差損が2,907百万円となり、前回記載の2,663百万円から金額が増加している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「他方、急激な円高に伴う為替差損2,663百万円を計上したため、経常損失248百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失455百万円となりました。」
円高リスクが為替差損2,663百万円として実際に損益へ影響したと説明している。