2020年度の連結純利益200億円・ROE2桁と2026年度の成長

「「経営計画2025」の累計受注計画 9,500億円(初年度実績：2,980億円)」

「純利益：150億円(3年平均)　Non-EPC事業での純利益：10億円(2027年度)　また、目標達成に向けた関連指標を以下のとおり設定します。・粗利益：10%以上(3年平均)・受注高：9,500億円(3年累計)・売上高：3,800億円(3年平均)・受注残：6,000億円(3年平均)」

「水素社会をはじめとする脱炭素社会への移行を加速し、2030年にはカーボンニュートラル貢献分野及びライフサイエンス分野の伸長や継続型事業の創出・強化により連結純利益300億円を稼ぐ収益構造に変革を遂げることを目指しています。」

「再生と未来に向けたビジョンの取組みを加速するため、2022年４月１日付で当社はカーボンニュートラル宣言を公表しました。エンジニアリングの総合力にデジタル革新技術を活用して「2050年ネットゼロ」社会の実現に貢献していきます。」

「再生と未来に向けたビジョンの取組みを加速するため、本年４月１日付けで当社はカーボンニュートラル宣言を公表しました。エンジニアリングの総合力にデジタル革新技術を活用して「2050年ネットゼロ」社会の実現に貢献していきます。」

「再生と未来に向けたビジョンの取り組みを加速するために、本年４月１日付けでカーボンニュートラル宣言を公表しました。エンジニアリングの総合力にデジタル革新技術を活用して「2050年ネットゼロ」社会の実現に貢献していきます。」

「その後の脱炭素化社会・水素社会への移行の加速、LNG(液化天然ガス)を含む低炭素エネルギー及び再生可能エネルギーの更なる普及といった当社を取り巻く事業環境の大きな変化や、そのような変化を捉えた重要顧客の戦略見直し及び当社にとっての新たな市場機会による成長を踏まえて、2021年５月７日開催の取締役会において当該計画をアップデートしました。複雑な制約・課題に対し最適なソリューションを提供する最適化力、設計を最適化し高い品質を保証するEPC(設計・調達・建設)遂行力、及び基礎研究力とEPC知見を融合する新技術の社会実装力という創業以来の実績に裏打ちされた当社が培ってきた強みを活かして、水素社会をはじめとする脱炭素社会への移行を加速し、2050年のカーボンニュートラル達成に貢献します。また、カーボンニュートラル貢献分野及びライフサイエンス分野の伸長や継続型事業の創出・強化の両面で事業ポートフォリオを革新し、既存事業と新規事業の利益比率を50:50とすること、並びにそれらの推進により、連結純利益300億円以上を稼ぐ収益構造に変革を遂げることを目指しています。」

「一方、新たに発足したリスク管理体制のもとで、５月に発表した新中期経営計画「再生計画～再生と未来に向けたビジョン～」で掲げた諸施策の実行に努めています。」

「2017年８月に公表し2018年11月に一部修正した「未来エンジニアリングへの挑戦」に代わる新たな中期経営計画を策定するとともに、財務体質の強化のため第三者割当による優先株式の発行及び資金の借入れを行うことを決議しました。」

「中期経営計画においては将来の成長に向けた経営基盤作り（構造改革）と10年後を見据えた事業拡大とビジネスモデル変革（成長戦略）を同時に推進し、持続可能な社会の発展に貢献するとともに「エネルギー」と「環境」分野における世界トップランナーのエンジニアリング総合サービス事業会社グループへと進化してまいります。」

「2020年度は今後10年を見据えた成長戦略実行の通過点と位置付けており、構造改革と既存事業の強化による収益力の向上により連結純利益200億円、ROE 2桁の達成を目標と致します。また10年後（2026年度）にむけては成長戦略による更なる収益の拡大を図ってまいります。」