中期経営計画最終年度の成長戦略・基盤整備と業績回復
FY2017-Q1に初出。33回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「再生計画前に受注した大型LNGプロジェクト含め略全ての損失処理を完了し、安定収益体質への転換に一定の成果を挙げることができたと考えています。」
再生計画前に受注した大型LNGプロジェクトを含む損失処理をほぼ完了し、安定収益体質への転換に一定の成果を挙げたとの認識を示している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当社も中期経営計画「経営計画2025」の重点取組みの一つである海外プロジェクトの受注方針改革を踏まえ、リスク管理を徹底しつつ、新規受注獲得に向けて活動を継続しており、当中間連結会計期間においては、中東で石油・石油化学関係のEPC案件を受注しました。」
経営計画2025における海外プロジェクトの受注方針改革を踏まえた受注活動について、中東の石油・石油化学関係EPC案件の受注という具体的な進展を記載している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「大型プロジェクトへの集中から脱し、収益の安定化と多様化のための自己変革を成し遂げ、10年後には、純利益300億円、内Non-EPC事業の比率20%という安定・高収益企業になることを目指します。」
再生計画の振り返りを踏まえ、2025年から2027年を対象とする経営計画2025を、収益の安定化・多様化に向けた「自己変革」として位置付け、大型プロジェクト集中からの転換とNon-EPC拡大を新たな中心テーマに据えた。 - FY2024再定義有価証券報告書
「本パーパス達成に向け、2024年度を初年度とした向こう3年間の新たな中期経営計画（中計）を本年度中に発表し、安定高収益企業へと進化する基盤を構築していきます。」
2019年度から2023年度の再生計画を総括する段階から、2024年度を初年度とする3年間の新たな中期経営計画を策定・公表する段階へ移行している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「中期経営計画の最終年度となる当年度においては、既存事業の着実な進捗と新規事業の強化により、事業ポートフォリオ革新を深化させ、収益構造の変革を実現し、「エンジニアリングの新たな価値を創出」することで、持続的な成長と企業価値の一層の向上を目指します。」
中期経営計画の最終年度において、既存事業の進捗と新規事業の強化によるポートフォリオ革新・収益構造変革を目指す方針を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画の最終年度となる当年度においては、既存事業の着実な進捗と新規事業の強化により、事業ポートフォリオ革新を深化させ、収益構造の変革を実現し、「エンジニアリングの新たな価値を創出」することで、持続的な成長と企業価値の一層の向上を目指します。」
中期経営計画の最終年度において、既存事業の進捗と新規事業の強化を通じた事業ポートフォリオ革新、収益構造変革、エンジニアリングの新たな価値創出を目指す方針を再確認している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「再生計画の最終年度となる2023年度は、これまでの５年間の振り返りを行います。リスク管理体制の高度化やプロジェクト遂行管理力の強化などに取り組んできた成果を取りまとめ、そのうえで、「社会の“かなえたい”を共創(エンジニアリング)する」を念頭に、既存事業の着実な進歩と新規事業の加速により、事業ポートフォリオの革新を進め、安定的な収益基盤の確立、企業価値向上を目指し、新たな中期経営計画を策定していきます。」
再生計画の最終年度として過去５年間を総括し、その成果を踏まえて新たな中期経営計画を策定する段階へ、計画の枠組みが移行している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「中期経営計画「再生計画～再生と未来に向けたビジョン～」ではこうした事業環境の変化を先取りし、エネルギーの安定供給とエネルギートランジションを支える資源として重要性が高まっているLNG(液化天然ガス)を主体とする既存事業の深化、成長分野と位置付ける再生可能エネルギー、水素、炭素循環、エネルギー運用最適化、ライフサイエンスなどの新規事業の強化、デジタルトランスフォーメーションを通じたビジネスモデルの付加価値向上を進めています。」
再生計画に基づき、LNGを主体とする既存事業の深化、新規事業の強化、DXによるビジネスモデルの付加価値向上を進める方針を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画「再生計画～再生と未来に向けたビジョン」ではこうした事業環境の変化を先取りし、エネルギーの安定供給とエネルギートランジションを支える資源として重要性が高まっているLNG(液化天然ガス)を主体とする既存事業の深化、成長分野と位置付ける再生可能エネルギー、水素、炭素循環、エネルギー運用最適化、ライフサイエンスなどの新規事業の強化、デジタルトランスフォーメーションを通じたビジネスモデルの付加価値向上を進めています。」
再生計画に基づき、LNGを主体とする既存事業の深化、新規事業の強化、DXによる付加価値向上を進める方針を再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「2021年５月には中期経営計画「再生計画～再生と未来に向けたビジョン～」をアップデートし、当面の安定収益を支える既存事業の深化と、当社の未来を拓く新規事業の取り組みをさらに加速していくことにしました。」
2021年5月にアップデートした中期経営計画に基づき、既存事業の深化と新規事業の加速を並行して進める方針を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「本年５月には中期経営計画「再生計画～再生と未来に向けたビジョン～」をアップデートし、当面の安定収益を支える既存事業の深化と、当社の未来を拓く新規事業の取り組みをさらに加速していくことにしました。」
アップデートした中期経営計画に基づき、既存事業による安定収益の確保と新規事業の加速を並行して進める方針を再確認している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「本年５月には中期経営計画「再生計画～再生と未来に向けたビジョン～」をアップデートし、当面の安定収益を支える既存事業の深化と、当社の未来を拓く新規事業探索・深耕の両方を進めていきます。」
中期経営計画をアップデートし、既存事業による当面の安定収益確保と、新規事業の探索・深耕を並行して進める枠組みに改めている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画では、気候変動対策として低炭素・炭素循環社会へ移行を目指す気運の高まりや、デジタルトランスフォーメーションの進展、医薬・ライフサイエンス技術の深化といった社会・事業環境の変化を先取りして成長戦略に取り込み、「エンジニアリング価値の再定義」の取り組みを進めながら、地球環境ビジネス、デジタルトランスフォーメーションを加速することで、持続的な成長に向けて、事業ポートフォリオと収益構造の変革を進めています。」
再生計画に基づき、社会・事業環境の変化を成長戦略に取り込み、エンジニアリング価値の再定義、地球環境ビジネス・デジタルトランスフォーメーションの加速、事業ポートフォリオと収益構造の変革を進める方針を再確認している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「一方、新たに発足したリスク管理体制のもとで、2019年５月に発表した新中期経営計画「再生計画～再生と未来に向けたビジョン～」に即し、鳥瞰的に将来を見据えた事業ポートフォリオの見直しを行うべく、組織再編及び事業改革に向けた諸施策の実行を進めています。2019年７月に「デジタルトランスフォーメーション本部」を新設後、2019年10月にエンジニアリングの価値を再定義し、当社の事業ポートフォリオを変革していく組織として「フロンティアビジネス本部」を新設し、環境・エネルギー、社会・事業継承問題、ライフサイエンスの３つの分野における各種課題の解決を活動方針とした取り組みを開始しています。」
新中期経営計画に基づく事業ポートフォリオ見直しについて、デジタルトランスフォーメーション本部に続き、フロンティアビジネス本部を新設し、３分野の課題解決に向けた取り組みを開始した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「一方、新たに発足したリスク管理体制のもとで、５月に発表した新中期経営計画「再生計画～再生と未来に向けたビジョン～」に即し、鳥瞰的に将来を見据えた事業ポートフォリオの見直しを行うべく、まずその第一歩として組織再編に着手したほか、事業改革に向けた諸施策の実行に努めています。」
新中期経営計画「再生計画」に基づき、事業ポートフォリオ見直しの第一歩として組織再編に着手し、事業改革施策の実行段階に進んだ。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「かかる事態を受け、当該事象又は状況を解消すべく、中期経営計画「未来エンジニアリングへの挑戦」の見直しや加速化を始めとする諸施策を講じるとともに、事業上の必要な資金を確保すべく、筆頭株主である三菱商事㈱やその他ステークホルダーと財務的な支援の要請も含む協議を行ってきました。」
従来の中期経営計画について、キャメロンLNG等による損失・債務超過への対応として見直し・加速化を行う枠組みに改めている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「上記に伴い、当社グループは債務超過の状態に陥ったため、早急な債務超過状態の解消・足元の資金繰り改善が必要と認識いたしました。こうした状況下、当社は、2019年５月９日開催の取締役会において、2017年８月に公表し2018年11月に一部修正した「未来エンジニアリングへの挑戦」に代わる新たな中期経営計画を策定するとともに、財務体質の強化のため第三者割当による優先株式の発行及び資金の借入れを行うことを決議しました。」
従来の中期経営計画に代えて、債務超過解消・資金繰り改善を前提とする新たな中期経営計画へ移行した。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「中期経営計画「未来エンジニアリングへの挑戦」で掲げた構造改革と成長戦略を、2018年11月に一部見直した上で更に推し進め」
キャメロンLNGプロジェクト等を受け、中期経営計画の施策を2018年11月に一部見直し、さらに推進する方針を示している。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「さらに、当社グループは今後再び同様の事態が起きないよう、再発防止に向けて2017年８月に発表した中期経営計画「未来エンジニアリングへの挑戦」で掲げた各施策の一部の見直しと加速化を進めることにしました。」
中期経営計画自体は継続する一方、キャメロンLNGプロジェクトの損失を受け、計画施策の一部を見直し・加速する枠組みに改めている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、2017年８月に発表した中期経営計画「未来エンジニアリングへの挑戦」で掲げた構造改革と成長戦略を着実に進めており、再生可能エネルギー分野やライフサイエンス分野等の事業拡大のほか、Big Data・AI技術の活用といった将来の新ビジネスモデル構築に向けた取り組みも継続しています。」
中期経営計画の構造改革・成長戦略、再生可能エネルギー・ライフサイエンスの事業拡大、Big Data・AI活用を継続していると再確認している。 - FY2018前進有価証券報告書
「中期経営計画の初年度である当連結会計年度においては、昨年10月に設置した構造改革推進室を中心に、リスクマネジメント力の更なる強化、基礎収益力・下方耐力の強化、人材層の更なる拡充について社内施策を策定、着手しています。一方、エネルギー・バリューチェーン事業の構築、地球環境エンジニアリング事業の拡大、デジタル社会対応・新ビジネスモデルの開発という３つの成長戦略をより強力に推し進めるべく、昨年10月の成長戦略本部の設置に続いて、本年４月に事業本部の再編を行うことを決定いたしました。」
中期経営計画の初年度に、構造改革推進室・成長戦略本部の設置に続き、社内施策への着手と事業本部再編の決定まで進んだ。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、2017年８月に発表した中期経営計画「未来エンジニアリングへの挑戦」で掲げた構造改革と成長戦略を着実に進めており、再生可能エネルギー分野やライフサイエンス分野等の事業拡大のほか、ビッグデータ・AI技術の活用といった将来の新ビジネスモデル構築に向けた取り組みも行っています。」
中期経営計画「未来エンジニアリングへの挑戦」の構造改革・成長戦略を着実に進めていると再確認している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「加えて、８月に発表した中期経営計画「未来エンジニアリングへの挑戦」で掲げた構造改革と成長戦略を着実に実行に移すべく、諸施策に着手しました。」
新中期経営計画について、構造改革と成長戦略を実行に移すための諸施策に着手したと記載している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループは、構造改革を通じて会社の基礎体力を強靭にすると同時に、世の中の変化を先取りした成長戦略を実行し、「エネルギー」と「環境」分野における世界トップランナーのエンジニアリング総合サービス事業会社グループを目指し、2017年度から2020年度を対象期間とした中期経営計画「未来エンジニアリングへの挑戦」を策定しました。」
前中期経営計画から、2017年度から2020年度を対象とする「未来エンジニアリングへの挑戦」へ計画を切り替え、構造改革と成長戦略を同時に進める枠組みに改めている。 - FY2017計画未達・次期計画への移行有価証券報告書
「現中期経営計画「時代を捉え、時代を拓く」に基づきさまざまな施策を展開してきましたが、環境変化に直面し、目標としていた計画は未達に終わりました。」
従来の中期経営計画について、目標未達を明記し、最終年度の成長戦略・基盤整備から次期計画へ論点が移っている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは中期経営計画の最終年度に入り、成長戦略及び基盤整備をよりいっそう加速させ本年度の業績回復に努め、さらなる企業価値の向上を目指しています。」
中期経営計画の最終年度において、成長戦略と基盤整備を加速し、本年度の業績回復と企業価値向上を目指す方針を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは中期経営計画の最終年度に入り、成長戦略及び基盤整備をよりいっそう加速させ本年度の業績回復に努め、さらなる企業価値の向上を目指しています。」
中期経営計画の最終年度において、成長戦略と基盤整備を加速し、本年度の業績回復と企業価値向上を目指す方針を再掲している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは中期経営計画の最終年度に入り、成長戦略及び基盤整備をよりいっそう加速させ本年度の業績回復に努め、収益成長企業としてさらなる進化を目指しています。」
中期経営計画の最終年度を時間軸とし、成長戦略・基盤整備の加速による本年度の業績回復と収益成長企業への進化を掲げている。