電業社機械製作所（6365）・施策再掲
次世代に向けた新たな商品開発
FY2017に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
8記載
10年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新製品開発の継続的推進41社が書いているテーマ・逆風0社・追い風41社
電業社機械製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに11社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている41社のうち14社を表示しています。上の文は41社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「新製品開発としては、高効率ポンプ、高効率ブロワ、状態監視システム等の開発に取り組んでいます。」
高効率製品および監視システムの開発を研究開発の主要テーマとして継続している。 - 2026-05-15前進経営計画
「ポンプ・送風機に続く新たな収益の柱として位置づけ、事業ポートフォリオ・収益基盤の安定性強化を進めていきます。」
新製品開発のテーマが、DeROs-Eを新たな収益の柱として事業ポートフォリオに組み込む方針へ進展している。 - FY2025前進有価証券報告書
「新製品開発としては、高効率ポンプ、高効率ブロワ、遠隔監視システム等の開発に取り組んでいます。」
新製品開発の方針が、高効率ポンプ、高効率ブロワおよび遠隔監視システムという具体的な開発テーマへ更新された。 - FY2023再定義有価証券報告書
「・エネルギー高効率製品の開発 ・高付加価値（小型・軽量・長寿命）の製品開発」
次世代商品開発の方針が、エネルギー高効率、高付加価値、小型・軽量・長寿命の製品開発として再構成されている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「社会と顧客の変化に対応した新たな製品開発」
次世代に向けた新商品開発の方針が、新計画では社会・顧客の変化への対応を明示する基本戦略として再構成されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「次世代に向けた新たな商品開発 変化する環境とニーズへの対応」
環境・顧客ニーズの変化に対応する新商品開発を引き続き掲げている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「次世代に向けた新たな商品開発 変化する環境とニーズへの対応」
環境・顧客ニーズの変化に対応する新商品開発を引き続き掲げている。 - FY2017初出有価証券報告書
「次世代に向けた新たな商品開発 変化する環境とニーズへの対応」
変化する環境と顧客ニーズへの対応を目的として、新たな商品開発を中長期的な経営戦略に位置づけている。