電業社機械製作所（6365）・施策前進
海水淡水化ビジネスの確立
FY2017に初出。10回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
10記載
10年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
海水淡水化ビジネスの確立と生産体制構築1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「水処理設備用エネルギー回収装置「DeROs-E®」の拡販などを進めていきます。」
海水淡水化・エネルギー回収装置の事業確立方針が、DeROs-Eの拡販に加え、計画生産体制の確立へ具体化された。 - FY2025前進有価証券報告書
「風水力機械市場でのシェア拡大、P&Mビジネス（パーツ供給＆メンテナンス)の拡大及び水処理設備用エネルギー回収装置「DeROs-E TM」の拡販などを進めてまいります。」
海水淡水化・エネルギー回収装置の事業確立方針が、DeROs-Eの拡販を含む水処理設備向けの具体的な販売展開へ進んでいる。 - FY2024前進有価証券報告書
「さらに、エネルギー回収装置の販路拡大を目指し、当装置の優位性をPRしてまいります。」
海水淡水化ビジネスについて、従来のインド工場活用・コスト競争力向上に加え、エネルギー回収装置の販路拡大と優位性の訴求を具体的な施策として示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「海水淡水化ビジネスについては、インド工場を活用して、エネルギー回収装置（DeROs）のコスト競争力を高めて、高品質な当社製品の優位性をPRするとともに、拡販に注力していきます。」
海水淡水化ビジネスの確立方針が、インド工場を活用したDeROsのコスト競争力向上・拡販という具体的な施策へ進展している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「世界人口の増加に伴う水需要の増大を見据えた海水淡水化ビジネスの確立など、市場変化への適応策を盛り込んでいます。」
海水淡水化を第4のビジネスとして確立する方針を、新中期経営計画でも引き続き掲げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「海水淡水化ビジネスの拡大については、国内での実績を踏まえ、主にインド、アフリカ、中東向けに営業活動を進めてまいります。」
海水淡水化を第4の市場と位置づける方針を、国内実績を踏まえたインド、アフリカ、中東向け営業活動へ具体化している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「海水淡水化ビジネスの確立 公共インフラ、電力、GAS&OILに次ぐ第4の市場で安定した受注と生産体制の確立」
海水淡水化を第4の市場と位置づけ、安定受注と生産体制の確立を引き続き掲げている。 - FY2017初出有価証券報告書
「海水淡水化ビジネスの確立 公共インフラ、電力、GAS&OILに次ぐ第4の市場で安定した受注と生産体制の確立」
海水淡水化を第4の市場と位置づけ、安定受注と生産体制の確立を中長期的な経営戦略として掲げている。