内部留保の競争力強化投資への活用
FY2016に初出。17回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。36社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに17社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、固定資産の取得による支出417億79百万円などにより、447億31百万円の支出超過（前年同期比２億81百万円の支出増加）となりました。 営業活動及び投資活動によるキャッシュ・フローを合わせたフリー・キャッシュ・フローは、307億61百万円の収入超過（前年同期比205億４百万円の収入増加）となりました。」
固定資産取得に417億79百万円を支出し、投資活動によるキャッシュ・フローは447億31百万円の支出超過となった。営業活動によるキャッシュ・フローが754億93百万円となり、フリー・キャッシュ・フローは307億61百万円の収入超過となった。 - FY2025E-Plan2025投資実績と次期配分方針有価証券報告書
「成長投資 1,748億円 研究開発投資 619億円 基盤投資 818億円」
E-Plan2025の成長投資実績は1,748億円、研究開発投資は619億円、基盤投資は818億円となり、計画レンジの下限又は目標を下回った項目があった。E-Plan2028では過去の成長投資の成果を刈り取りながら、成長分野とグローバル効率化基盤へ優先投資する方針へ整理した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、固定資産の取得による支出437億86百万円などにより、444億50百万円の支出超過（前年同期比276億31百万円の支出増加）となりました。 営業活動及び投資活動によるキャッシュ・フローを合わせたフリー・キャッシュ・フローは、102億57百万円の収入超過となりました。」
2025年中間期は固定資産取得に437億86百万円を支出し、投資活動によるキャッシュ・フローは444億50百万円の支出超過となった。一方、フリー・キャッシュ・フローは102億57百万円の収入超過だった。 - FY2024前進有価証券報告書
「内部留保資金については、競争力強化及び効率化を目的とする投資の原資として活用していきます。」
成長投資・基盤投資の方針の下、2024年度に設備投資58,630百万円を実施し、営業キャッシュ・フロー1,009億40百万円を投資と財務に配分した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業を行う上で必要となる運転資金や成長のための投資資金として、営業キャッシュ・フローを主とした内部資金だけでなく金融機関からの借入や社債の発行などの外部資金を有効に活用していきます。」
内部資金、借入及び社債を成長投資に活用し、D/Eレシオと手元流動性を管理する方針を継続している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「E-Plan2025期間におけるキャッシュ・アロケーションの目安（３年間累計） 成長投資 1,800億円～2,250億円 （内、研究開発費650億円） 基盤投資 500億円～800億円」
E-Plan2025の資本配分として、3年間累計で成長投資1,800～2,250億円、基盤投資500～800億円、うち研究開発費650億円を設定した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「従って、現在の当社の財務の状態においては、売上債権、棚卸資産を圧縮し、創出された資金を厳選した成長投資に振り向け固定資産を増強する一方、資本効率を高めるために親会社所有者帰属持分を一定水準に抑制していきます。」
売上債権・棚卸資産を圧縮して創出資金を成長投資に振り向け、親会社所有者帰属持分を一定水準に抑制する財務戦略を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「従って、現在の当社の財務の状態においては、売上債権、棚卸資産を圧縮し、創出された資金を厳選した成長投資に振り向け固定資産を増強する一方、資本効率を高めるために親会社所有者帰属持分を一定水準に抑制していきます。」
売上債権・棚卸資産を圧縮して創出資金を厳選した成長投資に振り向ける一方、親会社所有者帰属持分を一定水準に抑制する財務戦略を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「内部留保資金については、競争力強化及び効率化を目的とする投資の原資として活用していきます。」
内部留保を競争力強化及び効率化を目的とする投資の原資に活用する方針を継続している。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「従って、現在の当社の財務の状態においては、売上債権、棚卸資産を圧縮し、創出された資金を厳選した成長投資に振り向け固定資産を増強する一方、資本効率を高めるために自己資本を一定水準に抑制していきます。」
内部留保を競争力強化・効率化投資に活用する従来方針が、売上債権・棚卸資産の圧縮で資金を創出し、厳選した成長投資へ振り向ける一方、自己資本を一定水準に抑制する財務戦略として具体化された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「財政基盤の強化については収益力及び資産効率の向上によることを基本としています。」
財政基盤の強化について、収益力及び資産効率の向上を基本とする考え方を継続して開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「財政基盤の強化については収益力及び資産効率の向上によることを基本としています。」
財政基盤の強化について、収益力及び資産効率の向上を基本とする方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「内部留保資金については、競争力強化及び効率化を目的とする投資の原資として活用していきます。」
内部留保を競争力強化及び効率化を目的とする投資の原資に活用する方針を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「財政基盤の強化については収益力及び資産効率の向上によることを基本としています。」
財政基盤の強化について、収益力及び資産効率の向上を基本とする考え方を継続して開示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「財政基盤の強化については、収益力及び資産効率の向上によることを基本としています。」
財政基盤強化の基本を収益力・資産効率の向上に置く方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「内部留保資金については、競争力強化及び効率化を目的とする投資の原資として活用していきます。」
内部留保を競争力強化・効率化投資の原資に充てる方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「内部留保資金については、競争力強化及び効率化を目的とする投資の原資として活用していきます。」
内部留保を競争力強化・効率化投資の原資に充てる方針。